日本の歴史は日本人が創る

ヤマト民族日本人に“我れ蘇り”を希う

☆国際社会をして中国に目を向けさせ続ける米国、其の意図は。

馬鹿だ阿呆だ、愚図だ鈍間だと蔑まれているばかりか、政治的にも全く無力で、アメリカ合衆国を実質的に支配し差配さえするシオニストユダヤ系大財閥資本家群の単なる手足として、シナリオ通りの指図されるが侭に働く事が露見して終った異邦人傀儡子宰相の安倍晋三、一体全体何を目的として彼安倍晋三は(マスク生産に、知らぬ間に三度にも亘っては一千億円近くを投じてみたり)、通算、九年の永き期間にも亘る間、何を動機として所属政党自民党の党規定を改定させて迄、政権与党々首の座に居座り続け、国家権力の掌握は基より、日本国家社会をして在らぬ方向へと引き摺り、壊し続けているのであろうか、疑問符を持つ国民は未だに数少なく、多くは無い。実に不思議な其れこそが光景で在り、且つ、不気味な現象でもある。

 また、世界中が、パンデミック現象を被りしコロナウイルス禍に晒されている間、米国と中国との間に於いては、コロナウイルス禍の発生源を巡り、お互いを発症源の大元であると指摘して罵り合うばかりではなく、遂には、自国に有する相手国内総領事館等の閉鎖を迄命じ合う始末には、正直に言って、外部より見ている側にとっては極めて薄気味悪く、異例の連続にも映ろうと云うもので、特に、米国側に因って仕掛けられた、米国テキサス州に於ける中国総領事館の封鎖命令は、一般的に考えればやり過ぎでは無いかと考えられしもの、今秋に控えし米国大統領選挙戦に向けての現役大統領D.トランプが敢えて仕掛けたパフォーマンスそのもので在ると断定する事も考えられるが、また、”目には目を歯には歯を”を以って受け入れ、遣れば遣り返すを当然としたかの如き中国習近平政権、此処迄は何処の国も遣って見せる”報復合戦”と見られない事も無いが、どうも此の米中両国の政治的流れの背景を考えれば考える程、コロナウイルス菌発生源問題同様に、他の目的を以って為す、出来芝居や猿芝居が深く絡んでいるのではないかと思える節が、捨て切れずに残るのである。

 其の一つが、コロナウイルス禍以来三ヶ月以上続く、習近平政権に因る、日本の排他的領土である尖閣諸島の領海近くに居座り回遊し続ける、所謂、軍事的に為す威嚇、乃至、脅迫行為と受け取れなくも無い実力行使を、敢えて取り続けている習近平政権、更に言えば、国際法に違反する形で中国が推し進めた南沙諸島に於ける軍事基地の建設で、基より、国際世論にも違背する形で、フィリピン国のドゥテルテ政権と個別交渉を以って話し合いを始める等、特に欧米政府が最も忌み嫌う政治的手法を以って、所有権を主張する南沙諸島周辺国に対しての切り崩しを、敢えて、習近平政権は遣って退けて見せるのである。

 上述せし軍事的二項目だけを取ってみても、何故に、凄まじい迄のコロナウイルス禍の真っ只中に在る今頃に於いて、敢えて遣って見せるのかとの疑問も抱かざるを得ないのだが、基より、漢民族中国習近平政権に因る政治的パフォーマンスの一手法では在るにせよ、尖閣諸島問題にせよ南沙諸島問題にせよ、はたまた、米中両総領事館の閉鎖命令問題にせよ、米国が動いた事ではじめて動いた其れこそが反応で在り行動ですら在れば、明らかなる米中間に於けるシナリオ(出来芝居)の存在をこそ強く予期させるもの、何の為にとの疑念こそ残すが、(基より、ロシア連邦の取り壊しと、赤色系スラヴ系民族せ浄化の為に為されているのだが)其の様に理解する事が容易に、而も、地球全体をコロナウイルス禍で覆った、米中双方が相手をして下手人と蔑み合う一連の、不自然なる流れを理解する上では最も円滑なる理解とはなるのである。

 此処半世紀を振り返っただけでも、まともな形(?)で軍事的覇権に臨む国家が何と少なくなった事か、基より、望ましい形では在るが、半世紀前に於いては其れこそが覇を競うかの様に、ソビエト連邦政府とアメリカ合衆国政府が東西に離れては角突き合わせ、また、中東諸国間でも相互威嚇を繰り返し、他国を介して(アフリカ諸国は内戦を繰り返す)覇を競い相もしたが、ソビエト社会主義連邦は、時代の趨勢では在るのだろう、共産主義社会政権から成る国内政治経済社会体制に破綻を来たして、其れこそ覇を競う所の騒ぎでは無くなり、今では、精々が隣国ウクライナ国やジョージア国から仕掛けられた領土問題を基にする売られた喧嘩を買っただけが記憶として在るもの、但し、軍事的覇権と見られる行為や意図が、若しウラジミール プーチン大統領率いるロシア連邦政府に在るとすれば、決着が付くかどうかは神のみぞ知る所となるのだが、シリア国での内戦介入問題が残されているだけ、基より、精神疾患著しく且つ重篤なる大統領D.トランプ率いるアメリカ合衆国だけは別物で、此処75年間に亘って延々と続く軍事的覇権行為は、表層的に見れば未だに止まずのものと見えもするが、ロシア連邦政府が軍事的覇権行為からの退行現象を示す其の傍らで、新たに軍事的覇権国家に名を連ねて来たのが誰在ろう、”太平洋をして、米中二国間で分割支配しようでは無いか!”と、誕生間近にあったD.トランプ米国大統領に持ち掛けたとされる件の、習近平国家主席率いる漢民族<中国>が、其の張本人と云う事にもなるのだが、但し、其の成り行きや背景を考えれば、おいそれと同意を示す訳には行かないのである。

 何故ならば、朝鮮戦争ベトナム戦争でこそ実質的に敗北(確定でこそ無いが)を喫した形のアメリカ合衆国では在るが、敗北した事実は(北朝鮮国に対してもベトナム国に対しても)未だに認めておらず、認める所か、軍事的に占領せし北朝鮮国の隣接国である韓国や、日本国には軍事基地を造り、剰え、”軍事集団”をさえ両国に送り込み常駐させ、在ろう事か、憲法を以って明確に否定した形の軍事力(核兵器を含む)すら準備させた日本国に在っては、政治的傀儡政権すら樹立して久しきもの、其の様な現況の中で漢民族中国が敢えて、ロシア連邦政府をして刺激すべく、米国D.トランプ政権に近付き、太平洋をして米中の二国間で分割統治しようではないか等と持ち掛ける程の、習近平は愚か者では無い。また、中国に因る南沙諸島に於ける軍事基地の建設等に関して言えば、此れまた、胡散臭い節がみられるもので、米国を中心とする国際社会が意図すれば、中国政府に因る南沙諸島に対する浚渫工事等の段階で阻止は出来た筈、其れも遣らずに見逃し続け、核ミサイル基地を含む軍事基地としても大層なる施設を造り上げた今頃になって、ポンペイオ国防長官がしゃしゃり出ては指摘、”中国習近平の遣っている南沙諸島での軍事基地建設は、国際法に違反する行為である。”、但し”早急に、原状に復さなければならない!、さも無ければ、国際社会は然るべき措置を執るだろう!”と云ったかどうかは定かでは無いが、此処でもまた言っていないとすれば、極めて怪しきもの、斯かるD.トランプ政府発言には”裏”が在る事を教えている様なもの、即ち、(米中間の)出来芝居ですら在る事を知らしめていると言う事である。

 貿易問題での係争事から始まり、南沙諸島西沙諸島への軍事基地の敷設問題や、日本国の排他的領土たる尖閣諸島に対する継続的威嚇行為、更には、地球規模にまで拡大化しパンデミック化したコロナウイルス禍の、已然として止まぬ感染症の蔓延と続き、ポンペイオ国防長官に因る、中国習近平国家主席に対する直接名指しでの批判と来れば、如何にD.トランプが己の為にする大統領選挙戦に向けての政治的パフォーマンスとは言え、極めて厳しき理解と云うもの、其れ以上のものが、上述せし一連の流れから読み解く必要は在るのだろう。