シオニストユダヤ系大財閥資本家群傘下の石油ガス企業集団、旧名称を借りるならば＜Ｔｈｅ Ｓｅｖｅｎ Ｓｉｓｔｅｒｓ＞の一社でもある、ブリティッシュ ペトロリアム社（現ＢＰ社）に災禍が降り懸かっている。ＢＰ社にとっての災禍と評する事も勿論可能だが、実態的に云うならば、アメリカ合衆国にとっての、或いは、地球上に住まう人々や生物群にとっての其れは災禍の降り懸かりではある。
ＢＰ社はルイジアナ州沖合いの海底で、石油掘削中に爆発事故（４月５日に予兆）を惹き起こし、当該メキシコ湾に隣接する人々に甚大なる原油流出被害を与え続け、今もなお海底奥深くの岩盤内に貯留する原油流出に歯止めが掛からず、一日当たり１０万バーレルにも及ぶ原油が、当該破断したパイプから海上へと流れ出していると言われている。１５００m以上も潜った海底でのパイプ破断事故は、中間的な事故調査報告では、危機管理に対する掘削作業上での軽視があったとされてもいるが、何れにせよ、今もなお続く斯かる原油の流出を食い止める事が先決問題、当地を管轄するＢＰ社の支社長やアメリカ合衆国の大統領が夫々に、休養をとって骨休めしたり、ゴルフに興じたりは余り見栄えの良かろうものではない。勿論、彼等二名が事故現場に立ち会ったところで、或いは、席に就いて事故報告を受け続けたところで、事故対策専門家以上の叡智を以ってする手立てが成し得る筈もないが、彼等には指揮命令を下し、事故対策を異なる手法で推し進め得る、それこそが絶大なる権力を持ち、同時に、適切なる判断を瞬時に下していく責務が在る事をも忘れてはならないのである。事故発生に於いて常に問われる権力者の行動、彼等もまたその例に漏れない拙さには在ると云う事だ。
自らを大統領の座に就けた主、即ち、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の傘下企業でもあるＢＰ社だからではなかろうが、オバマ大統領は、表向きにはＢＰ社の危機管理対策の拙さを詰り、損害賠償に対する担保額の積み増しを同社に求めて実行させもしたが、三ヶ月目に差し掛かろうとしている現状に於いてさえ一向に良策が施されず、逆に、業を煮やした主のシオニストユダヤ系大財閥資本家群はオバマ大統領を通じて、シオニストユダヤ系大財閥資本家群傘下の関係各国に、流出の止まぬ現下の危機と回避の企てに参集するよう命じ、日本を含む十数ヶ国が当地メキシコ湾に馳せ参じることと相成ったのである。基より、複数回に亘る、異なる手法を用いた流出の食い止め作業に悉く失敗したＢＰ社、お手上げ状態を以ってする其れは責任を薄める召集令状の如きもの、馳せ参じた十数ヶ国もまた応分の責任を被ると云う意味すら持つのである。
原油流出に因る被害は、父ブッシュ政権時代に見られた湾岸戦争時の、所謂、米国にまんまと嵌められたイラク国の故フセイン大統領に因る、クウェート国内油井の爆破と破壊工作による、油塗れになった野鳥を映し出した映像を想起させるもの、即ち、湾岸戦争時の原油流出に因る様々な被害映像は、シオニストユダヤ系大財閥資本家群に因るプロパガンダそのものであった事が後日には知らされる事にもなるのだが、ルイジアナ州沖合いのメキシコ湾で起きた今回の事故は、本物らしき人災とでも云うべき大事故、左すれば、米国民をして、オバマ大統領の執政能力そのものにも疑問符が投げ掛けられるのは当然で、強ち不当な非難と迄は言えない。
地球は巨大な存在に在るので、”ピンポイントの原油流出事故などたいした問題ではない”との、小泉流ノーテンキな声も聞かれるのだろうが、今回の事故は例外中の例外ではなく、大小の差こそ在れ、地球上では常態的に抱える其れは掘削に伴う必然の事故であり、永く続いた陸上からの原油吸い上げ手法から、近代に於いては、海底探査による掘削へと石油ガス資源獲得の場を移してもいれば、流出等の事故比率は当然に高まるもの、況してや、深海に迄その資源探査の矛先を進める知識と掘削技術を持ちながら、あらゆる事故発生を想定した対策は何一つ取られていないと云う結果としての杜撰さは、資本主義の宿命と云うよりも寧ろ、世界の石油ガス資源に関わる、所謂、川上から川下に至る迄の産業分野の過半以上を現に押える、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の傲岸不遜が惹起させたもの、今でこそ事業者の本体を、漢民族中国や黒人権力者集団を前面に出して其の陰に隠れ、或いは、自ら以外の者を主体者に擁立して傀儡子に仕立てたりの、云うならば、黒子役に徹している彼等だが、事故発生を以ってしてもタダで起きないのがまた彼等の狡猾さ、現在に至る三世紀にも跨る中で遣りたい放題の不条理を表わし得た、其れは、シオニストユダヤ系大財閥資本家群が作り上げて来た条理、即ち、グローバリゼーション化に潜む本質であり、また、不条理から成るルール、オバマ大統領が其の為にも擁立されたと云う事が、斯かる召集令状の送達からも明確に理解される筈である。
事故を起こした当該プロジェクトに１０％の出資をしている日本の三井財閥系の石油部門、株主の権利者であるだけでなく事業主体を担う構成者の一人であれば、責任を被るのは当然のもの、また、早々と損害額の試算を出して来たＢＰ社、実に手回しの好い事故試算の開示をして来たものだが、危機管理の杜撰さが加味されていない事は別としても、オバマ大統領の権威と権力を使用する以前に、ＢＰ社は、コンソーシアムを組む三井グループ等の叡智をこそ借りるべきが先決ではあったろう。基より、三井財閥とは言え、黄色人種に在る日本民族には、借りるべき叡智など無いと見られた可能性は高い。
世界支配を目論む彼等シオニストユダヤ系大財閥資本家群、所謂、彼等の政治経済実践活動の前衛群と一言で云っても、其れは膨大なる数と分野にも及ぶのだが、其の一つでもある、世界を駆け巡る偽善団体グリーンピースもシーシェパードもともに、斯かる環境破壊要素を多分に含む重大問題に対しては、顔を覆った指間から眺めては唾を呑み込むだけ、況してや、シオニストユダヤ系大財閥資本家群傘下の大手マスメディア群に在っては、当該事故を惹起した危機管理欠落と無策の根源追求等は一切為さず、唯々当該事故を詰るデモ、或いは、環境保全を要求するデモ等の映像提供を以って、疑義を素にする憤懣のガス抜き作業に加担しているだけ、為す術を知らぬ米国社会の不条理現象を、改めて、シオニスト系列の彼等が思い知らせて呉れているのである。
当該メキシコ湾の油田開発も、本来は、シオニストユダヤ系大財閥企業家群が差配する漢民族中国の石油ガス掘削事業体に任せたかったのであろうが、アメリカ合衆国のテリトリー内で為す其処まで露骨な利益追求だけは、如何な不条理集団の大財閥資本家群とは云え、憚ったのは当然、結果は裏目の凶と出たが、斯かる凶の降り懸かりは何れ被差配者にも在る日本にも及ぶもの、三井グループも菅直人政権も逃げられずは必然、基より、シオニストユダヤ系大財閥資本家群率いる米国の隷従国日本に在る事を強いられている以上、口答えなど些かたりとも出来る由もないのである。
メキシコ湾での、当該原油流出事故の継続は、二千億円、四千億円、六千億円、いやっ、一兆円台へと、三井グループや日本政府が被る損害金が、期間とともに積み増されていくのだろうが、返すがえすも残念な事は、自民党小泉政権時代に決断した愚政への舵切り、即ち、ブッシュ政権時に、稀代の政治的詐欺ペテン師の小泉純一郎が、在ろうことか竹中平蔵とデコスケ役に徹した為に、ブッシュ政権に請われる侭に手離した、イラン国との友好の下に成約された、所謂、史上最大規模とも言われるアサデガン油田鉱区の掘削契約の利権返上、イランイラク戦争で莫大なる被害を被った日本であれば、ブッシュに反旗を翻しても其の侭進むべきではあったのである。基より、小沢一郎や鳩山由紀夫は、斯かる条理の選択は迷わずに為していたのであろう。
