☆白色人種 対 有色人種、根は相当に深い

　寝入り端を襲った経済的アクシデントと言うよりは寧ろ、其れは予言通りの、政治的に仕掛けられた作為性に因る経済的奇襲攻撃と言って過言では無きもの、言うならば、国際金融資本家群に因る＜謀略＞そのものとでも言うべき原油安なのであり、乃至はルーブル安、勿論、表向きには、失速下に誘われるロシア国家経済をして、何はともあれ、此の二年間は現国際経済体制の中で乗り切るべしと、賢人政治家ウラジミール　プーチン大統領は、自国スラヴ系国民を主体とする一億四千万人の国民に対して年頭の辞を述べ、ロシア国民は一致して叡智を絞り、（凶暴なるハザール系ユダヤ民族に因る再びにして為す）対ロシア連邦への貶め行為に耐え抜くよう、理性在る条理の喚起を促した事は、当然と言えば当然の事だが、粛々と国民を諭し、スラヴ系を主体とする国民もまた、動ずる事無く、大統領の言葉を理解し受け留め、聞き入れたと思しき姿勢は、通貨ルーブルの対ドル価値減殺に対する国民の動揺も、また混乱も、左程に大きくは無く推移するであろう事を意味するもので、輸入主体の物価こそ一時的高騰はみたが、ウクライナ問題以降、輸出入国の選択多様化を図った事が功を奏し、貿易数量としての大きな低下は見られず、唯一惹起した不測の事態が何かと言えば、決済通貨ＵＳ＄とルーブルとの交換比率の変化が、価値減殺として急激に認められただけ、ロシア国民に対する経済的シワ寄せは当面続くものの、プーチン政権が黙って見過ごしにする由すらなければ、ロシア連邦として採るべき条理を推してする手段は、何れプーチン政権に依って講じられようと言うもの、イェリツイン政権時代に於いて見られた様な、所謂、シオニストユダヤ系ロシア人エージェント群に因って仕組まれた、遣りたい放題の国家ぶち壊し策、即ち、故ベレゾフスキー一派やグシンスキー一派、又は、政治恩赦に拠り牢獄からの出所が叶い、今ではドイツに移住し虎視眈々とロシア連邦潰しを策謀するホドルコフスキーの一派等が、其れこそイェリツイン政権十年足らずの間に、邦貨換算８４兆円ものロシアの財貨（預貯金等）をごっそりと、イスラエル国や米英、乃至、仏やＥＵ諸国の銀行、その他タックスヘイブンの地へと移転して終った様な売国的犯罪行為は、殊、現下のプーチン政権時に於いては不可能で考えられずのもの、即ち、其処から導き出せる結論はと云えば、シオニストユダヤ系大財閥資本家群に因る現下の嫌がらせも、そうそう長続きはしないだろう、と云う事を教えて呉れてもいるのである。

　ＮＹ先物原油取引市場での価格が、バーレル当たりＵＳ＄５０を下回ろうとも、ロシア連邦にとっては、コストとの対比次第だが、採算が合えば今迄通りに売り続ければ良し、また、コストが合わなければ売らなければ済むだけのもの、基より、自給自足経済が可能なロシア連邦でも在る以上、赤字を出してまで売り進める必要はまったく無く、稼働下に在る現状の油井は、自活分乃至＋αとして必要な油井だけを除き、全てに蓋をする事すら可能、他は国家政策的備蓄貯蔵分へと思考を推し進める事でこと足りるのである。基より、地球環境にとっても油井への蓋は望ましい事であり、現下に於いて強力に開発が進められている米国に因るシェールオイルやガスの掘削と、ロシア連邦以外の国家群が生産する原油のみで需給バランスが保たれ、且つ、余力すら以って国際経済を賄う事が可能となるのであれば、どうぞご自由にと言って当該ビジネスから手を引く事さえ出来る条理在る選択肢を、ロシア連邦こそが持っている事を忘れてはならないのである。

　また当然の事として、ロシア連邦が参考にする先物価格の数値指標とはなっても、当該国際市況に直接捉われる事が無用である事をすら意味するもので、相対取り引きでの売買も当然に可能で在ることをさえ意味していれば、既存の、原油市況はＮＹで決まるとか、金属市況はロンドンで決まり、ダイヤモンド取引市況はベルギー等でのみ決定されるなどの固定的市況概念に囚われずとも、二国間での相対取引はロシア連邦としては可能、基より、米英仏を一として、シオニストユダヤ系大財閥資本家群が、其の差配下に置くＥＵや日本、乃至は、中国や韓国等に対して強制を強い、ロシア連邦との取引を為す国家等に対しては、金融乃至経済的制裁措置を科して村八分に処する等、現状に見られる北朝鮮国やイラン国等に対する欧米諸国に因る制裁の科しを、ロシア連邦に対しても同様の措置として科せば、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の差配下に措かれた国家群の合意次第にも因るが、よしんば、須らくの隷属下に置かれた上記国家群が、米国が放つ不条理政策、即ち、ロシア連邦に対する強制的制裁措置の科しをして受け容れを余儀なくさせられ、隔離制裁の状態にロシア連邦を追い詰めれば、最悪の状況下にプーチン政権をして追い詰めるであろう事は否定し得ずのもの、如何に＜自給自足＞可能なるロシア連邦にあるとは言え、到底受け容れ難き、其れこそが、ハザール系ユダヤ民族に因る不条理なる慣行としてのロシア連邦（民族）叩き、言わば、ボリシェビキ革命（１９１７年／史的にはロシア革命と命名）以来、イェリツィンの終焉（１９９９年）にまで至る、八十数年の期間と、ウラジミール　プーチン政権が実体的に率いる現状の、スラヴ民族政権に因る十五年とでは、ロシアと云う国家自体の推進役が明らかに異なっているのは勿論だが、基より、１００％の異質性があると迄は言い切れないが、ロシア連邦としての政体は勿論の事、国家理念も条理も、ハザール系ユダヤ民族が推進せし前八十年とは全く異なるもので在って、フルシチョフが選択した政治的ポーカーゲームでの”下り”が、ウラジミール　プーチン大統領に拠っても、再びにして踏襲されるで在ろうと誤解したら大火傷は免れずのもの、地球そのものの存続すら危ぶまれる事さえ無しとはしないことを、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の策する不条理に、盲目的に追随している我等異民族群もまた肝に銘じて措くべきなのであろう。

　アメリカ合衆国に因る戦争経済の準備、更に、布設と開始に因る、好景気循環への表向きの誘いを謀ったものと思しき件の、イスラーム国創建に関わる裏からの軍事的支援と、同時に果たせる、イスラーム系有色人種群に対する民族浄化策の実施、それは言わば、約１５年間に亘り黄色人種群に対して為し続けられ、越人（南北ベトナム）を主体とし、クメール人（カンボジア）やラオ族（ラオス）を含む、大よそ六百万人にも上る黄色人種群の民族浄化をこそ、アメリカ合衆国をして裏から支配したシオニストユダヤ系大財閥資本家群は成し遂げて見せたのだが、四十年前（１９７５年）には、実体的敗戦国として尻尾を巻いて米国本土へと一時帰国を余儀なくされ、或いは、米軍に追随せし韓国軍等の属軍は、其れこそが無慈悲にも、米国の為す民族浄化政策に加担し、上述した三民族をして虫けらの如くに殺戮、或いは、筆舌に尽くせない程の悪行を犯した挙句の果てに、其々の国々へのひっそりとした帰還を余儀なくさせられたのがベトナム戦争、また、ＮＹ同時多発テロルさえ仕組んで為した、対アフガン、対イラク戦争と云う、ベトナム戦争の二番煎じどころか、作為的三番煎じの戦争と民族浄化を圧し進め、其れも、第三次世界大戦すら惹起させ兼ねない戦争そのもののトリガーすら引こうとしている観の在る、現下の米英仏をして其の支配下に置く、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の闇の中での指図と行動、即ち、ロシア連邦の破壊と壊滅を期して究極の目標と定めたイスラーム国の創建とシリア国政府の破壊工作は、既に、米英仏の手で始められたと云う事ではあるのだろう。

−閑話休題−

　仏国パリ市内に在る風刺週刊誌の発行を主たる事業体とする「シャルリ　エブド社」は七日、テロリスト三名が仕組んだと見られる、ビルへの突入と銃弾攻撃を受け、会議に詰めて居たエブド社の１０名と、警察官２名が撃たれて死亡、２０名が負傷したとのニュースがあったが、イスラム教過激派に因るテロルと断定、テロリストの一人である未成年（恐らく運転手）は自首し、青年二人の兄弟（恐らく実行犯）は、已然逃亡した侭と言われている。

　イスラム教を揶揄し、且つ、貶めた、其の報いであるとする犯行であり、１９９１年に於いては、我が国内でも起きた事は知られている所、即ち、筑波大助教授が、事件に遡る三年前に、イスラム教を冒涜したとされる「悪魔の詩」の翻訳を担当した事で、被殺戮の対象とされ、迷宮入り事件となった事が、記憶の箱から浮かび出てくるのである。

　二十年前の日本人個人に対するテロルと、フランス企業に絞られた今般の不特定多数に対するテロルの実践、と云う違いこそ在るが、底流に流れるテロル惹起の事由は変わらずのもの、若しくは、テロル行為を惹き起こす事由の間口が広く、且つ、鋭敏にもなって来ているのでは無いかと推測されるもの、我が日本国は先の大戦で完膚無き迄に叩きのめされ、在ろう事か、異なる二種類の核爆弾に因る人体実験まで試され、人柱二十万を瞬時にして炭化させられ、総数三百十万人が、米英仏をして支配下に措いたシオニストユダヤ系大財閥資本家群に因り、”民族浄化”された事は記憶に新しい所ではある。

　有ってもならない惨たらしい事件と言えるのだが、斯かる事件を惹起する元凶はと云えば、西欧諸国に於いて未だに尾を引いている件の、１８〜２０世紀に掛けて列強諸国が執って来た”植民地政策”、其の名残りには在ろうと云うもので、未だに遺す、所謂、被植民地からの移民（有色人種）群に対する、可視不可視両様の迫害や差別等々に対する根深く張る怨念が惹き起こすもの、叡智無き旧宗主国に住まう現状の住民が、総じて、条理を推して解決しなければならない問題ではある。