日本の歴史は日本人が創る

ヤマト民族日本人に“我れ蘇り”を希う

☆米国の貿易赤字に資する日本の行為とは。

 愈々、日米両国の<貧乏神と疫病神>が東京に於いて再会しようとする時に、千葉県東部を震源地とする震度五弱の地震が発生、米国大統領等が宿泊予定の地域(東京)は震度三を示す地震が発生、怒った結果で在るのか、其れとも歓迎の意を示した結果で在るのかは不明に措くが、日本の神々も何等かの意を示されたと言う事ではあろう。また、暑さもまた尋常では無く、五月としては過去最高度数を示す記録的数字にも在る様だが、地球温暖化などクソ喰らえ!と、大統領就任早々、2015年(オバマ政権時)に締結された、所謂、地球温暖化等の気候変動への対処(防止)を目的とした、国際社会的規模の「パリ協定」を、TPP条約からの離脱(大統領令へのサイン)に次ぐ、一方的脱退の表明として、離脱署名にサイン、米国の石炭産業や火力発電の再整備にまで国家政策を逆行させ、彼の遣ること為す事の須らくが、所謂、不条理に措く過ち政策の採用として、米国社会のみならず、遍くの国際社会をして巻き込みつつあるので在る。其の様な、言わば、<貧乏神と疫病神>をして後背に抱える、件の、精神疾患著しく重篤なるアメリカ合衆国大統領D.トランプが、此の夕刻には羽田空港には降り立つもの、受け入れを強いられる側の日本国に於ける”八百万の神々達”も不愉快には思われるのであろうが、其の御意思表明と為す所が、地震を以って為す不快感の示しで在り、歴史的高温化現象を示す、滞在期間中に於ける温度の上昇であろう。

 日曜日に予定されている接待ゴルフでの「熱中症」、放蕩癖が強く、且つ、遊び好きの御両人にとっても、何時ひっくり返っても可笑しくも無い、熱中症が好む年頃(米72歳、日64歳)ですら在れば、二人とも御身お大事に、若しくは、程々に、と云いたい所ではある。こちとらは同じ世代の72歳でも、町内会恒例の朝掃除が予定されている身の上である。自身をして、身勝手に”選良の身の上”に措く御両人にとっては、町内会の掃除(行事)等やった事も無いので判らないだろうが、ね!。

 アメリカ合衆国大統領D.トランプに対する、ペリー提督来航以来初の、所謂、(蝦夷革命とまで言われる)明治期以来初の最大級のもてなしとなる”国家賓客待遇”は、三泊四日の粗々の計算で要する見積もりこそ巨額に上るもの、一切合切で最小限で百三十億円、最大限で二百六十億円には上るとされるもの、勿論、日本国側の招待で在れば顎足付きのものとなるのは当然のもので、米国側賓客(SP等のものも含まれる)の対日渡航費用等も含まれれば当然に、直接的、間接的に為す支出は須らく、相当の金額に上る筈である。如何に、異邦人傀儡子宰相を自負して已まずの安倍晋三で在るとは言え、分相応の接待をして為すべきが道理ではあるのだ。政府がメディアを通じて言わせている様な、言わば、四、五千万円で済む由すら無きもの、二万三千名にも上る警察官等の配備を考えれば、どうして四、五千万円で済む等と云えるのだろう。冗談は顔だけにして言って貰いたいものである。一部の国民では在るが、一日一食のカップラーメンで命を繋いでいる者もいれば、明日あさっての住む場所も食する機会も無く、死ぬ事ばかりを考えている、追い詰められし人々もまた少なからずに居る中で、努々日本国家国民の為に散在するのでは無く、己と己の<主>の為、乃至は、己の妻や、己の古に於ける先祖の為に使い捲る、散在すると言った方が適切にする言い方なのではあるのだろう。

 酷い国の見本と言っても過言では無い、アメリカ合衆国大統領に見込まれて終った感の在る、日本国家と国権保持者の異邦人傀儡子宰相安倍晋三と其の一派、此処まで落魄れて終うと、国家として在るべき条理への復帰をすら諦めたくもなろうと言うものだが、子も今や壮年盛りの二人となり、其の子等に(小生にとっては)孫の数三人目が加わり、尚且つ、余裕無き日常生活をともに送っている事実を目にすれば、日本国家社会の条理への回帰を何故に断念し得様ぞ、出来るものでは無い。

 政体の異なる国家同士(米国と中国)が、急遽、覇権を巡り貿易戦争へと発展、今やのっぴきならない状態にまで追い遣られた感の在る、GDP一位と二位を競う米国と中国だが、IT産業の拡大と発展を以って(勝敗の)雌雄を決するで在ろうと見ている米国からすれば、漢民族中国企業<ファーウェイ>一社を以って押し潰しに掛かっても詮無き事、<ファーウェイ>に続く、BだCだDだのIT産業の存在や、ミサイル生産を一とする武器弾薬企業等、乃至は、潜水艦から駆逐艦、ステルス戦闘機の生産に至る迄、生産の規模こそまだまだ米国には追い付かずに小さくは在り異なるものの、何れ近い将来に於いては、(国際貿易に関わる経済関係をして特に問題無しとして放置すればだが)、米国と並ぶ生産力(規模)を誇り、乃至は、破壊等の能力に於いては、米国産をして凌ぐ程の域には達し様と云うもの、基より、其れも此れも、ケネディー政権以前から続く戦後米国政権に因る漢民族中国(及びイスラエル政府)に対する、ソビエト連邦の対中引き離し政策と封じ込め政策を基調とした戦略すら在れば、毛沢東国家主席への核兵器(開発と技術を含む)移転等、軍需産業の内々の植え付けと引き渡しは、其れこそがアメリカ合衆国が隠密裏に移管せしものと言われ、基より、此れに真っ向から反対したJ.F.ケネディー大統領は、米国の実体的(裏)支配者に対する此の”反対”が基で、暗殺の憂き目に遭ったとも言われている。また、稀代の策士の異名を持つキッシンジャー国務長官を擁して臨んだ、共和党ニクソン政権に因る米中国交正常化(日本にとっては何も知らされずの”頭越し外交”とされた)へと繋がるのである。

 更に言えば、第40代共和党レーガン大統領(1981~89年)に因る、レーガノミックス敷設に基づく、所謂、「米国社会は実体経済重視政策からの離れと、金融資本経済重視政策への移行を選択する」なる政策転換が、明確に国家政策として示された事で、其の三十年後には、現状に見られる様な、所謂、輸出入の貿易に関わる輸入超過(実体経済として)が常態として見られるようになるのである。基より、切り替えた筈の、所謂、虚業経済たる、金融資本主義経済先行に因る成果はと言えば、当然に、実体経済での稼ぎを凌ぐ莫大なるアーニングが在る事を忘れてはならない。結論こそ今は言わずに扨て措くが、働く事の面白みやゲームとしてのスリルをも体現し続けている漢民族中国が、トランプ政権が指摘している程、須らくに於いて悪い訳では無く、素はと言えば、稼ぐ手段をしてAからBに替えた事も事実上有るが、国家経済をして潰す様な額の、非生産的とでも言うべき米国の軍事費をして、邦貨換算、50兆円、60兆円、70兆円へと毎年度増加させてきたが故のもの、D.トランプ政権の理性在る条理の一考をこそ求めたい所では在る。

 日米貿易交渉の話し合いの流れは、<主>たる米国の慮りで、八月中に発表する旨を決した様だが、米軍を日本の基地から全廃に持って行く事で、日本は協力しても良いのだろう。