☆スプラトリー諸島現象が与える日本への影響

　今もなお多くの疑念を遺す、核弾頭搭載ミサイルの自国生産と保有、並びに、実戦配備を含む、馬に食わせる程に大量の殺戮兵器を生産し所有するとし、且つ、一般兵器に関わる増産に次ぐ増産の生産体制下に措いては主要品目の一つとして横流し、世を騒がせているイスラーム国等の国際テロリスト集団にも供給、結果、偽札を以ってかどうかは判らぬが、対価（収入）として流れ込む、有り余る米ドルやユーロ、英ポンドや日本円をして、通貨発行国夫々の地での有価証券の購入や不動産等の投資物件（案件）に大々的に次ぎ込む彼等漢民族中国、言わば、在りし日に於けるサウジアラビア国の、財政金融政策の主目的たる、貨幣の置き場所や使用場所の決定や処理手法に似せて来た観も在る習近平率いる漢民族中国、サウジアラビア国こそ、処理し切れぬ程に流れ込む原油代金を、一部は、米国産軍事物資等の購入へと充当しては次ぎ込み、基より、機関銃から戦闘機に至るまで、主要なる軍事装備品の殆どを米国産と決められ、自国生産と為す、所謂、自国産武器弾薬に切り替える事こそ無かったサウジアラビア国、一方の漢民族中国はと言えば、同盟国と言われて久しいロシア連邦から、大量の殺戮兵器や軍事物資を購入し調達、基より、旧式にあるか新式に在るのかを問わず、此処二十五年以上に掛けては、供給先をしてロシア連邦とする、戦闘機から艦船にまで至る装備品を大量に購入、調達しては実戦配備と為し、勿論、購入せし武器弾薬や装備品等の一部は、契約に反して即刻に解体、部品の一つ一つに至るまでの須らくを分解し、図面に落としては写し替え、或いは、成分や原材料をも分析、自国生産下に措いては瓜二つのものを作り続け、実戦に堪えるかどうかを試すと言う、ニセ商品づくりの過程を踏み、其れは、戦闘機や爆撃機等にも及んでいるもので、軍事物資の供給元でも在るロシア連邦をして、懸念材料積層の領域へと追い遣ってもいるのである。サウジアラビア国とは全く異なる漢民族中国の、此れは不条理なる「利益剰余金」の使い方ではあるのだろう。

　戦後間もない我が日本社会にも見られた様に、金儲け先に有り／技術盗作当たり前／訴えられれば、店を畳むか、左も無ければ争えば済む事を常態としてすら良しとしていた様に、彼の国漢民族中国でも同様に、一事が万事に有り続けているが如く、日本の新幹線製造技術取得を含む、勝手にする契約解釈の中で、何処まで契約に含まれる対価として合意をしたのか迄は判らぬが、運行管理システムを含む自国中国での車両生産ラインの立ち上げを当然に為して商業生産活動に入ったばかりか、其れは中国国内に止まらず、急速にする海外への販路拡大と言う売込みもまた開始、一部は既に成約にまで漕ぎ付けると言う、世界に広める一連の商行為上の成功を見れば判る様に、日本が現下の国際鉄道市場に措いて味わい続ける、漢民族中国との間の苦々しい競合事情、主として、価格全般に於けるせめぎ合いの発生事実は、自業自得の為せる業である事は間違い無きもの、勿論、漢民族中国に対する新幹線システム全般の売却行為に関し、売買条件の設定に深く関与していた筈の日本の通産官僚や国土運輸官僚、或いは外務官僚等々、勿論、担当大臣としての責務を担う政治家等にも、暴走し続ける中国の当該商行為に対して、斯かる不法性を明確に認識していての契約であったたか否かは別として、当然に責任の一端は在ろうと言うもの、信義誠実の原則を漢民族中国に因って常に破られ続けるロシア連邦（政府）と同様に、日本政府もまた反対側から見れば、習近平総書記率いる漢民族中国をして、契約を遵守して已まない一国では在ると、大いに見縊ってもいたと言う事にはなるのであろう。

　古えの昔から、中華国に生れし権力者は総じて、極めて戦争好きとも言える好戦国態様を持ち、民族性格としても延々と引き継いで来ているのではないかと思われるのと同時に、権力外に在る人間をして恐ろしく安価に、而も、価値無しの低くに見下す国家性格でもあった事が感じ取れるもので、現代社会に於ける、漢民族の支配下に措かれるチベット自治区や、新疆ウィグル自治区問題等を、例に掲げずとも解かろうと言うもので、かつては万里の長城の外側に位置する領域をして、東夷（トウイ）や北狄（ホクテキ）、西戒（セイジュウ）と呼んでは蔑み、或いは、南蛮（ナンバン）と、蔑んでは呼称、中華国の民とは明確に一線を画する下卑たる存在、全く異なる民族であると区別さえし、其の、東西南北の彼等異民族とは年がら年中に於いて相争っていた史的事実からも、漢民族中国は好戦国家たる事が浮かび上がるのである。

　其の中国が、第二次世界大戦終結に在って、混乱と無秩序が全く無かったかと言えばノー、敗戦国日本と同様に経済的にも錯綜、共産党軍との内戦（国民党と共産党に因る内戦）も継続中には在ったが、気付いた時には、中華民国の正統政府と自負する国民党の蒋介石総統は、斯かる国共内戦では終に、共産党人民解放軍を率いた毛沢東一派に敗れ、憐れなる哉、持てるだけの荷物を両脇に抱えて敗走、４９年には台湾島へと追い遣られたのである。当該、第二次世界大戦終末の余波に於いて、勝利国（戦勝国）の栄誉をこそ受け、且つ、米国大統領のトルーマン等とともに、分割統治案の練り上げ等に名を連ねていたのが、蒋介石率いる中華民国（台湾在時）であって、有象無象の盗賊群を束ねては、遂に荒廃した中国大陸を手にした、彼の毛沢東一派等ではまったく無かったのである。

　毛沢東が支配宣言して見せた共産党国家中国は、例に漏れる事無く好戦国態様を露わにし、第二次世界大戦終了後に在っても戦いを続ける不条理態様は続くもの、１９５０年に在っては、台湾島へと退いた蒋介石軍との戦いは、スターリンに制止されては一旦棚上げと為し、代わりに、朝鮮半島の平定を命ぜられて、”金日成”率いる北朝鮮軍の支援に赴く様、ソ連邦の総書記から命令を下され、同胞朝鮮民族を助ける為の義勇軍名にて参戦、百万人にも喃々とする義勇兵（漢民族）を失いながらも、核兵器使用論を打ってはトルーマンと反りが合わずに退任させられた、彼のマッカーサー元帥指揮下に在る連合軍をして、北緯３８度線の朝鮮半島から完全に撤退させたのである。

　其れ以前の二十世紀初頭には、現行名称に在る新疆ウイグル自治区や、チベット自治区と言う、重火器など所持した事の無い異民族社会をして武力平定を遣って見せた漢民族中国、朝鮮半島に於ける上記戦い以外にも、戦後は戦後で、内モンゴル自治区を此れまた武力で捻じ伏せ、平定して見せると言う、其れも、未だに解放を見ぬ侭に延々と、異民族国家群をして其の支配下に治め続ける漢民族中国、首相安倍晋三が、斯かる漢民族中国の不条理なる好戦性を突き、且つ、凶暴性を例証を挙げて示す事で、我が日本民族に注意を喚起、況してや、尖閣諸島に関わる漢民族中国の倣いである、実力行使とでも言うべき軍事的威嚇行為を受け続けて見れば、軍国右派ならずとも、（軍事力を以ってする）完全防御態勢は執りたくもなろうと言うものでは有るのだろう。

　だが、好戦的民族で在る事に疑いを容れない漢民族中国では有るが、其の漢民族中国に関する重大なる事実が、全くと言って良い程に、我ら日本民族にとって隠蔽秘匿下に付され、情報遮断された侭になっているかを知らしめる必要は在ろうと言うもの、此処は一つ、日本民族が作為されし術策に陥ったり、民族諸ともに列島そのものを奪われない為にも、例証として掲げておかなくてはならないのだろう。

　其れは即ち、漢民族中国の国家権力をして、裏から動かす存在と目されている、所謂、元国家総書記の地位に在った江沢民率いる上海（裏）政府が、此処に言う漢民族中国の権力総元締めの地位に在ろうと言うもので、其の彼が立ち上がって動かなければ、対日侵略や、戦争計画すら組めないと言う事で在って、取りも直さずに言えば、北京正統政府を執政する習近平が、幾ら対日戦争を仕掛けたいと駄々を捏ねても、或いはまた、尖閣諸島をして明日にでも軍事力を用いた実力行使で奪い取り、漢民族中国の実質的施政権下に措きたくとも、上海裏政府の頭領江沢民のゴーサインが出なければ如何ともし難きもの、即ち、頭領江沢民が師事して已まない、勿論、毛沢東と繋がりも在った件の、シオニストユダヤ系大財閥資本家群（１３血流）の一つである＜李―族＞が、首を縦に振らない限りは、習近平が対日戦争に動きたくとも、或いはまた、人民解放軍が、クーデターを企てる形で対日戦争に向け、蜂起したくとも成し得ないと言う事であり、換言すれば、対日戦争、乃至は、日本の排他的領土への侵略や爆撃が在れば、其れこそが、欧米をして其の支配下に治めるシオニストユダヤ系大財閥資本家群が許可を与えしものとの推定となり、対日侵略や爆撃、或いは、戦争をすら認めたと言うことにはなるのだろう。

　日中間に横たわる、中々にして溶融し消滅に至らぬ戦争や抗争の勃発懸念は、今となっては作為されし危機状態推し進めの主要なるシナリオの一つで在る事は言う迄も無き事、違憲を圧してまで為す安保法制の立法化を進めている自民党安倍政権にとっては、最後の頼みの綱とでも言うべき其れは、漢民族中国の好戦的性格の現わしとでも言うべき日本民族一網打尽の追い込み漁、基より、ロシア連邦の平定とスラヴ民族の浄化策をして最終章と定める、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の練り上げに練り上げた最終章の術策／企図が其れで、既に発効を見ていればこそのもの、当該集団をして＜主＞と崇拝、且つ、尊崇し信奉して已まない首相安倍晋三にとっては、己に宛がわれしシナリオをして、ただただトチル事無く読み進め演じるだけでしか無きもの、後は野となれ山となれ、後継者無き彼にあってみれば、日本国家国民が如何様になろうとも我関せずの条項、父や伯父（叔父）をも苦しめた主たる日本民族を構成する人々の将来、特に、百済系日本民族の将来などには未練も思い入れも全く無いのである。

　人も住めぬ他国の領土領海内に在る領域を軍事侵略、即ち、スプラトリー環礁群と言うフィリピン国の領海を軍事侵略、漢民族中国は人為を以ってして自然環境を破壊し、在ろう事か埋め立て作業まで為し、フィリピン国家国民の反対の声を押し切り、滑走路を含む軍事基地の為の建設整備下に環礁群を措き、基地等建設の基礎的土台作りに関わる土木工事は間も無くに終了を見るだろうとの、漢民族中国報道官に因る恒例の記者会見発言が為された事は記憶に新しい所ではある。また、其れを待ち構えてもいたかの様に、漸く、軍事基地建設に反対する米国の声が国際社会にも伝えられはしたのだが、元々が、漢民族中国の為す、国際秩序を脅かし、且つ、国際法にも抵触する斯かる横暴（占領等の実力行使）を、諌めたり、力を以って鎮めたりの意思など何一つとして無いシオニストユダヤ系大財閥資本家群に引き摺られる米国にも在れば、スプラトリー諸島に対する漢民族中国の侵略と占拠、並びに、軍事基地の建設行為は、安倍晋三政権に対する”援護射撃”として読めるもの、日本民族一億総奴隷に向けた劇中劇そのものなのである。