☆プライマリーバランスの均衡すら放棄した、国犯安倍晋三

　気候変動も著しく劣化しては進み続け、魑魅魍魎（神々）どももまた不条理に蠢き跋扈し始めた国際社会に在って、何度も何度も同じ繰り言を述べなければならない其の異様性に気付くと、我乍らゾッとする場面すら感じる事も多々在るのだが、朝日新聞社夕刊トップに掲載され続けて久しい、「素粒子」蘭に目を遣る事で、斯かる社会のおぞましさや怒りも和らぎ、未到来の時間に向けて、気の落ち着きをも取り戻し、再びにする、魑魅魍魎どもとの理性的条理在る思考を以って為す戦いで、社会正義の獲得、其の挑戦へと向いも出来様と云うもの、とは言え、言っている傍から次から次へと繰り出しては噴出する、現政権に因る、日本国家国民の為とは決して言えぬ、不条理政治事象押し止まずの状況は如何ともし難きもの、手の施し様をすら知らず、日本に於ける我が居場所すら見失い掛けさえするのである。

　精神疾患著しく酷く、且つ、略、政治的には短命で終わる可能性すら見え始めた感も在る米国大統領のＤ．トランプと、自らの地位をして何れの日にかは脅かす存在となる、国家権力者の後任人事の出現と其の脅威をして、党規約の強硬的改定を以って、何れは遣って来るであろう自らへの追い落とし工作を考える必要の（全く）無くなった中国国家主席習近平が、繰り広げる、シナリオ在りの貿易戦争と言う出来芝居で、米中の二国だけに止まらず、日韓やＥＵ圏にも伝播し影響を与え始めた中で、而も、貿易戦争は一時休戦状態に措くとの、僅か９０日間では在るが、米中両国首脳が歩み寄ったと思ったのも束の間、其の、休戦に至る譲歩決断せし当日には、中国の私的情報機器企業、ファーウェイのＮＯ，２（女史）が米国をして出国、カナダ国に入国せし其の直後にカナダ政府官憲の手で捕縛拘束され、十日間を経た後、カナダ国からの出国だけは認めずとする、条件付き保釈が認められ、其れはまた、米国政府からの逮捕要請に基づく拘束で在った事もまた、時を措かずして判明もしたのである。

　基より、米国をして直接的には非難せず、カナダ政府に因る不当にする其れは逮捕で在るとして、中国政府は抗議して見せ、早速にして動き、中国に滞在していたカナダ人三名を、日々を跨いで拘束逮捕した事を公表、習近平政権の監視下に置いた事は言う迄も無い。勿論、単純目線で、斯かる＜ＷＡＳＰ国家群＞である米国並びにカナダ国対有色人種国漢民族中国の、情報収集（機器）に関わる、国家威信を賭けた熾烈なる優先順位奪取合戦の一つと考えれば、人的捕縛合戦の現象自体は納得できるもの、遣られればやり返すの、言わば、米中貿易戦争の二番煎じと言うよりは寧ろ、僅か半世紀にも満たない中で、国際資本主義政策の名目を借り受けて中国は台頭、世界の工場として幅広く国際社会に物品を供給、特に、情報端末機器分野に関しても、米国やカナダ国、或いは、英国やオーストラリア国、ニュージーランド国と云った、言わば、「ＷＡＳＰ国家連合／組織エシュロン（情報通信傍受システム）」をしのぎ、凌駕する迄に成長、ＷＡＳＰ国家群の安全保障能を上回り、脅かす虞が極めて高まったと、エシュロンの元締めたる米国に判断され看做されたが故の、見せしめとしての逮捕拘束から始まった、其れこそが、遣った遣られたの応酬で在って、表面的には落とし所の無い争いとも看做されるが、其処は地下水脈で永らくにして繋がってもいる米中二国間関係の事、ロシア連邦政府に向けた政治的パフォーマンスと捉えれば、斯かる騒ぎは心配などまったく無用のもの、何れ収束を見る事とは相成るのだろう。基より、斯かる、カナダでの中国籍経営者の逮捕や拘束、並びに保釈等、更に、米国司法府への引き渡し要請等の一連の行動に関しては、Ｄ．トランプ政権の与り知らない所で為された逮捕劇との推定は可能である。

　ＷＡＳＰ組織＜エシュロン＞体制をも取り仕切る、米国の真の支配者たるシオニストユダヤ系大財閥資本家群の箍が外れたと見るのは早計のもので、即ち、中国人企業人の逮捕は、何かしらのシナリオの中の逮捕と見るべきが筋なので在って、仲間たるカナダ国が、米国の言われるが侭に与した迄の事、現象的に見れば、未だに変わらぬ政治的覇権体制に於ける軋轢の現れで、唯、それだけの話しでは在る。基より、９０日間ではあるが、米中貿易戦争の一時休戦を決めた大統領Ｄ．トランプにとっては、中国企業のＮＯ．２の逮捕は寝耳に水のもので、与り知らぬ事でも在ったろう。其れでは、此の逮捕拘留劇に一番驚いたのは誰かと言えば、基より、中国やカナダ国等では無く、基より、日本国やＥＵ、或いは、英国等では無く、他ならぬ米国の大統領たるＤ．トランプ自身では在ったろう。何時でも、捕縛拘束の準備は整ったよとの、言わば、中々にして大統領の地位を去り（降り）たがらないＤ．トランプに対する、其れこそが真の支配者に因る見せ付けでも在ったと、看做せない事も無いのである。今の時代、意にそぐわないからとして、暗殺だけは憚れる時代でも在るからではある。

　斯くして、アメリカ合衆国には、ＷＨを中心にして機能し活動する、連邦議会制民主主義を掲げる表向きの政治権力体制（機構）と、連邦議会をコントロール下に治め、あまつさえ、ＷＨをしてコントロール下に措き得る、言わば、不可視的存在たる真の支配者としての裏組織が、異なる国家権力の顔（頭脳組織）として、紛う事無く存在する事を、特に、七十三年間の永きに亘って被支配下に措かれている日本民族ぐらいは覚えておくべきで、忘れてはならないのだろう。基より、日本国傀儡宰相の安倍晋三をしてコントロール下に置く＜Ｂ＆Ａ群＞とのお目通りこそ彼は叶っても、（欧米日中の）真の支配者たる権力者（群）との間では、未だ、格や能力が違い過ぎてであろう所から、お目通りすら叶ってもいないのが、異邦人傀儡子宰相安倍晋三の、傀儡子態様に措かれし現状では在るのだろう。また、残る任期を全う出来たにせよ、お目通りが叶うと言う保証すら確信できてもいない彼では在る。その様な彼に、沖縄県民も、日本国民もまた、振り回され愚弄され続けている日本国家国民なのである。

　余談にこそなったが、米国政府に因る、中国の一私企業に対する、言うならば、世界的規模の製造販売下におく各種情報機器に因る、多目的情報収集目的や軍事転用可能情報収集目的等に対する、所謂、ＷＡＳＰ諸国に湧き上がった懸念、所謂、情報流出懸念材料にはなるとして、表向きには「待った」を掛けた状態では在るが、振り返らずにも解る様に、ＷＡＳＰ組織たるエシュロンに因り、既に、同じ様な情報収集媒体組織（情報衛星、ＳＮＳ用機器）が、数十年前から既に、敷設され活用され、諜報活動の一翼すら担っても居れば、敢えて驚く必要は無し、被傀儡の下に措かれる日本国など、既に、数十年前には、超精密なる部品に関わる製造特許のみならず、高度な技術力すら、株式等の引き渡しを通じて奪い取られ、情報収集機器の自主組み立て販売をも断念させられてもいれば、同様に、香港乃至上海に隠れ統治機構を措く、シオニストユダヤ系大財閥資本家群傘下の＜Ｂ＆Ａ群＞を通じ、習近平に一言耳打ちすれば良いだけの話し、敢えて遣らずとも良いパフォーマンスを見せたという事は、見せしめともなる他の目論見が在った、という事にもなるもの、それが前述せし、心配する必要なしの意味でも在る。

　其れより、我が日本社会に於ける、異邦人傀儡子宰相安倍晋三に因る、議会軽視の悪辣なる所作が収まる所か、臨時国会が閉会した途端に、春先になったウシガエルの如くに鳴き始めては活動、一億総精神分裂病劇の導入演じさせならぬ、日本民族一億総奴隷への追い遣りともなる、次年度予算編成に向けての素案作り等を生き生きとして為す、件の、閣議決定が、もう既に新たな法案として国会をも通過したかの如くに為され、公表され始めては居るのである。

　報道等に基づけば、新年度予算（２０１９年度）は史上初めての百兆円越えとなる予定であるとか、防衛装備費予算は（向こう五年間で）二十七兆円規模に膨らます事を閣議決定、米国への支払いたる戦闘機（代替機）購入に関しては、向こう複数年間で百五機（裸単価で一機百九十億円、総額二兆一千億円余）の購入を閣議決定し、通常ミサイルや小型核兵器（？）搭載可能ミサイルの装備品等を含めれば、優に二倍にも三倍にも膨らむ装備購入額をして防衛予算の閣議決定をしたであるとか、はたまた、新軍艦の建造を航空母艦へと改造する旨を、自民党が主導権を執る防衛部会でも決議した、であるとか、沖縄県辺野古岬沖の埋め立て建設作業に関しては、沖縄県民の九割九分や日本国民の六割以上が反対を（既に）表明、”安倍晋三よ！　戦後から延々と続けられる人権無視はもう懲り懲り、満足し過ぎるほど十分に遣っただろう、安倍晋三センセイよ、だから、もういい加減に沖縄県民を奴隷の民扱いせずに解放し、他の県民同様に自治権を持たせ、勿論、国民全体を犠牲にする、借金ドブ漬けの浪費と無駄遣いは止めて、古に存在せし祖先の邦か、左も無くば、己が崇拝して已まない＜主＞が薦める、異国の地にでも逃亡し、使い切れぬ程に在る日本円を敷き詰めての隠居生活でもしていて呉れ！”と、泣き叫ぼうが懇願し様が、蛙の面に小便の態の安倍晋三センセイ、聞く耳もたずは言う迄も無かろう。此の、後先考えずの無慈悲の政治と、放蕩三昧の政治があと四五年も続けられれば、紛う事無く、民間企業等の純資産を含む、国民資産総額（一千六百兆円）と、略、数字的には肩を並べる事となる、「累計国債発行残高千六百兆円超」と云う、誰も支払えない莫大なる借金だけが積み重なるのだが、数字的には、此れ以上の借金は成し様は無き者、基より、いったい誰が、此れだけ巨大に膨らませ続けた借金を返済し得ると思っているのか、祖父等より受け継ぎし莫大なる資産は、斯かる借金漬けとなる国民の為に、全額全資産を寄贈して一生を終える様な、安倍晋三に非ずでも在れば、左すれば、日銀か、財務省か、経産省が、斯かる、傀儡政権が作り上げし莫大なる借金の返済を、為し得るとでも言うのか、何れも「ノー」、やはり、残るの返済者は、奴隷たる日本民族が為す事となり、所謂、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の国際社会支配下戦略、即ち、其の最終章たる、ロシア連邦の平定とスラヴ民族に対する民族浄化を以って簡潔とする、言わば、米国の足軽要員となる日本民族の、一億総炭化を以って、御破算と為す積りではあるのだろう。