☆英国空軍が、突然にして三沢基地に飛来した其の裏に見えるもの。

　三沢基地への英国空軍戦闘機四機の突然（一般の国民にとって）の飛来と、航空自衛隊及び在日米軍との共同演習、更には、南シナ海に監視の為の海軍艦船二隻の、整い次第の派遣決定は、英国政府、若しくは、英国政府機関等に因る直接指示を受けた、其れは、日本国を経由して軍事活動を為さしめる兆しか、其れとも、純粋なる監視活動たる軍事的目的には在るのか、即ち、対漢民族中国に対する政治的威嚇で在る事を其れは意味するのか、乃至は、此の十二月十五日には、山口県へと直接着陸予定のロシア連邦政府ウラジミール　プーチン大統領に対する、政治的檄の飛ばし（威嚇）でも在るのか、即ち、日本国の排他的領土である北方四島への、ロシア軍に因る直近に於いて為さしめた、ミサイル基地建設と軍の常駐に対する警告の意味でもあるのか、はたまた、ウラジミール　プーチン大統領率いる、ロシア連邦政府に対する歴史的史実に対する忠告の喚起、即ち、第二次世界大戦末期に於いて、米英露三ヵ国首脳が鳩首協議し、確約合意を得たと目される中での一つ、即ち、旧ソビエト連邦の長Ｙ．スターリンに対する、「日ソ中立条約」の破棄と対日宣戦布告の実施、並びに、旧満州国や、北方四島を含む南樺太島、及び千島列島にまで至る、旧日本帝国が領有し支配統治していた領土領域は、（勝利せし時点で）旧ソビエト連邦に帰属させるとの三者合意に因る約束事として認めた、其れこそがヤルタ条約たる協定書の認めとしているのだが、英国に於いてもそうで在った様に、斯かるヤルタ協定なるものは米国に於いても、連邦議会での”批准”を見る事は終ぞ無く、詰まる所は、米英露首脳三者に因る個人的発想のメモとしては遺されこそしたが、発効は見ても居ないのが事実であって、旧ソビエト連邦の須らくを継承する現ロシア連邦の、対日領土支配の正統性は全く失われていて無いのである、との事実指摘を、アメリカ合衆国は戦後一貫して、且つ、一度として発表もせずに措き、北方領土は日本国の排他的領土であるとの表明さえ為さずの様を観て、ヤルタ会談に臨んだ三ヵ国の一つで在る現英国政府が、ヤルタ会談の事実表明をして公に為して見せた事で、ロシア連邦に近接する当時の対戦国たる日本国での、米英日三国同盟（？）に在る現下の、軍事演習を介して為す、ウラジミール　プーチン大統領率いるロシア連邦国民に知らしめた、対日戦線史実学ばせの為の講釈たるパフォーマンスと考えられなくも無いのである。

　北東アジアの現状に見られる様な不法行為の継続、特に、漢民族中国に因る、南シナ海での独善的にする不法行為（ミサイル基地を含む大規模中国軍事施設構築等）の継続拡大や、或いは、東シナ海にも展開する、日本の排他的領土たる尖閣諸島周域での、頻繁に為す対日領海侵犯活動や、領海際での海底掘削に因る天然ガスの吸引盗掘等、警告を無視した侭の遣りたい放題の不法行為を現下に見乍ら、押し止める事の出来ぬ口先だけの日米両国政府を見るに付け、更には、漢民族中国に因る、斯かる他国の領土たる南沙諸島領域での軍事施設の状況視察を覗き見しながら、北方領土をして自国の領土としたロシア連邦政府は、早速にして、ミサイル軍事基地を敷設整備して配備すると言う愚挙に出る中で、日本は勿論の事、米国でさえ、ロシア連邦には口も出せぬＤ．トランプをして、大統領の座に就かせ様としている現在、即ち、漢民族中国とロシア連邦の押し通す当該不法行為そのものや、不法行為の次なる見せ付けにすら何等の対応策、乃至は対抗策、或いは、善後策をすら講じる事の出来ない＜日米両国政府＞の現状に、危機感を厚くして分け入っては日本国に舞い降りる決断を為した英国政府（軍）、斯かる突然の飛来は、例えて云えば、我等爺さん達が古の映画で見た勧善懲悪劇での、無力の善人達が悉くにして悪党どもに倒される活劇の中で、光り輝く主人公が突然に現れ、悪党どもをバッタバッタと斬り倒して見せる様なもの、当時の館内では、斬り倒す主人公の現われに対して、我等子供たち、乃至は、大人達からは、拍手喝采すら浴びせ掛けられたものだが、其れは映画内の出来事で在り古のもの、過去の栄光に浸る可能性の高い大英帝国が、今にして成し得る国際社会正義の顕現、其の一助に為せるとでも思っているのかどうかは、漢民族中国とロシア連邦両国政府の今後の出方次第で決まる、と言えるのでは在ろう。

　英軍突然飛来に関わる、以上は至極まともな理解には在るのだが、もう一つの異なる見方としては、山口県に直接飛来し来日予定のロシア連邦政府専用機と護衛機（複数機）に対する威嚇目的、乃至は、調査目的が在り、更に言えば、三沢基地に飛来せし英軍機をして覆面機とした上での、ソ連邦大統領専用機の撃墜目的には在るのではないかとの、穿った見方や推測もまた成り立つのだが、恐らく、此の最後の目的は成立せずのもの、よしんば、其の様な事態が起きれば、両陣営に因る紛う事無き核兵器搭載のミサイルが地球全体を飛び交い、英米露日中の大都市では、生きていればだが、此の世のものとは思われぬ閃光を目にし、乃至は爆音を耳にし、第三次世界大戦へと突き進むどころか、地球上から人類が半減を見て炭化して終うと言う、筆舌に尽くし難い悲惨さを託つ事態をこそ、残されし者は体現させられて終う事にもなり兼ねないからでは在る。此ればかりは、机上の空論とし願い下げにして欲しい所ではある。

　単純には、漢民族中国に因る、国際秩序を守らぬ南シナ海での暴挙と其の継続に対する、忠告や軍事力を以って為す、日米両国の条理在る行動に加わる事を意味する、英軍に拠る、軍事参加型を示す一大パフォーマンスである、と読み取りたい所だが、愚挙を為し続ける中国大陸そのものや、東南支那海に近く、尚且つ、大規模な米軍基地を抱える沖縄県に飛来するのでは無く、ロシア大陸をして西北方向の短距離に臨む、其れこそが、本州最北の地で在る青森県三沢基地に、最新鋭戦闘機四機を飛来させ、日米英三国共同に拠る軍事演習を兼ねて駐機させると言う事実を見れば、真意はやはり、漢民族中国に対する暴挙の取り止め目的に在るのではなく、ロシア連邦に対する注意の喚起、即ち、日本政府を手玉に取っては資本（金）を巻き上げ、騙し取ろうとするロシア連邦政府ウラジミール　プーチン大統領の策謀は、安倍晋三は騙し得ても、決して欧米は赦されぬとの、英空軍に拠る三沢基地への戦闘機四機の飛来であり、意味でも在るのだろう。基より、英空軍の飛来をして招請したのは、傀儡子宰相安倍晋三で在ろう筈も無い。

　七十一年後の今頃になって、『米英ソ三ヵ国協定である「ヤルタ協定」は、少なくとも、英国と米国に限っては、議会での（協定発効を可とする）批准は見ておらずのもの、故に、其れは単なる個人間のメモの遣り取りでしか無い』と言われても、当時に於いて合意せし米英露三ヵ国の一ヵ国である旧ソビエト連邦政府にとっては、紛う事無く、米英両国首脳の要請を強く受ける形で合意に達したもので有り、何よりも連合国たる三者連名に拠る協定書で在る事は不動のもの、斯かる協定書は其々の国々に於いて批准を要し、其の後に於いて発効を見るとの文言を付した条件付きで在れば未だしも、戦時下に於ける国権を保持する、其れこそが米英ソ三国首脳に拠る合意書の取り交わしで在ってみれば、ソビエト連邦政府の立場を擁護する訳では無いが、斯かる「ヤルタ協定」のアグリーメント自体の取り交わしは有効と見るべきが妥当であろう。基より、ソ連邦が、有効裡に措く筈の「日ソ中立条約」をしての破棄が効力を見る以前に、日本に宣戦布告を為し、領土侵略を決した事は、国際法上紛う事無く不法行為たるもの、米英露三国首脳がサインを施した「ヤルタ協定」は有効では在っても、ソ連邦に拠る対日宣戦布告、或いは、領土侵攻に因る不法侵略もともに、不法行為で在る事に変わりは無い。

　英国政府は、斯かる飛来目的としての事実は一切披瀝公表せずの侭に措き、また、日本政府もまた沈黙下に措くが、英国空軍戦闘機四機を日本国に駐機させ、其れも今頃になって、自国英国宰相も確かに介在した「ヤルタ協定」は、批准無き侭に措いた為に実体は無効で在るとした、日ソ対立史を（日ロ両国民に）紐解いて見せる何ぞは、意図在りしものと見て取るのが妥当、英国政府の真意こそ判らぬが、大凡の所は、疫病神背負い込みの公算大なる米国大統領Ｄ．トランプの出現に関わりが在ろうと言うもの、そりゃあそうだろう、七十一年前には米国とともに、日本帝国をして侵略し略奪する様に、ソビエト政府にけし掛けておきながら、また、侵略や略奪に対して米英両国がソビエト連邦政府に保障を与えて置きながら、今頃になって、突然、英米両国のヤルタ協定への実体的介入を”否定”して見せる何ぞは、政治的にも有り得ずのもの、左すれば、今、欧米日中の政治経済をして実質的に支配し差配する、件の、シオニストユダヤ系大財閥資本家群が構想する、所謂、世界支配化戦略の最終章たる、ロシア連邦支配とスラヴ民族の浄化に向けた活動の最中で起きた”不測の事態”、即ち、ロシア連邦のウラジミール　プーチン大統領をして尊敬すると言って已まないＤ．トランプの、年明けに迫った大統領玉座への着席と言う思いも寄らぬ事態に因り、ロシア連邦活性化への道も開かれ、目的もまた阻まれる可能性も無くはないとの懸念や危惧を示した、上記資本家群が英国政府に指示、為さしめた結果が、プーチン大統領来日に合わせての、日本国三沢基地への英国空軍戦闘攻撃機四機の飛来で在り、米英露三国首脳に因るヤルタ会談と其の協定は、国際条約と言う意味では、発効を見ていないものであるとの英国政府声明で在って、持って回った言い方では在るが、米国の次なる大統領に向けて発信をした、間接的に為す注意の喚起と考えられなくも無いのである。

　今まさに日本国では、挙げてプーチン大統領を悪党とする、プロパガンダたる欧米メディア政策となるドキュメンタリー番組を日本国に渡し、ＮＨＫのＢＳ番組で露骨に放映しているが、ロシア連邦社会の実体を知らぬ者が観れば見るほどに、納得させられて終う程の迫力在る映像でも在るが、反面、独善的、且つ、作為的にする押し付け映像と言うもので、プーチン大統領下に在る事実を以っての不条理の披瀝、或いは、不条理下に幽閉されし者の多くをして、政権の淀みと社会正義を全くにして欠く権力者群の跋扈でもあると表現、故に、プーチン大統領乃至其の体制下に於いて現れた須らくの不条理社会事象は、ウラジミール　プーチンと言う稀代の独裁者に因って惹起させられたもの、況してや、５００億ドルもの国家資産を横領しては、海外（タックスヘイブン？の地）へと隠匿しているプーチン大統領は、（＊）Ｍ．ホドルコフスキーの足許にも及ばぬ、非道にして残酷なる人物であるとする、所謂、勧善懲悪劇に誘う番組構成を以って作らしめた映像は、極めて悪質なものと言わざるを得ずのもの、実態を知らざる者が観れば紛う事無く、プーチン大統領と其の政府、並びに、官僚群をして、全くの悪党の陣営に措く様なもので在り、抹殺すべき一群でしかないとさえ映るもの、極めて酷い（醜い）番組をＮＨＫもまた、欧米に於いてと同様に、流し始めたのである。

（＊）Ｍ．ホドルコフスキー（５３）は、脱税や横領罪で実刑判決を受け、刑期半ばの十年経過で、プーチン大統領に拠る特別恩赦（２０１３年１２月２０日釈放）を受け、ドイツ国へと釈放移送され、其の後スイスへと移住、世界の大富豪／個人として蓄財した富も手付かずに残された。彼には相当の、其れも、裏（証拠）の執れているスキャンダルが付いて回っており、基より、シオニストユダヤ系大財閥資本家群のロシア連邦に於ける政治経済的前衛と看做されてもいる人物、刑期の途上で抹殺されなかった事は、ウラジミール　プーチン政権に拠る、社会正義の顕現、乃至、社会秩序の維持が、実態的に図られてもいた事を証明するものである。

　序に言えば、プーチン大統領に因る、ロシア連邦の財である５００億ドル規模の不正蓄財説なる映像も流されてはいたが、此れまた、作為的にする遣らせでもある事は言わずもがな、よしんば、其の様な人物であれば、大統領就任後間も無くに、国民に判るようにメディア映像を会議室に招き入れては撮らせ、国内経済を取り仕切りながら税をしてまともに払わずの主要資本家群をＷ．Ｈに鎮座させては、滾々として持説たる新国家政策指針を開陳、特に経済施策に対しては、清濁併せ呑む権力手法を執るべく、大統領着任後早々に、過去に於ける不正不法行為を断罪する様な事は無く、基より、修正や更正に転ずればだがとし、即ち、期限を付して、不正会計を取り止めて原状に戻し（海外へ不正移送した財産の取り戻し）、法に則り、会計基準等をも順守すれば、罪には一切問わぬ旨を、プーチン大統領自身が粛々として資本家群に質した事実を見れば、何事にも代えられ得ぬ、其れこそが条理在る権力者に因る社会正義の顕現と言うもの、不条理なる”死”すら覚悟して臨んだロシア連邦大統領の玉座ですらあれば、不正蓄財の金銭欲に塗れたり、批判する者をして国外追放や暗殺処分を為してみたり、当該映像が言う、約５００億ドルの金をタックスヘイブンの地へ隠匿して平然としているとしたりの、彼が、不条理なる強欲主義者の人物で在れば、米国がイラク侵攻に関わったとうの昔に馬脚は現し、少なくとも、其の兆候ぐらいは見せてもいた事では在るのだろう。だが、そうはならず、此処まで地に堕ちたロシアロシア連邦を立て直しては、国際社会の枢要国の一つへと戻したウラジミール　プーチン大統領、基より、ロシア連邦を構成する主力たる、スラヴ系の民こそ未だに思念や条理、即ち、社会的理性の底上げこそ見られても居ないが、今や、暴動を抑え、社会秩序維持は十二分に回復させた賢人政治家たる彼の事、亡命したり、或いは、外地に行って放蕩三昧を極める等の、シオニストユダヤ系大財閥資本家群が、貶めの為に描く妄想秘録など、有り得ようも無い態、ＮＨＫから配信された一週間に亘る映像は、”タメにする”もの、曰く因縁付のプロパガンダでしか無いと言う事である。

　プーチン大統領が、ロシア連邦政権に直接与り関わってから満十六年、スラヴ系ロシア民族を含む一億四千万人は、戦前戦後の日ロ史を学ぶ余裕無き時間が長く続いた所から、日露和平条約すら締結せず、況してや、北方四島すら無条件返還せずの現状を以って良しともするのだが、斯かる表向きの状況をして我等道々の民は、彼等ロシア民族は、勉強不足の野蛮の域から一つとして脱し得ぬ、やはりはスラヴ民族なのでは在ると断定するのだろうが、プーチン大統領が現役に在る何時の日にかは花開くもの、基より、日本国側が在る条件を全てクリアーすれば、ロシア国民を説得する以前に、ウラジミール　プーチン大統領の手で、「北方四島の無条件一括返還」と「日ロ和平条約の締結」のみならず、世界の有り様を模索し施行してみるべくの、「樺太島の日ロ共同統治」や、「極東ロシアの日ロ共同開発」すら求められないとは限らないのである。