日本の歴史は日本人が創る

ヤマト民族日本人に“我れ蘇り”を希う

☆漢民族中国が殿様で、日本民族は足軽何ぞは願い下げである

 米国一辺倒に在り続け、且つ、其れを良しとして突っ走しって来た戦後七十年の日本社会、善し悪しを量り得るかは人夫々で難しくも在るが、日本列島に住まう我等一億二千六百万余人の現日本民族が、結果的、且つ、総体的にとは言え、曲がりなりにも三度の食事はきちんと得られて止まず、風雨をしのぐ住居も大概に於いて確保でき、一人や二人の後継のみとは言え、新たな家族も育てる事が可能となり、言いたい事も遣りたい事も叶い、勿論、戦争へと駆り出される事も無く、一生涯をして、自然死で向かえる事が出来もすれば、其れは一も二も無く善しとされて然るべき体制では在るとの判断には落ち着くもの、基より、今では国際法に違うとされる、件の核爆弾の実戦投下や、無差別にする市街地への絨毯爆撃等を以って、国内に住まう無辜の日本民族も兵士同様に、数百万人単位の大量の死傷者をこそ出して終ったが、戦勝国軍を統括せしアメリカ合衆国が、他の案を排除せしめて主導的に創りし、其れは、(戦争放棄を謳った)日本国憲法の制定が在ったればこその七十年に及ぶ無傷の歩み、基より、米製に在るとは言え、昭和天皇の御世に於いて御承認が為され、発布されし日本国憲法、日本国家国民の不磨の大典として宣誓公布されたものであれば尚更の事、是とする事に異論を差し挟む謂われなど、何一つとして在る由も無いのである。

 首相安倍晋三が早急にする憲法改正を目論み、或いはまた、何時の間にか国会議員を辞職、今や下野して悠々自適の生活を満喫する元大臣の石原慎太郎等が、念願の政治課題としていた、新たなる憲法の立ち上げと改正を主張、即ち、米国が作りし現憲法は、日本民族の手(民族組織としての合意)を経ない制定下に措かれて作られ、手渡されしもので、異民族の手で編纂された、其れこそが”際物の憲法”に在る以上、現代日本国家社会の状況に馴染まずは当然、また、日本国家社会を護る自衛の為の防御も攻撃も、現行憲法が唱和する、戦争放棄/武力不保持等々の規定と宣言に因って、一切に於いて防御も防衛も不可能、出来ぬと定められている以上、国家としての自主自決性が破棄されたにも等しいもの、左すれば、過ちの実態は改めるべきが、国家社会に求められる筋道であり選択肢と云うもの、改まらぬ侭の現状を見遣れば、独立国家としての形(実体)のみならず、民族の魂すら生れず、且つ、入らずの侭に在る事は事実、見て呉れこそ国家としての体は成しても、民族総掛かりでの国家社会創らずの侭に放置されれば、其れは傀儡国家、即ち、被占領下の侭に何一つ移動する事無く措かれ続ける、奴隷国家と変わらずの社会態様と云う事になり、日本民族の生も死も其の須らくが、異民族の意(思し召し)の侭に突き進む事と相成る所から、憲法改正は喫緊の最重要国家政治課題であると断定し続けて来たのだが、真にそうで在るのかは、石原慎太郎は議員を辞して言わず、また、憲法改正を以って、政治家としてのライフワークと自負する首相安倍晋三も、言わず、語らずの解るだろう方式を掲げるだけでは何の事も無い、傀儡国家、奴隷国家からの脱却を意味するものでは無く、唯々、傀儡国家/奴隷国家の補強を為すだけで終わるもの、憲法改正は扨て措いて、解釈改憲を以って推し進める”手足と頭”の補強に因る武器弾薬の用途拡大、即ち、自衛隊に因る無限定(国際平和の為なる一言)利用は、日本国家社会を唱和を以って謳いし憲法を形骸化に追い遣るだけでは無く、我が日本国家国民の長たる「今上天皇」と、「天皇家」を忌避するにも等しいもの、受け容れられ様も無ければ、首相安倍晋三は直ちに、「今上天皇」と「天皇家」に推し量り、御意見を直接に賜るべきが筋道、道々の民の代表、或いは、行政府の長では在ろうとも斯かる国家的重要事、個人的裁断で勝手な真似が赦される筈も無いのである。

 基より、民主党を一とする野党が、完全に、社会正義の顕現部位が除去されて唯の禄盗人集団と化し、目障りで不埒なる状況下に遊び続けるだけの現在、斯かる烏合の衆にも似た野党態様をして、決して権力者群には選ばれる状況下には無いだろうと判断、とは言え、野党が此の体たらくであればある程に、強き社会正義心と賢明さを現権力者群には期待もし、少しでも維持し続けて欲しいと希う国家国民の為にも、立憲君主国日本の存在概念と意義をこそ、首相安倍晋三は学び直すべきが道筋、未だ見られぬ、真の自主自決/独立自尊を企図すべき国家宰相が、”主”と奉じて已まない国に飛び立ち、次なる隷属的施策の密命を帯びるべく機上の人となり、一週間以上にも亘って、被教唆の研修期間に当てる何ぞは見たくも無い光景では在るのだろう。

 TV朝日とNHKを呼び寄せての小言が効を奏したのだろう、世のTVと紙面は挙って、インドネシア国で開催されたアジア、アフリカ会議(通称バンドン会議)に於ける、日中首脳会談の取り付けをして好意的に捉えて解説、首相安倍晋三と会いし時の習近平漢民族国家主席の表情を取り上げて報道、半年前と比べれば双方の表情からは固さも取れ、雲泥の差がそこには認められ、柔和でもあったと報道、且つ、反日を思わせる様な素振り、乃至、言動は、一切見られなかったとまで褒めそやし、日中双方の政治経済の将来に向けては、極めて好ましい方向には向かうのだろうとの断定口調さえ多勢を占めるものとなり、此の、僅かな変化を捉えては我田引水に付する執筆者乃至報道キャスター群が文句を言われぬようにと取り上げる、と言う事は即ち、上記の、小言幸兵衛が待ち望む報道体制に、マスメディア群をして向かわせる何ぞは、民主自由主義国家としては食えぬもの、此処まで素早く、而も、同音同質にする不条理の和音で奏でられると、何とも言い様のない薄気味悪さすら感じ取り、此の後に続くかも知れぬ、得も言われぬ空恐ろしき状況の迫り来る気配すら感じ取れようと言うものである。

 アメリカ合衆国と云う一国に対し、一週間もの時間を以って外遊を為す余裕が在れば、其の半分をして、ロシア連邦への訪問に充当、懸案事項の解決等に向けての膝詰交渉を為すとかの、所謂、現実的で且つ建設的な、宰相の立場を以って為すトップの外交活動に向かった方がどれ程に効果的で、且つ、効率的にする政治となるかは言う迄もなかろう。基より、相手国トップの時間的都合もあれば、或いは、政治的都合も在れば、そう簡単には米露両国への訪問外交など成し得る由も無いが、第三次世界大戦を引き止め、其の役割を日本国が買って出ると言う重責の担いを、日本国権力者群が認識出来れば成し得ぬ筈は無きもの、漢民族中国の”一帯一路構想”を以って始められた、其れこそが、ロシア共和国連邦に対する”弧”を以って為す押さえ込みの為の包囲網造りを阻止する為にも、遣らなければならない首脳外交の一つが、ロシア連邦大統領との積極的に為す会談と場の設営ではあったろう。

 米国に因る政治的充電が無ければ、質の高い此れ以上の執政権は揮えずとの判断には在ったのだろうが、国民を騙して対露戦争に駆り出し、あまつさえ、漢民族中国の指揮下に治まって、足軽の役目を引き受ける日本民族になる等は夢の中だけで十分、願い下げにして欲しい所である。