☆関越道でのバス事故に疑問 - 日本の歴史は日本人が創る

　何とも痛ましく無慈悲なる交通事故が連続するが、此れもまた世の中の乱れと無関係では無きもの、ルールを無視しては手続きを踏まず、基より、親の云う事すら聞く耳持たず、唯々我欲の走るが侭に燥ぎ立て、満足した挙句の果てに、登校中の列に突っ込んでは多くの児童の命を奪い、或いは大怪我を負わせた、件の未成年者の事件や、生きる為に、即ち、生活をする為に、持病の癲癇を隠してまで車両運転業務に従事、結果、運転中に制御不能の癲癇を発症、人通りの多い商店街に猛スピードで突っ込み、多数の死傷者を惹起せしめた事件等、其の後も連続して、歩行者の中に突っ込んでは事故を起こすと云う、痛ましい同じ様な事故が日を措かずに多発もしているのだが、またまた起きた痛ましい交通事故、それも、観光バスや乗り合いバスに因る悲惨な事故の連続と来れば、プロ中のプロに因る其れは事故であり事件、見過ごしになど出来る由も無かろう。

　基より、一年間に発生する交通事犯とされる件数が、毎年々々数百万件にも上ると云う夥しい事件発生下の日本列島にもあれば、其の中で起きた此れ等は一部でしかないとアッサリと見て取る事も可能だが、一件でも二件でも交通事故を減らそうと日夜奮戦努力している地域社会や管轄警察署にとってみれば、基より、その様な言い分は決して見過ごしには出来ぬ状況認識であり看過と云うもの、何度言っても懲りぬトリアタマ状態の市民との、所謂、延々とした戦いにも似た状況は、馬鹿な政治家とマスメディア、並びに、社会正義の顕現を擲ったと思しき司法権従事者の呆れる程の自堕落が、見事なまでに交通事故を後押しするのである。

　此処数週間内に起きた交通事故の中でも、裏日本から東京に向かっていた貸切バスの、其れも、胡散臭い経営を核とするバス会社の、関越道インターチェンジで発生した事故ほど分かり難いものはない。報道に因れば、睡魔に侵されて事故を誘発し、七名の死者と十数名の重体者を出し、申し訳ないと供述している運転手の、業務上過失致死事件に結び付くのであろうが、また、亡くなられた方々にはご冥福をお祈りさせて頂くものだが、どうにも腑に落ちぬのが、斯かる事故に対するマスメディアの取り上げ方、即ち、報じ方に対してしっくり来ぬものが在るのである。

　即ち、総じてのマスメディアは、事故を起こした運転手の過労に因る居眠り運転が最大の原因であるとして報じ、一方的な断定的情報で締め括ってもいるのだが、果たしてその程度の断定だけで済ませていいのかとの疑問が先ず湧くのである。

　勿論、事故調査に当たった所轄警察署の会見内容に基づき、記事や報道は認められるのであろうが、あれ程の無残なる形跡を明確に遺す事故に、新聞記者や報道記者の誰一人として、当該事故そのものの、つまり、多くの死傷者を直接的に惹起したと推定される車体そのものを、直線的に貫いた防御壁（若しくは防音壁）の鋭利さには疑念を抱かず、言うならば、運転手個人の（過労に因る）居眠りを原因として報道を締め括る様は、余りにも安易に過ぎはしまいか。

　それでは当該バス事故の何に、何処に疑問を抱くのかと云えば、前方から見て、事故に遭ったバスの車体正面右部位約一メートルの位置から、車両後方部に至る、約十数メートルに掛けて真っ直ぐに車体を貫いた、所謂、直接的殺傷の道具とさえなったと見られる堅固な防御壁状（若しくは防音壁）の物体が、当該バスを切断する様に貫いて映像や紙面に映し出されている点を言うのである。

　此れ程明確に、車両右部分一メートル辺りから、略真っ直ぐに、車両を切断に至る入り口が見られ、切断そのものの貫徹を見させられれば、よしんば、居眠りに因る事故が原因ではあっても、当該防御壁そのものはどの様な形に位置していたのであろうかとの疑問が、バスを貫く其の形状からは咄嗟に疑問符として湧かなければならない筈である。

　要するに、設えられた一面の防御壁を挟む様に、ガードレールやガードロープが設置されていたかどうかは解からぬが、若し設置されていたとすれば、ガードレール等の外側か、若しくは、防御壁が車道側に出る事なく、ガードレール等と平行して設置されていなければならずのもの、事故が指し示す此の突っ込み状況、即ち、車両の前方一メートル部分から明確に切断を示している事実は、数多の死傷者を出した防御壁そのものが、車道そのものではないが車道側に、相当の幅で出ていたものと推測すら出来るのである。

　居眠り運転が本で、ガードレールにぶつかって三転四転し、或いは、ガードレールを飛び越えて高速道路の下に転落し、多くの死傷者を出したと云うのであれば理解も可能だが、同じ居眠り運転に因る事故ではあっても、防御壁に切断される様に死傷者を出す何ぞは前代未聞、勿論、運転手と使用者責任を有するバス会社の徹底的調査も重要だが、ガードレールや防御壁の設置状況も調査しなければならない。勿論、国交省や高速道路会社の責任にも及ぶ可能性は捨てきれないのである。