☆米国大統領選が教える我が国の行方
人間家畜国家はあまりにも哀れとでも言うべきか、此処数十年と言うものパッとせぬ大統領候補者しか出せなくなって来ているアメリカ合衆国の二大政党、現に見る指導的人材枯渇の兆しは、ケネディー兄弟の暗殺以降とりわけ顕著になってはいた様だが、其れでも尚、シオニストユダヤ系大財閥資本家群が強力に後押しし支持する、言うならば、共和党が担ぎ出すほどに酷くもない人材、即ち、元大統領のジミー カーターであるとかビル クリントンであるとか、或いは、現職のバラック オバマ大統領といった、小粒ではあっても、極め付けの酷さこそばら撒かぬと言う消極的人材が、共和党員では無く民主党員の中から選出され、一期四年、乃至、二期八年を無難にこなす大統領の地位へと就け、そこそこに職務を遂行したのだが、民主党オバマ政権で八年を全うし様としている次期大統領選の行方を占えば、三期連続民主党政権となるのは、蓋し難しい所、此の侭に行けば、民主党のクリントン女史で突き進むのではないかと見られている期待や願望は脆くも崩れ去る事となり、米国大統領史の流れからすれば、次期大統領の椅子は、やはりと言うべきなのだろう、共和党の党員に振り向けられる事にはなるもの、即ち、人間家畜国家米国には、決して似つかわしくない至極まともな大統領たる人材が居様が居まいがお構い無しに、シオニストユダヤ系大財閥資本家群は、アメリカ合衆国大統領のポストに、”共和党系”の人材を登用して据えると言うシナリオを作っている事であろうし、既に、具体的、且つ、目ぼしい人材を選定、準備して来ている筈では在る。
良くも悪くも、米国社会の流れを持ち込まれるが侭に受け入れては模倣し続け、若しくは、模倣させられ続ける事で、今、人間家畜国家（奴隷国家）になろうとし、足掻き苦しみつつある日本社会もまたそうなのだが、条理在る国の行く末に思いを馳せ、為に、直接に国政を担い、国民とともに国家社会をして安寧、且つ、静謐裡なる道に唱導、大成させる為に国会（政治家）を目指すと言う、所謂、生一本の熱血漢に在る人材が極めて少なくなった観が否めない日本社会、現下の国会と其の議席を埋めつつあるのは、両院ともども、マイスター擬きや専門家もどきとして、国会をして一生の勤務地、乃至は、勤務先として代々に受け継ぐ、所謂、世襲的政治屋の登場へと変化を見、一歩また一歩と、１００％政治家血統の領域へと近づいてもいる現象が唯々認められるだけである。
米国大統領選の様に、広大なる地域に跨って選挙戦を繰り広げる必要が在り、其れも、略二年もの長期に亘って為されなければならず、北はアラスカ州から、西はハワイ州、南はフロリダ州にまで至る合衆国の主要都市を隈なく巡り、また、大統領選の直前にでもなれば、大統領選ばかりか、上院や下院選もまた執り行われ、国家総選挙戦が斯くの如くに一大イベントとして繰り広げられるもの、勿論、大統領選に限れば、各党に於ける候補者選定の為の選挙戦から始まり、其れが済めば今度は、政党間に於ける指名候補者同士に拠る最終対決ともなる大統領選挙戦を目指すと言う仕組みにもなるのだが、此の長期間に亘る、広大なる域での弁舌の繰り広げに関わる、登用すべきスタッフの量や、或いは、諸々の遊説物資、更には、ブレイン群を揃えては頼む、知恵の供出や労力の提供等々に関わる、選挙活動に関わる諸費用等々を考えれば、莫大なる金額を必要としても已む無き事、即ち、邦貨換算で、数百億円にも喃々とする大統領選の為の選挙資金が必要とされても、否定出来ない所に、稀有な条理在る政治的人材が集まらぬ根源の事由が在る。
即ち、アメリカ合衆国に於ける大統領としての新たな人材が出現し難くなっているのは、言わずと知れた事だが、一般市民からの寄付活動が巧く行くにせよ、数百億円規模と言う選挙資金準備の裏付けを必要とする事に変わりは無く、斯かる選挙資金集めが出来るのは、如何に億万長者がゴロゴロ犇めく米国とは言え、限定されるのは必然、左すれば、勝つ為の選挙条件は、選挙資金を潤沢に集められると言う一点に尽きる事にもなるもので、簡単に言えば、選挙資金を工面し得るスポンサーの存在、若しくは、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の目に適う人材で在れば誰で在ろうとも、大統領候補に上る事ができ、（傀儡の）決意次第では、大統領の椅子に座る事も出来るのである。
政治資金が潤沢になければ、一般の州議会議員選挙にすら打って出れないと言う事を意味するもので、基より、在ってもならない選挙制度と言うもので、斯かる、限定された選挙制度はとうの昔に改定されていて然るべきものだった筈だが、現状手法、若しくは、条件へと固定すべく導いて来たのは、シオニストユダヤ系大財閥資本家群に拠る用意周到にする、言わば、深謀遠慮を以って為す、現行制度維持の為の策の凝らしと推し進めに因るもの、マネーが無ければ大統領選挙戦どころか、地方議会選挙戦にすら名乗りを上げられずとなる以上、選挙資金提供のスポンサー無しの選挙戦は、一人として戦えずと言う事にもなり、換言すれば、スポンサー付候補者のみが議会に立ち続け、政策もまた、スポンサーが望む方向へと行政府を率いる事で布設可能とも成るのである。
今、２０１６年末に於ける米国大統領選に向けて、二大政党の夫々に於いて、大統領指名候補者選定に向けた、喧しい指名争いが繰り広げられてもいるが、ポスト オバマに名乗りを上げた民主党のクリントン女史よりは、共和党の候補者指名にこそ注目が向かうもの、今でこそ五、六名の候補者が、自薦他薦で米国メディアに取り上げられてもいるが、出だしこそ五、六名の多き中に漕ぎ出そうとも、一人欠け二人欠けし、最終的には、決選投票直前で共和党の大統領候補として一人が残るだけとなるもの、即ち、選挙資金の底突きこそが”君は期待されていない”との通告となるもので、潤沢な資金を維持し続けて絶やさぬ者こそが、次期第４５代アメリカ合衆国大統領としてＷＨの執務室に入る国家権力者とはなるのである。
共和党の、次期大統領候補者として最後まで残るのは、飽く迄も想定だが、Ｊ（ジェブ）．ブッシュ氏とＤ（ドナルド）．トランプ氏による二名の争いにはなる筈、前者のＪ．ブッシュは既報の通り、父と兄に元大統領を持つ人物で、２０００年に於ける大統領選挙選の開票に関わる、パンチ式機械操作に拠る票の数え方を巡り機械トラブルが発生、何かと物議（作為性）を醸した後に裁判事案にまで発展、米国連邦最高裁判所の介入に因って、強引に、当初の票数は有効性を維持するとの判断すら下され、正確な票の数え直しを人手を借りて求めた民主党ゴア候補の主張は受け入れられず、基より、逆転勝利がならず、共和党候補であるブッシュＪｒ．に負けた時の件の地、即ち、フロリダ州に於ける知事を務めていたのである。余談ながら、当時に於いて流布されていた事は、若し、人手を借りての票数えを実施していれば、機械で”敢えて”読み難くすべく拵えたものではあっても、ゴア候補に投票された票数の殆どが、正当にゴア候補に舞い戻る事と相成り、ブッシュＪｒ．の大統領就任は無く、必然として、９．１１ＮＹ同時多発テロルも無ければ、アフガニスタン国やイラク国に対する、ネオコンが先導せし侵略戦争は、蓋し、起きる事も無かったとまで言われているのである。
また、もう一人の有力なる共和党の候補者であるＤ．トランプ氏は、不動産王と言われる程の有数なる資産家の一人であり、選挙資金もまた潤沢に準備可能な、米国でも高額所得者の一人、勿論、ユダヤ系アメリカ人ではあるが、彼のシオニストユダヤ系大財閥資本家群の隠れし一員に入っているかどうかは不明、恐らく、出身大学や、目立ちたがり屋の性格、更には、今尚続く一言多きその癖からすれば、主要メンバーに入っている事は無いであろうと想定はされるもの、現状でこそ、共和党の有力なる候補者としてマスメディアに其の名を露出させてもいるが、最終的に共和党は、Ｊ．ブッシュ氏の大統領擁立で大統領選を向かえる可能性が高いものと見るのである。
現下安倍政権のブレインとして従事していると思しきネオコン一群に連なる、ブッシュＪｒ．時代に遡る共和党政権が再び米国に樹立され、取り分け、弟でも在るＪ．ブッシュが、第４５代大統領に就任すれば、彼等ブレインのネオコン群はＷＨへと舞い戻る可能性が高くなるもの、左すれば、シオニストユダヤ系大財閥資本家群が画策する最終的世界支配化戦略は、其の速度を速める事となり、所謂、ロシア連邦の平定に向けて世界が活発的に動き始める事となり、軍事力を以って為すキナ臭さが有りとあらゆる所に於いて発生もすると言う事ではあるのだろう。
斯くして、オバマ大統領が任期満了での退きが決する来年末、具体的に言えば、２０１７年初めと言う事にもなるのだが、其れ迄の期間、首相安倍晋三が日本国宰相の地位に座り続け得ているかどうかは、蓋し、疑問符の付く所、如何に衆参両院に在籍する自民党員が、貧すれば鈍するの譬え通りに、挙手起立要員の政治屋集団に其の存在価値を落として居ようとも、人間家畜集団とでも言うべき奴隷民族に追い込まれし国民の悲痛なる叫び声を、同じ日本人の一人として、須らくの自民党員が感じ取れない筈は無きもの、左すれば、残された政治生命とでも言うべき向かう十年をして、傀儡為政の排除を早急に求め、民族の為の条理在る政治的場の取り戻しを策し、現下、シオニストユダヤ系大財閥資本家群が延々と企図し続ける世界支配化戦争、其の排除と、一掃に資する事を決した小澤一郎氏等に合流、自民党を離反して立ち上がり、傀儡政治の排除にともに向かうと言う、条理在る覚醒が起きないとも限らないのである。
次期大統領の確率が高いジェブ ブッシュ氏であろうと、ドナルド トランプ氏であろうと、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の差配下に置かれるであろう事は疑う余地も無い事実、左すれば、安倍晋三が引退し、他の自民党員の誰であろうとも首相の座に就けば、首相安倍晋三の策した売国政策に因る人間家畜化、乃至、民族の奴隷化は解消する事無く続くもの、本より、小澤一郎氏等の巻き返しが無ければ、国家社会そのものが糸の切れた凧同然に、無秩序化が押し進むだけとは相成るのだろう。
そら恐ろしい事態の発生ではないか。
