日本の歴史は日本人が創る

ヤマト民族日本人に“我れ蘇り”を希う

☆テロル撲滅行進の幕間では

政治史

　フランスでのテロル事件に次ぐ、ベルギー、或いは、ドイツで惹き起こされた、若しくは、画策された有色人種移民達に因る、重火器を以って準備するテロルの企ては続き、遡れば、英国やロシア連邦に於いても、テロルと思しき同種の事件は、忘れる暇すら無く続いてもいるのだが、現象として見れば、昨今のニュース解説に於いて主として論じられているが如くの、言わば、宗教対立を要因として惹き起こされている其れはテロルであるとか、働き口の無い、特に、有色人種移民群の若者達に突き付けられた差別や迫害の感情を以ってする、溜まりに溜まった怒りと憤懣の煮えたぎったマグマの噴火であり、身の置き所も無く遣り場も無い脱力感から発展する其れこそが破壊行動の現われ、本より、死さえ厭わない体制破壊活動のゲームとさえなっているのだろうと言われてもいるのだが、他にも事由は在るのだろう。

　現に発生しているテロル事象を俯瞰して眺めれば、原理的宗教活動の其れこそが一環では在る事を、声を大にし、破壊活動を通じて実践、怨念を晴らしているとするテロリスト達では在ろうが、旧宗主国の権力者群に因って奴隷として連れて来られ、後には、宗主国住民として住まう事をも許された、或いは、旧宗主国の植民地内の隷属の民として生きながら、不条理下の永年にも亘る時間的変遷を経た中で、辛くも独立国家の実態を隷属下に措かれた人々は獲得だけはしたのだが、一から為す国家創建の作業に馴染めず、旧宗主国への帰属や移動を願望したものも少なくは無く在り、合法的に、或いは非合法的手段を以って、旧宗主国の地へと移動移住する者の発生を見たが、移住せし彼の地は白色人種が多数を占め、尚且つ、移住者が慣習として身に付けて持ち込んだであろう、所謂、神への信仰的帰属はと言えば、イスラム教とは異なる、キリスト教やユダヤ教をして、其れこそが、イスラム教より永きに亘って存在し、更には、上記宗教を排他的に信奉する、国家群の集まりし其処は欧州各国である事に気付くもの、況してや、移住せし旧宗主国の経済的状況はと言えば、選び遂せる潤沢なる仕事も無き中で、仕事が得られる民族的序列は敷かれて居り、畢竟、自国民である事を優先条件とし、且つ、前提とするのは勿論の事だが、其れに続く、所謂、自国民たる証しに加えての、白色人種に在る事を以って優先とし、決定要因の基準とするのは、口にこそ雇用者側は出さないが、在り得て当然とするもの、即ち、雇用の決断に於ける第一義の決定要件としては、宗教では無く、事実としての肌色の相違を以ってなされている事に、旧植民地国家群から移住せし国民達は気付かされる事と相成るのである。頭が良いだけでは生きても行けない事を、有色人種群は思い知らされる事となるのである。

　旧宗主国であるＥＵ各国政府は、民主自由主義を護持し続けると標榜する中で、人種的差別、並びに、宗教的迫害などもっての外であるとし、少なくとも、”我が国に”於いては、決して有り得ない不条理ではあると言明こそするのだが、其の実体はと言えば、ロシア連邦もまた其の例に漏れるものでは非ずで、近年のＥＵ域内に於ける主要国での有色人種群に対する、所謂、居住する旧宗主国での国籍を取得して居ようがいまいがお構いなしに、更には、信奉する宗教が如何なる宗教であるのかどうかにも拘わり無く、唯単に、肌色が有色人種である事を事由（隠れた）として排斥され、疎んじられる事実は少なからずにＥＵ域内に、乃至は、ロシア連邦等に於いても存在しており、殺傷事件にまで至る例すら多発、基より否定される事無く今もなお続く、おぞましき人種対立の実態である事は明白で、マスメディアの掲げる人権侵害阻止の網の目からさえ堂々と、人種対立の実態は外されてもいるもの、意図在っての事であろうと推察はするのだが、数多の旧宗主国群には認められる、止む事の無い其れこそが不条理事象なのである。

　仏国のオランド大統領も、英国のキャメロン首相も、独国のメルケル首相も、はたまたスェーデン王国のロヴェーン首相も然りだが、一様に為す、法と秩序守護の条理の声の掲げ、且つ、民主自由主義を強く守護すると宣誓、唱和を鼓舞する傍らでは、毛髪の色も目の色も違い、特に、肌色を基調とする人体的特徴の異なる有色人種群の自国民に対しては、其の警戒すべき監視下に措く事を優先、米国同様に、内密裡に決断したのだが、果たせるかな、其の成果は、複数の事件の未然の発見や、取り押さえ等へと繋がって来てはいるのだが、よくよく考えてみれば、其のタイミングと言い、テロリストのアジトに準備されていた大量の重火器の押収と云い、更には、上記国家権力者達が口にする文言内容の同一性と、軌を一にする監視行動強化や、テロリスト（有色人種）群に対する、同時的、且つ、多岐に亘る、捜索突入活動の事実を見て来れば、当該国家権力者群に因る、作為性の疑義を排除する事は困難となるもの、旧宗主国の時代に於いて為し続けた、所謂、有色人種植民地群に対する、＜抑圧／差別／迫害／搾取＞等の振り撒き、其の因果が応報として現われても居ればと見せ掛け、先制攻撃に如くは無しとする其れこそが正当化の事前準備、自国内に住まう肌色の異なる異民族群に対する、「民族浄化」の始まりで在るとの断定的疑念を抱かれたとしても不思議では無いのである。

　ＥＵ域内では、警察官に因る虱潰しの有色人種居住地に対するテロル未然防止と称した徹底的な捜索活動が始められ、白系居住民に因る有色人種群に対する排斥活動もまた活発化する一方では、有色人種群も、条理を求める声を上げ始めた旧宗主国も多く連なるＥＵ圏、有色人種群をして排斥、迷惑至極なる存在として故国への送り返しさえ当然とする白系一群すら数多く現われた事実は、此れから始まるであろうキナ臭い、其れこそが国際社会に於ける対立や抗争、即ち、白色系対有色系の厳しい対立構図を想像させるもの、基より、スラヴ系ロシア民族をして劣勢下の白系で在ると看做して構わないとするものも居れば、いやっそうでは無く、スラヴ系ロシア民族は赤系であって白系ではないと、言下に否定する白色人種群も少なからずには居るのだが、其のスラヴ系民族が数的にも主軸を占めるロシア連邦をして崩壊に向かわせ、最終的には、シベリア領土諸共に、其の占有の支配下に置く事を策する件の、シオニストユダヤ系大財閥資本家群にとってはどうでも良い事、様々な背景を拵える事での目晦ましは戦法の一つとしても重要、ＥＵ域内での白色系有色系入り乱れてのデモ行進の幕間に於いて為される、シリア国やイラク国でのイスラム系住民に向けられた、米英仏主要三ヵ国に因る民族浄化の為のミサイル攻撃は、今日もまた続けられるのであろう。勿論、シリア国やイラク国に限られたものでは無い。