☆会談間際に北朝鮮国の条理在る矢が放たれる。

　異邦人傀儡子宰相が国権を執行する日本国を踏み台にする形で、６月１２日のシンガポール国に於ける「米朝首脳会談」に臨む積りの米国大統領Ｄ．トランプ、気だけは逸っている様だが、基より、彼は精神疾患著しい病体下に措かれし人物、況してや、大統領自身の身辺（親族、グループ企業等）に迫る、米連邦特別検察官（チーム）に因る、”ロシア疑惑”に関わる調査（捜査）が佳境に入って来ており、更には、自らが好き好んで歩ん出来た下の不始末史が災い、数多くの女性から暴露されるだけに止まらず、未だに訴えられたリの、言わば、自らが蒔いた胤に因る不行状が露見してもいれば、６月１２日を待たずして、僅かではあるが、職務たる国権を放棄する可能性無きにしも非ずで、また、国権を放棄せずとも、現状に降りかかる上記劣勢条項を一掃すべく、米朝首脳会談の成功（核兵器の完全廃絶と北朝鮮国の米国支配受諾）一本に絞っての成果を期すれば、現に、被隷属国の一国たる日本国をして、米国に因る条件成就の為の犠牲と為し、北朝鮮国に対する隠れスケープゴート並みの持参金をして、日本国に因って捧げまつらせる何ぞは大いに有り得る事、米国内的に見ても窮鼠状態に追い詰められている可能性の高いＤ．トランプにとっては、其れこそが、最大の効果的策謀と見て取るで在ろうもの、為し得て当然の行為、即ち、日本国に対する犠牲の強いとはなるのだろう。

　米国ＷＨ入りしてからと云うもの、国内でのルール破りは基より、国際ルールまで破り続け、内外の社会秩序をすら破壊し続けて平然とする米国大統領とアメリカ合衆国、基より、狂気的大統領の執る行方知れずの不条理為政に関しては、確かに抗って見せる合衆国社会では在るが、パレスチナ自治国の領域内と看做されてもいた東エルサレム域内に、イスラエル国駐在米国大使館をして移設、移動した事で、パレスチナ市民に因る石礫のみのインチファーダー蜂起に、イスラエル軍は重火器や実弾を以って応酬、僅か数日間でパレスチナ人６０名以上を殺害し、２５００名以上のパレスチナ民族をして負傷させると云う、言わば、狂気的斯業たる民族浄化パレスチナ版とでも言うべき、有色人種群に対する根絶やし戦略をして、狂気的大統領Ｄ．トランプは指示、今、実践して見せているのである。

　基より、ＷＨ入り以来、敵意のみ示し続けていたイラン国に対してもＤ．トランプは激しく動き、イラン国との間に締結されていた核開発停止に関わる共同合意締約国からの離脱を宣言、早速にして今、シリア国内に於けるロシア国との間で調整し、軍事拠点を定めていたイラン軍目掛け、イスラエル軍に因る砲撃が開始され、其れに応じて、シリア国内イラン軍もまたイスラエル軍が駐屯して詰めるゴラン高原向けに”挨拶替わり”の砲弾を見舞い、イラン国は受けて立つ旨を、狂気的米国大統領Ｄ．トランプに判る様に実力行使をして見せたのである。まさしく、一週間前には日本国宰相としてパレスチナ自治国入りし、アッバス議長に対して、米国の言い分をして受け容れるよう説得工作迄（勿論不成立）し、体よく追い払われて、異邦人傀儡子宰相安倍晋三はイスラエルに入った、と想像するに難くは無いのである。

　狂気的合衆国大統領Ｄ．トランプが、次から次へと、而も此れほど執拗に、基より良質なる結果など何一つとして出しては居ない此の一年半と言うもの、有色人種群との間に、敢えてトラブルを惹起してみたり、懐柔しては味方に加え様としてみたりの、所謂、敵味方に関わる離合集散の再整備とでも言うべき外交手法だけを見させられると、狂気的大統領の陰に隠れて存在する、件の、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の”戦略的指揮棒”が、揮われている様に見えてならないのである。殊ほど左様に、狂人Ｄ．トランプに因る先の読めない政治行動では在っても、シオニストユダヤ系大財閥資本家群に因る、ロシア連邦の完全平定とスラヴ民族の民族浄化を以って最終章とする、所謂、世界支配化戦略構想完結に向けての動きは、増々にして明確になる中で活発化しているとさえ言えるので在る。

　今現在はどうかは判らないが、一昔前の賢人政治家たるロシア連邦大統領ウラジミール　プーチンが、知性的にも嗅覚的にも未だ健全な状態にあれば、支離滅裂で一貫性無き様に見えるＤ．トランプの繰り広げる不条理外交活動では在っても、彼の為す外交活動の端々に在って、＜反ロシア、嫌ロシア、排ロシア＞の混じる行動もまた垣間見えれば、ノホホンとして高見の見物などしている暇は無く、何れは降り掛かる火の手を防ぐべく、様々な方策を講じては防御へと動き、狂人大統領が現に為す自由奔放に見えるがそうでは無い、米国として確かに身構える現下の不条理戦略等に対して、簡単には実施も実現も出来ない予防線をして布設していた筈で在る。だが、Ｄ．トランプ大統領をして遣りたい放題を為さしめて終っていると云う現実は、プーチン大統領をして第四期目の国家支配者として擁するロシア連邦の政治基盤そのものが、極めて脆弱化に措かれている事すら意味するもの、米国の支配者で在り差配者でもあるシオニストユダヤ系大財閥資本家群ににとっては、まさに、今を措いて”好機”と捉えたとしても何等不思議は無いのである。勿論、多少でも”賢人、鉄人”振りが、現状のウラジミール　プーチン大統領に遺っているとすれば、狂人Ｄ．トランプに因る此の侭の遣りたい放題を黙過する事は無く、目には目を、歯には歯をの手法を以って米国に対峙、不条理活動の断念を決意させる等の方策は、縷々執ってもいた事で在ろう。其れが無いと云う事は、換言すれば、国際社会に、いやっ、ロシア連邦社会に、忌々しき事態が確かに迫っていると云う事すら示唆しているのかも知れないのである。

　此の五月、所謂、「米朝首脳会談」は（於シンガポール６月１２日）開催日が決まり、駐イスラエル米国大使館は、予定通りの五月にエルサレムに移転した事で、インティファーダー（非武装抵抗運動）が再びに勃発、イスラエル軍に因る威嚇無しの実践射撃で、多数の死傷者をパレスチナ民族側に出し、また、米欧諸国（米、英、独、仏）とイラン国との間に結んだ、「核合意／締約」からの離脱を表明した、Ｄ．トランプの宣言を、今や遅しとして待つかの様に始まった、「イスラエル／イラン間」の武力に因る威嚇攻撃の撃ち合い等々、貧乏神と厄病神を後背に抱えし狂人大統領Ｄ．トランプの為さしめし不条理政治の数々が、まさに７０億人国際社会をして巻き込む喧騒状態へと追い遣ってもいるのである。基より、アメリカ合衆国と云う国家が、至極まともなる人々と、理性的条理在る各種法律を含む、社会制度を以って構成され、運営されてもいれば、本々が、Ｄ．トランプ自身が大統領の椅子に座る事すら無く、基より、此の様にも長く、特別検察官に因る「トランプ大統領の身辺調査」が停滞の侭に措かれたり、黒白何れかに振れるであろう調査結果報告書が、未だに提出されずに措く何ぞは、到底考えも及ばぬもの、と云う事は、Ｄ．トランプが表向きに抱える国家権力とは別に、米国々家社会には、実体的に国家社会を支配しては差配する人物群乃至集団が存在する事をこそ、いみじくも教えて呉れているのである。

　喧しく呟いている最中、早速にして耳に飛び込んで来たニュースが、米国からのニュースでは無く、北朝鮮国から発信されたとの、所謂、「米朝首脳会談」の延期乃至は断念可能性の通告に関するもの、基より、其の要因になるものが、五月に入って再開された「米韓合同軍事演習」に因るもので、斯かる軍事演習の再開が、断念可能性の直接的原因として指摘されているのだが、其れは言い訳にしか過ぎずのもの、即ち、斯かる米韓合同軍事演習は、韓国政府より北朝鮮政府に対して事前に通告済みのもので、既定路線には在るもの、其れも、演習期間二ヶ月に亘る当初予定をして、半分の一ヶ月に短縮すると、北朝鮮側には事前通告してもいれば、斯かる米韓合同軍事演習の再開が、「首脳会談」を延期させたり断念させたりの直接的事由になるとは考え難いのである。延期乃至断念をチラつかせて来た背景を想定すれば、北朝鮮国も漢民族中国もともに、米欧日をして実体的に支配し差配すらする件の、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の存在と動きに漸くにして気付いた、”腐っても鯛”なる稀代の政治家、ロシア連邦のウラジミール　プーチン大統領が北朝鮮国に通告、知恵を授けたのでは無いかとの想定すら適うのである。基より、北朝鮮国に対する強硬姿勢（リビア方式の受諾強要）を崩さずを明確に打ち出して来た米国側に対する、或る種の駆け引き（中国政府に因る入れ知恵）との見方が有力ではあるが、其れほど単純なる図式では在るまい・

　精神疾患著しい大統領率いるアメリカ合衆国が、北朝鮮国をして敵対国に置かなければならない理由は唯一つ、大統領自身に現に降り掛かる疑惑（ロシアンゲート疑惑、増々厳しさを増す下半身の緩さ頻出事案等々）の一掃に匹敵する政治的成果の掲げを必要とするもので、巷間に言われる、核弾頭搭載大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）をして、現に、北朝鮮国が開発保有し、且つ、米国向けに配備可能状態に至っているから等が、会談を急ぐ主因では無いのである。基より、Ｄ．トランプ独りに核ボタンのスイッチを押す権利等、所詮持たせる由すら無ければ、唯一此処は、自らの政治生命を賭して北朝鮮国を屈服（米朝首脳会談の履行と核廃絶の確約）させ、短期的（一、二年内）には、核廃絶を恒久的に受諾する旨の、北朝鮮国に因る合意締約が欲しいだけなのである。基より、北朝鮮国との首脳会談がよしんば不調に終わり、現状の対立の侭に戻れば、此の秋にも来るで在ろう米国中間選挙で、大統領の支持基盤たる共和党の、”勝敗の行方”所の騒ぎでは無く、ロシアンゲート疑惑が事件となる可能性すら孕みもすれば、是が非でも、北朝鮮国との間には、朝鮮戦争の終結／米朝和平条約の締結／核兵器廃絶合意等、一連の条約締結がどうしても欲しい所となるのである。基より、今を措いて他には、世界支配化戦略の最終章として捉えるシオニストユダヤ系大財閥資本家群もまた在れば、Ｄ．トランプの肚の中と同じ様に、北朝鮮国との和平協議に向けての会談は重要なるスタートとしている筈である。

　但し、北朝鮮国に対する、ロシア連邦大統領ウラジミール　プーチンの政治的関与が無ければ、円滑裡に進む「米朝首脳会談」と一連の和平条約に向けた話し合いの開始とはなるのだろうが、俄かに、米朝首脳会談そのものの開催に関わる雲行きが、あやしくなって来たと云う事では在るのだろう。