日本の歴史は日本人が創る

ヤマト民族日本人に“我れ蘇り”を希う

☆賢人政治家ウラジミール プーチン (24)

ーロシア領土(地)の貸与を試みるー

 ソ連邦崩壊後、故国に戻りし元ソビエト連邦外相シュワルナゼ率いるグルジア国に、忍びの手を回してみたものの、反露体制を布かないと見るやシュワルナゼ大統領暗殺計画を推し進め、遂には、シュワルナゼの側近として送り込んでいたサーカシヴィリを次期グルジア大統領として擁立、反露実行部隊の役割を担わせては南オセチアに軍事侵攻させたが、敢え無くロシア軍に蹴散らされて退散、大いに頭を抱えた米国、また、ウクライナ国を扇動しては同様に、二度にも亘るオレンジ色の旗をこれ見よがしに靡かせながら止まらせ、バルト三国エストニアラトビアリトアニア)だけは早々と、ポーランドルーマニア、或いは、ハンガリー国を迎い入れた様に、民主社会主義の本尊、EUへと取り込んだシオニストユダヤ系大財閥資本家群率いるアメリカ合衆国、何れ、当該グルジア国もウクライナ国も、EU連合へと流れ込んで合流する様にも見えるが、よしんば、当該両国が欧州連合体に加盟して、民主自由資本主義社会体制を体現出来る可能性を持つ、其の正メンバーになったとの満足と自覚は得られ様とも、遠く無き将来に於いて、斯かる満足と自覚に繋がるべき期待と実現の観念は、錯覚、乃至、幻想でしか無かったとして、基より、自らの手には一つとして舞い降りても来ぬ夢想であったとして、在ろうことか手に届く位置にさえ現われなかった事に気付かされ、個体として体現すべき其れは、民主、自由、資本主義そのものの重要性、即ち、集団社会にとっては、実体無き錯覚であり幻想でしかなかった事を切実に思い知らされ、また、杳として、単純に自覚認識出来る様な原理や教義ではなかった事にも気付かされ、愕然とする筈でもあると、ウラジミール プーチンは推断もしたのである。

 勿論、ソ連邦七十年其の侭に、共産主義国家社会体制の維持拡大を求めて、ヒエラルキーの頂点に立つ、所謂、独裁的権力者群が繰り出す不条理なる指示と差配の侭に動くよう、現ロシア国もまた斯かる制度を踏襲して他の国家群に強いたり、或いは、強制的差配を揮うのであれば、領土こそロシア国と近接してはいても、ロシア国に見切りを付けてEUの核の傘を求め、或いは、米英の核の傘に入って、民主自由資本主義社会の仲間入りを果たし、若しくは、国家社会安全保障政策を満足出来る体制への移動を望み、または、米英の布く対露閉鎖政策を敢行すべく移動を実行し様とも、御随意にどうぞと、ウラジミール プーチン自身も思うのだが、はからずも現ロシア国は、共産主義国家社会体制を投げ棄て、民主自由資本主義国家社会体制を選択、且つ、目指し、然しながら、シオニストユダヤ系大財閥資本家群率いるアメリカ合衆国や英国の為す当該体制とは異なる、所謂、覇権主義をも打ち棄て、進むべき指針を条理在る王道の変換を以って目指す事を基礎とし、其の真っ只中を突き進んでいるのが我が国ロシア国、基より、イェリツイン政権時に於ける彷徨える十年間と云う時間は、暗黒の中での王道の入り口探しと云う、言わば、時間的カオス状態の経過そのものには在ったが、自らが登場してからは、不条理を断ち切る為の明確なる出口と、条理を以って歩むべき入口を同時に見付け出し、暗闇の中に過ぎた十年間にも精算のライトを当て、掃除や駆除、消毒を施し、新生ロシア国家としての創建創生を開始すべくの出発点を、新民主自由資本主義の理念構築を以って、即ち、シオニストユダヤ系大財閥資本家群率いる米英型とは明らかに異なる、政治経済手法の採用と実践を以って、王道を歩もうとしているのが現状の我が国ロシア、無理に御付き合いして頂かずとも自由であって、然しながら、我が国に対する侵略や侵犯だけは一切認め得ぬものとする、と。

 口にこそ出しはしないが、斯くしてウラジミール プーチンは、外交政策出発の基本条理を、今までのロシア史には類例の無い、所謂、対外不侵略、対外不干渉政策に其の基本を措くのである。

 グルジア国を、或いは、ウクライナ国を、米英(シオニストユダヤ系大財閥資本家群)の率いる陣営に引き込もうとも一向に構わぬが、また、核不拡散条約を更に発展させ、核弾頭をも含む核兵器そのものを、露米を含む国際社会で絶無状態に持っていく事にも同意するが、姦策を施しては残し、防衛の名を借りて施す、其れこそロシア領土をすっぽりと覆うMD(ミサイル防衛網)配備の敷設の実現だけは、ロシアとしても阻止しなければならないと、さすがのプーチンも口に出して言う事もある。

 ロシア国は日本国土の四十倍以上にも及ぶ天然資源豊富な領土面積を有しながら、其の人口はと云えば略日本と並ぶもので、隣国中国が有する人口の十分の一程度、ウラジミール プーチンにとって最も懸念すべき其れは材料であり、国家社会安全保障上の懸案事項であって、基より、当該人口の少子化問題も日本と共有するところ、勿論、異民族群に因る遠からずのロシア領土の侵略懸念は、シオニストユダヤ系大財閥資本家群率いる米英両国が策さずとも、発生材料としては予期出来るもの、如何なる策を講じて防御策とするかはロシア国にとっての喫緊の課題とするところでもある。

 ウラジミール プーチンは思考を巡らし、一つの策を打ち出す。即ち、ロシア国にとって基本的懸念材料として抱き続け、畏怖する異民族からの領土侵略に対し、其の侵略者となるべき明らかな民族の一つである漢民族、或いは、(北)朝鮮民族を、徹底排除、乃至は、徹底的封じ込めの対象とするのではなく、受け入れ枠を設けて抗争の芽を摘み取り、相対する国家間の管理下に置く事で、無秩序なる個人の流入、乃至は、集団に因る、領土破壊を防ぐ手立てを講じると云う一挙両得の、良質なる政治手法を施行するに至るのである。因みに、ロシア国の排他的領土ともなるシベリア以東に於いては、異民族と定義付けられる中国民族と朝鮮民族だけで、優に一千万人を超える不法民が既に流入、其の一部は集団化、若しくは、組織化して裏社会を形成、拡大化するに至ってもいる事実が報告され、確かな存在として現に認められてもいるのである。

 彼が執った其の政治的方策とは即ち、自国ロシア領土の貸与であり、国家間にて取り決める農地開拓の許可を基にする契約なのである。

 其の場所とは、中国と領土(国境)を接し、朝鮮民族、或いは、漢民族満州民族の多く住まう隣接地帯に位置する極東域を充て、即ち、ユダヤ自治州を含む手付かずの侭に在る領土に、中国政府、並びに、韓国政府との間に国家間交渉を持ち、当該領地を貸与、農地としてのみの開発許可を締結して与えるとし、少なくとも、中国、韓国の二国の企業に、各五百ヘクタール(約55万坪)規模の耕作用地を暫定的に割り当てたのである。

 勿論、ウラジミール プーチンとしては、日本国家国民にも参加して欲しかった、其れこそが国家社会安全保障政策を維持し、条理に保つ為の施策ではあったのである。