☆貧乏神は貧乏神、益をもたらすことは無い

　勿論、錯覚と幻想から成る思い込みからではあったにせよ、崇め奉られる経済的救世主の地位から一転、根が貧乏神の馬脚を露呈して終った観の有る、権力にしがみ付く事にのみ生き甲斐を感じる安倍晋三と、闇のブレイン群、また、其の彼に付いて行くしか為す術しらずの、問題多き挙手起立要員である自民党員達、本人（達）こそ気付いて居ないのであろうが、国家国民思いの生き神様の領域に入った観すら見て取れる二階俊博先生にとっては、誰に言われずとも判断し得る事で、どうしても口をついて出て仕舞うらしく、傀儡子宰相安倍晋三に対して、其れとは無しに突き付けた言葉が、今になって漸く我等道々の民の盆暗頭にも浮かび上がって来ようと云うもの、即ち、内政や外交に於いて偏向為政は赦されず、取り分け外交関係に在っては、全方位外交姿勢を貫いて良しとする二階俊博総務会長に拠って、複数回に亘り、安倍晋三の為す、其の偏向せし政策内容と強行的手法をして、誤まったもの、乃至は、注意喚起を要せしものとして、遠回しに注意、且つ、諌めし事実は、とどのつまり、安倍晋三が遣ろうとしている訳の解らぬ隷属的政権政策をして、須らくを終わりとするか、左もなければ、一から遣り直して百八十度転換させた方が、国家国民をして此れ以上苦しませずに済む筈で在ると言う事を、二度にも亘って（中国訪問時と韓国訪問時の）明確に、且つ、的確に指摘、言って見せているのである。

　況してや、今般の様に、宰相安倍晋三が熱愛して已まない米軍幹部の後押しも在れば、大よそのところ成約とはなるのだろうと、不条理なる戦争をして人道に悖る行為であると看做し毛嫌いする道々の民の一人に至るまでが、確かなものとして思い込まされながら、結局の所、宰相安倍晋三もまた、彼等エシュロン　グループにとっては一介の道化師にしか過ぎなかった操り人形と云う事にもなれば、赤っ恥を掻かされし潜水艦建造契約不成立の取引問題では、発注国たる豪州国に因り、日本国よりは漢民族中国をしてより以上に重要視していると迄、敢えて聞かずとも良い事を聞かされたばかりか、豪州国にとっては、政治経済的にも安倍晋三率いる日本国よりは漢民族中国の方が、価値多き国であって、日本国よりは当然に上位に位置付けられる中国は国家である、とまで公言される始末、況してや、但し書きまで添えられ、即ち、日本国との友好関係もまた維持したいとまで、子供の頭を撫でられるが如くに甚振られては形無しの傀儡宰相安倍晋三を擁する日本国、カナダ国同様に英国をして宗主国と自任する其の豪州が、蔑んで然るべき存在と看做す、有色人種国家群の一つ、日本国であるにも拘わらず、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の隷属下に措かれて満足、奴隷民族の頭領となる事に悦びを感ずるだけの傀儡宰相安倍晋三に、何故にして豪州が頭を下げ、製造技術や戦闘能力に長けた日本国の開発せし潜水艦を譲り渡し願いたい等と、申し出る事など有るのだろうか、有る由も無いのである。勿論、安倍晋三が、恭しく差し出して来る機密情報は別である。

　即ち、首相安倍晋三が、日本民族の権力者としての自覚まったく無きが故に謀られた（騙された）と言うよりも寧ろ、宰相安倍晋三自身が、自らが権力者として就く「政権」をして実体的に動かすテクノクラート集団の、真の姿に気付く由すら無ければ、自らを袖にする事もまた無かろうと勘違いしていたが故のもので在ろう事は明々白々のもの、左すれば、憐れであるのと同時に、我等道々の民をして、結果、謀に仕掛けたシオニストユダヤ系大財閥資本家群、漢民族中国をして北東アジア域に於けるリーダーとして看做し、豪州を通じて、斯かるヒエラルキーを間接的に認めた（再確認）形を取ったアメリカ合衆国、と言う事にはなるのだろう。即ち、ロシア連邦の須らくをして平定、エシュロン　グループ支配下に置く為に、日本民族は漢民族中国の上には行けない存在であると。

　英国、米国、カナダ国に付け加えての豪州とニュージーランドの五ヶ国は、其の実体的権力者群（支配者群）に在っては、まさしく白人至上主義をして組織社会原理とする排他的国家群であり、＜エシュロン　グループ＞の創設者とも称される、シオニストユダヤ系大財閥資本家群が差配せし国家群にも在る事を、彼等から蔑まれて当然とされる有色人種の一つたる、我等日本民族国家もまた、彼等が忌み嫌う其の被差別国の一つに含まれし事を、努々、忘れてはならないのである。

　其の様な彼等が、漢民族中国をより重要視すれば、日本民族が製造する潜水艦などどうして豪州が導入配備する事など出来様か、出来る由も無いだろうと言っている様にも聞こえるが、其れは表向きに言うもので、其の実体はと言えば、潜水艦建造後間際に布設するミサイル発射システムや、電子機器や電波収集等の諸設備導入に関わる一式と、其のセッティング方法に、日本人技術者集団の耳目を集める事が不可避となり、引いては、米国が準備する当該新軍事技術をして、日本国に持ち帰られる虞が無しとはしないと、読み切っても居るからでは有るのだろう。其の点、フランス共和国は準エシュロン　グループとして存在する白人至上主義国、日本やドイツ等よりは、極めて類似性が高いと認められる国家、ロシア連邦の平定には欠かせない存在とされてもいる国家ではある。

　東芝を一、ブリヂストン、タカタ、三菱重工、巨大メガバンク、或いは、日本を発祥地とする中堅企業にまで至る膨大なる邦人企業に、乃至、邦人企業群に対して、定期的に其れも、悪意を以って、独禁法に違反するであるとか、公正取引に悖る行為であるとか、何万件、何十万件の事故発生の中で、９９．９％の命は救えたが、残念ながら十名の死者は出して終ったとの事実（難癖）を付しては、邦貨換算数十億円を最低の単位とする罰金や課徴金を科しては徴収すると言う、此処二十年余りは、親シオニストユダヤ系大財閥資本家群と看做されている日本の企業群に対しても目立つ様になった、暴力団紛いの米国司法権に因る”みかじめ料”の徴収、一時は、トヨタ自動車や、米系企業を買収せしブリヂストン社にまで、執拗に追求され様としていた斯かるみかじめ料の徴集は、トヨタ自動車やブリヂストン社こそ、米国に資すると言う別項目を翳す事で、非訴追の合意をこそ見たが、みかじめ料の定型化と増加傾向は益々にして強まり、また、其の規模を拡大さえしているのである。

　斯かるエシュロン　グループの頂点に立つ、アメリカ合衆国政府と云う、言わば、マフィア紛いの専横を極めて良しとする其の横暴振りに対し、話し合いを求めたり、条理を以っての反論を為すどころか、従順に過ぎる程に従順なる姿勢のみを常に示すしか能の無い邦人企業群、本来であれば、米国政府に対して堂々と真意を質し、理不尽なる課徴金や制裁金の下し、或いは、「タカタ／欠陥エアーバッグと言われているが果たして其の真相は」の様に、よしんば、一方的に過ぎる弱いもの叩きの兆候が見て取れれば、非公式にではあっても、日本企業に代わり、安倍晋三率いる政府が実体（双方の）を知った上で、真相を求めるべく米国政府並びに関係機関等と接触、正確なる情報だけは溜めて置いて然るべきもの、唯々手を拱いて見ているが故に、此処まで問題を大きく拡大させ、米国の斯かる機関も収拾の糸口を見い出せず、米国に於ける、何万件、乃至、何十万件と云う、エアーバッグが正常に作動せし交通事故に於いて、其の不具合に因る明瞭なる事故該当は、十件（だけ）のタカタ製である事が判明、当該事実を以って、確かに不具合が認められたとの米国スポークスマンの言い分が、遂には、数万件、いやっ数十万件の事故にも及んでタカタ製が欠陥品で在ったとの錯覚にさえ引き摺り込み、引いては、数百万台にも及ぶタカタ製エアーバッグの装置車は須らくにして”危険で”、”購入は奨められず”、”米国での販売は認められない”との結論に迄、辿り着いて仕舞う事と相成るのである。

　数万件、或いは、数十万件の自動車事故の中での、＜タカタ製エアバッグ＞不具合に因るものと見られる死亡事故十件、勿論、一件たりとも死者を出してはならないが、米国政府機関の言い分はどう見ても、暴力団が常態とする因縁付けによるカツアゲ行為そのもの、でしか無いのである。

　潜水艦や原子力発電所、或いは、新幹線等の総合システム輸出に関しては、政府として、”官民挙げて”売って見せる姿勢を崩さない安倍晋三だが、殊、部品メーカーを一とする私企業等の後退的出来事に対しては、口出しを一切しない安倍政権、当然と言って終えば其れ迄だが、殊は、日本一国の車両メーカーにのみ限定し得ずのもので、況してや、当該エアーバッグの不具合に因るものが、年に何万件にも及ぶ交通事故を要因として作動せし日本に於いてさえ、タカタ製エアバッグの機能不全等で死者を出して終ったとの話しは聞こえて来ず、其の米国でさえ、十件に今達したと、即ち、タカタ製エアーバッグ搭載車を以っての、明らかな機能不全に因る事故が見られたとの、米国自動車安全機関に因る公的発表を知れば、此処迄の大袈裟に扱うには、桁が一桁も二桁も違うのではないのか？と、つい、減らず口を叩いてみたくもなろうと言うものである。

　其の官民の総元締めたる宰相安倍晋三迄が、彼等アメリカ合衆国をして、己が＜主＞と崇め奉り、被支配者の領域に措く我等道々の民をして、シベリア領土に歩を進める足軽歩兵要員として、万難を排してでも提供する用意が有るとまで念を押してまで宣誓してもいれば、名も無く貧しく美しくも無い我等道々の民にとっては、為す術無しとするもの、米国で稼ぎ、中国で稼ぎ、豪州やカナダで稼ぎ、英国やニュージーランドで稼ぎ続ける何ぞは、絵空事の幻想で在って、思い込みにしか過ぎずのもの、まともなるバランスシートの裏側には、莫大なる使途不明金が、其れこそ官民挙げて△を付し、遺す運びとなっているのを忘れてはなるまい。

　だが、その様な日本にも、光明の指す場面の到来がやって来そうな雰囲気に今は在る。即ち、共和党の大統領候補であるＤ．トランプが、共和党予備選での勝利を略掌中にし、民主党の候補者と大統領の椅子を巡って争う事が確定した様子だが、若し、共和党のＤ．トランプが民主党候補に勝り大統領の椅子に就けば、彼の示す公約の通り、日本国に駐留する米軍の経費、其の１００％は、日本国が出費し且つ保証し弁済しなければならないとする公約なのだが、本々が、日本国自身が執り行なうべき、其れこそが、自主自決の安全保障政策としなければならずのものである事は言う迄も無く、米軍は須らく撤退して構わずのもので、基より、諸手を上げて賛成すべきもの、百ヵ所以上にものぼる米軍関連諸施設の日本領土からの完全撤退は、米国の在日駐留経費ゼロへと繋がり、日本国にとっても、其れは敗戦後初めてともなる自主自決、並びに独立自尊の本願成就とはなるもので、また、国際的にみれば、対ロシア連邦に対する不条理なる戦争の仕掛けは遠のき、一時的にせよ、北東アジアにも安全保障政策構築の機運が高まり、日露韓中に因る相互不可侵を基にする話し合いが推し進められる事と相成る筈でもあれば、Ｄ．トランプが求めるゼロサムゲームでの日本国に拠るゼロの選択、即ち、駐屯も駐留もまったく無き米軍撤退の政策的判断は、国際和平そのものに資するもの、此れ以上の条理在る選択肢は他には無い。

　と云う訳で、国際的和平維持の為にも、合衆国の引き篭もりを宣言するＤ．トランプ候補に、我等日本民族こそが期待しなければならない。即ち、自称世界の悪徳警察官役を投げ棄て、唯我独尊の金融監視官役も放棄、他国に対する内政干渉もまた完全放棄を宣言、実行に付して呉れれば、此れ程に望ましい人間社会の到来は無いだろう。