☆２０１５年に持ち越される不条理は多々

　”坊主憎けりゃ袈裟まで、、、憎い”、文字通り、相手が斃れ消えて亡くなる迄、ありとあらゆる手段手法を用い、際限無く不条理活動を為し続けているのは、シオニストユダヤ系大財閥資本家群を措いて他には居らず、其れこそが選民と呼ばれる彼等の常態とする所で、勿論、憎まれる対象となるその坊主とは、色々居るが、主として、言わずと知れたロシア連邦共和国であり、同連邦を構成する民族たるスラヴ民族が対象となるもの、更には、ロシア連邦共和国をして条理に主導し牽引するウラジミール　プーチン大統領其の人を指すものである事は明白、また、斯かる不条理の内情に立ち入ってみれば、オレンヂ革命と冠されるウクライナ国大統領選問題を契機として起きた、ロシア連邦に揺さ振りを掛け続ける米英とＥＵに因る、十八世紀以来延々と続く、所謂、ロシア／ロマノフ王朝時代より四世紀以上にも亘って続く、＜ロシア国　ｖｓ　ロスチャイルド家＞の因縁の確執でもあるのだが、斯かる確執は一時たりとも冷める事無く熱いまま現在に至り、其れも、ロスチャイルド家のみが場所を変えながらも代を重ねては怨念を引き継ぎ、今尚続く不条理のマグマとして受け継ぐもの、斯かるシオニストユダヤ系大財閥資本家群の煮えたぎる不条理の熱源を以って、ロシア連邦と一億四千万のスラヴ民族、並びに、現前に屹立する、不条理活動の妨げともなるロシア連邦の指導者、ウラジミール　プーチン大統領をも襲わんとして仕掛けを張り巡らせ、今や遅しと手ぐすねを引き待ち構えてもいるのである。

　特別市であるセヴァストポリを含み、クリミア自治共和国の独立宣言（２０１４年３月）に引き続き、ロシア連邦共和国への参加合流も同時に宣言、また、ロシア連邦もクリミア自治共和国からの連邦加盟申し入れを早速に審議、ロシア連邦議会でも合意可決した事は周知の事実とはなるもの、斯かる騒動に触発されてかどうかは定かでは無いが、ウクライナ国の東部と西部（主として、ドネツィク州並びにルガンスク州）、所謂、ドニエプル河を挟んだ東西領域に分かれての、所謂、ドネツィク州やルガンスク州等に見られる、中世ロシアの領域にまで遡ろうとする独立派（東部）と、米英の支援と言うべきか洗脳工作を以ってする介入とでも言うべきかの圧力を受け、内戦以前の旧ウクライナ国家体制の侭に、ＥＵやＮＡＴＯ加盟入りを目指す親米派（西部）とに分離、夫々がロシア連邦の支援と米英やＥＵの援助を受ける事で対峙、内戦状況が続いてもいるのだが、此処までこじれて来れば内戦と言うよりも寧ろ、米露間に因る”代理戦争”とでも言うべきもの、もっと深層にまで迫れば、現ウクライナ国での内戦は、まさしく、十八世紀以来、若しくは、十六世紀のイワン雷帝時代に遡る、其れこそが延々と続く＜ロシア国　ｖｓ　ユダヤ民族／ロスチャイルド家＞の熾烈なる戦い、と言う見方も出来るのである。

　Ｊ．コールマン博士（太田龍監修著書）が分析し指摘した通りに、バルカン半島への軍事介入のみならず、グルジア国やウクライナ国の政治にも本格的に介入、ロシア連邦を、間接的不条理を圧して揺さぶり続けた、Ｊｒ．ブッシュやオバマ大統領率いるアメリカ合衆国の作為とはなるのだが、其の伏線は、テロルを本にするイスラム教原理主義者組織の、武力を以ってする国際社会での台頭表明や、或いは、現在に見られる、何時の間にやらのイスラーム国の誕生と言う、耳慣れない”国家名”の認知度に蓋をするべく、其れを標的として壊滅させねばならないとする、オバマ大統領直々の拳の振り上げが在り、即ち、対イスラーム国武力行使宣言に因って読み取れるもの、何の事は無い、斯かる戦争事象やテロルの事象等の須らくを俯瞰して眺めれば、斯かるシナリオに於いて理解の断面図として辿り着くのは、ロシア連邦に対する平定戦略の一つ一つで在る事に、上記事象が見て取れ、ジグソーパズルとしても当て嵌まろうと言うもの、夫々が単独にして単発なる不条理事象等では無く、常に、ロシア連邦が上記事象には絡んでいると断定するＪｒ．ブッシュやオバマ大統領に因る、或いは、其れ以前に遡るアメリカ合衆国大統領陣に因る、対ロ作為的挑発行為、若しくは、間接的にする対ロ挑発的軍事力行使として丸見えとなるのである。

　特に、イスラーム国に対する、オバマ大統領の壊滅や忌避演説には、イスラーム国の排除抹殺に向けて立ち上がると言う迫力が今一つ感じ取れず、また、シリア国内に主たる陣地を持つと言われる当該イスラーム国軍部隊に対する攻撃は、空爆のみに限定するとし、且つ、米軍が唯一シリア国を受け持つとし、英仏を一とする、所謂、米軍への参加国軍に因るイスラーム国軍への攻撃は、即ち、イラク国内に跨って活動する同軍に対しての空爆は、米軍以外の当該参加国が担うものとするとの、何とも意味有り気な空爆テリトリーすら決めている事が、実に不自然そのもの、そう簡単に理解して良かろう筈のものでは無い。

　アフガンやイラクからの撤退を決意したオバマ大統領が、イスラーム国潰しの名目で已む無く了解したのが、斯かる空爆のみの採用に因る、イスラーム国軍に対する武力の行使で在り、地上戦は含まずとするもの、更に、英仏を含むＮＡＴＯ加盟国軍隊に因る対イスラーム国攻撃には、イラク国内でも活発裡に活動するとされているイスラーム国軍への攻撃のみに限定するとの、然も、空爆のみの攻撃を介して限定的に為すとの、当該軍事力の行使並びに分担は、欧米諸国の定められた軍事予算の執行と見て取れ無くもなく、更に言えば、イスラーム国攻撃を表向きの盾にして為す、其れは、シリア国への介入と破壊であるとも見て取れ、まさしく、欧米諸国とは一線を画し、条理を以ってシリア国支援を為し続けるロシア連邦共和国に対する、軍事支援の遮断と遮蔽そのものであると断定する事さえ出来るのである。

　故トルーマン（元大統領）ともども、戦後最悪、若しくは、戦後最低と言う、冠名すら施される場合が多々在る前大統領のＪｒ．ブッシュとは異なり、現職のオバマ大統領自身は軍事力行使を左程好まず、更に言えば、言われるが侭の、シオニスト権力者群の、傀儡子的政治態様に身を置き続ける事すら潔しともしなかったで在ろう事は、あの、医療／薬事／医師／保険等々の業界から、暗殺すら厭わないとしては脅され、且つ、共和党には徹底して嫌われ続けた、所謂、クリントン政権より受け継ぐ件の、”国民皆保険制度”の導入をして法制化、時限未到来では在るものの執行に向けて奮戦苦闘努力し、議会を通した事からも窺い知れるのである。

　即ち、トルーマンやジョンソン、或いは、ニクソンや親子ブッシュ等の、戦後米国歴代大統領に共通する、シオニストユダヤ系大財閥資本家群支配下の、１００％傀儡子為政者に措かれた大統領とは、一線を画したいと希うオバマ大統領の思いが、上記に言う、イスラーム国に対する軍事力を以ってする壊滅を期した攻撃とは言えども、空爆のみに限定して容認するとの、他愛の無い制約を付して米軍の出動を許可した事からも見て取れるのである。勿論、ロシア連邦共和国を率い、且つ、国際社会の正統なる国家権力者群からは、尊崇と畏敬の念を以ってすら認められる事の多い件の、賢人であり、鉄人ですら在る政治家、ウラジミール　プーチン大統領と、敢えて対峙したいとは考えてもいないのがオバマ大統領、左すれば、リンカーンやケネディ兄弟が辿りし道には決して踏み込まない程度の、自愛する思慮は駆使し、残る任期をして、まともなる米国人の為に全うすべしと思考するオバマ大統領が居たとしても不思議では無く、また、非難されるべきものでも無く、暗殺末梢下に据えられるべき対象とされてもならないのである。

　此の、突如として国際社会に現われ出でた観の在る「イスラーム国」の不思議なる存在、在る人物曰く、当該秩序だった観さえ見られる、イスラーム国の建国者とでも言うべきイスラム教スンナ派の過激派組織集団をして、紛う事無く彼等の背後には糸を引く者が居るのであるとし、また、其れは、サウジアラビア王国ではあるのだろうと、真っ先に取り沙汰し、物議すら醸し出してもいたが、基より、陰で操るもの（組織）が居ないとは言えずのもの、若し、居るとすれば、其れは恐らく、可能性から言って、第一にはイスラエル国ではあろうし、選民の多くが住まう当該イスラエル国家と気脈を通じる者は、シリア国にもイラク国にも数多に存在する事から窺い知れるもの、況してや、イスラーム国の現状に於いて、行政府や政府機関、乃至、経済機関等々の、言わば、国家組織すら既に有していると言われてもいれば、国家としての立地場所、並びに、建国目的、或いは、何故に今に於ける建国なのか等々に着目、摺り合わせをしていけば、支援者無し、スポンサー無し、知恵者も無し、と考える方が余程に無理が在ろうと言うもの、イスラーム国の実体的国家態様こそ不明だが、彼等が国を開き、活動していると言われる、現状の異国そのものであるシリア国やイラク国との間に、軍事的対峙すら出来ていると仮定すれば、其れが（背後から）大胆にも出来るのは、英米や仏、乃至はイスラエル国であり、ロシア連邦共和国が在るのみ、基より、サウジアラビア王国を除外せずとも良いのだろうが、彼の国にとっては、イスラーム国の建国後押しには意味も価値も無きもの、左すれば、諸条件を付して、最もスポンサーに適した国家はと言えば、不条理を以ってする米国と英国、並びに、イスラエル国の三ヵ国には絞られるもの、シリア国やかつてのイラク国を、条理を以って支援し続けているロシア連邦は、スポンサーになるには不適切な条件のみを有するだけ、価値も利益も見い出せないとすれば、イスラーム国建国の主たる支援国家からは外れても良いのであろうし、其れとは逆に、外されてはならない不条理条件を全うするのは、米英仏、並びにイスラエル国が在るのみ、基より、スポンサーとしての可能性が存在するもの、Ｊ．コールマン博士の分析研究に因る指摘は、一世代前には既に警告書として著わされてもいた、と言う事にはなるのである。

　２０１５年の国際社会は、アメリカ合衆国に因る、アフガン／イラク戦に軍事的目処を付けて退散、撤退を決める年とはなるもので、裏を返せば、軍事的にも財政的にも、アメリカ合衆国は疲労困憊からの回復が成ることで、不条理塗れのアメリカ合衆国に住まう”戦争の虫”が、またまた騒ぎ始めるのではないかと危惧される年にはなろうと言うもの、イスラーム国が虚像で在るのか実像で有るのかは、来たる年には大よそ判明するのであろう。