☆米国の正体を見破った、ロシア連邦プーチン大統領
現代国際政治に関わる、特に戦後史の国際政治に於ける、比肩すべき者だれ一人として現れず、また、今もなお見当たらず、賢人政治家として突出し、且つ、普遍的条理に全く適う政治活動を、国際社会でも顕わし、唯一選択実行して已まない件の、ロシア共和国連邦第二、第四代目大統領ウラジミール プーチン、彼は、シリア共和国アサド大統領に依る、四年にも亘る救援要請に応え、勿論、漸くと言っても良いのだろう、国際社会に広く且つ厚く漂い始めた、体制秩序破壊の連鎖的悪影響排除に向けて、此れ以上の待ちの策は国際社会にとっても無益と判断、今を逃せば、中東諸国のみならず、欧州、北アフリカ、アジア諸国等へと飛び火、秩序破壊の連鎖を以って為す混乱が増幅しては拡大、のっぴきならぬ状況下へと陥るであろうと推断、ロシア連邦軍、主として、空軍部隊をして、シリア国による派遣要請と其の懇願を受け入れ、大国が裏で糸を引く可能性の高い当該中東域でのテロル集団の一掃に向け、ロシア連邦政府は見過ごせぬと判断、シリア国内に軍の出陣を決めたのである。
基より、ロシア連邦政府が勝手気儘に、即ち、米国等の軍事的間隙（数週間以前の米国オバマ政権は、シリア国への軍事的関与は一切無しと明言）に乗じて、突発的に軍事行動を起こしたのではなく、外堀を埋め（軍事的介入に関わる国際的気運）ながらにするものであった事は云う迄も無きこと、アメリカ合衆国オバマ大統領に対してすら、シリア国への軍事的加担が、已む無き事ながらロシア連邦としても在り得る事とし、其の了解ともなるオバマ大統領の言質を、先の国連での米露首脳会談で取り付け、基より、ＥＵ諸国に対してさえ、シリア国反政府組織等に対する、ロシア連邦政府としての空爆参加もまた有り得る事を、ＥＵ駐在の大使や武官等を通じて強く仄めかし、反応をも窺い、且つ、期待されてもいた事を、我ら遠くに位置する部外者に在る者もしっかりと理解して置くべきではある。
国連での米露首脳に拠る会談で、オバマ大統領の口からは、シリア国アサド政権に敵対する、所謂、反政府活動勢力に因る政権転覆の為のテロル活動を何とか終焉させ、同時に、現政権をして早く退陣させたいとの意見をプーチン大統領に披歴、基より、プーチン大統領は聞き入るだけで確たる受諾の返答は差し控えたと云う事ではあるのだろう。基より、オバマ大統領が此処まで言ったとすれば、米国大統領とは言えども、シリア国内に展開している米国政府機関、乃至、軍事四部門等の活動仔細までは知らされても居らずを意味し、ツンボ桟敷に措かれている事を、プーチン大統領自身が見抜きもしたと云うことになり、シリア国アサド政権に対する条理在る本格的軍事介入を、即刻にして決断したと云う事にはなるのだろう。
シリア／ロシア連合軍に因る、所謂、内戦勃発の元凶ともなる、反政府テロ組織（イスラーム国やアルカーイダ系テロ集団等々）が現に支配領有を宣する、５０ヶ所以上にものぼる軍事施設や基地への空爆で、真っ先に手（音）を上げたのが誰在ろう、シリア／ロシア連合軍の早速に因る空爆の標的とされたイスラーム国や反政府テロ組織では無く、また、米国の国家元首（諜報組織ＣＩＡや軍事部門を、其の直接指揮管理下に措く筈の）であるバラク オバマ大統領でも無く、其れこそが、米国国家機関であるＣＩＡの報道官で在った事は、奇異ではあるが事実なるもの、基より、数時間後には、ＣＩＡの直接指揮官たるオバマ大統領の口からも、事実確認に拠るシリア／ロシア連合軍批判が為されたが、ロシア批判の檄は軽きもの、内容もまた、論理矛盾を極めても居れば其れなりに、説得力どころか迫力すら感じ得ずのもの、憐れなる大統領バラク オバマの容を、瞬時とは言え、其処でも露呈して終った事は言うまでもない。
シリア国内に展開（実態は暗躍）する米国政府機関ＣＩＡ等の仔細にする動きを、担当責任者からは一切知らされていなかったオバマ大統領とは言え、苟も、アメリカ合衆国政治行政を統治し、且つ、司る、最高権力者たる大統領職に就く国家指導者であれば当然に、また、七年もの永きに亘り、ＷＨ内に留まってもいれば必然的に、政府の諜報機関たるＣＩＡや、世界各国に配備せし外交官や武官が、如何なる情報を集め、若しくは、覇権を追い求め続ける米国の常套手段として来た、所謂、国家理念が米国とは全く異なる異民族が、執政し運営する国家群に対する、政権転覆を目的とした積極的行動や活動に打って出ているか等の、基礎的情報ぐらいは入手していて然るべきもの、だが、斯かるシリア国に関わる情報の流れさえ、オバマ大統領には一切知らされる事も無かったとは、俄かには信じ難い事ではあるが、事実ではあるのだろう。
ＣＩＡに因る、当該シリア国でのアサド政権転覆に関わる暗躍は、一切知らされる事も無かった（？）オバマ大統領、と云う事にもなるが、前大統領や戦中戦後へと引き続く、歴代合衆国盆暗大統領の面々とは異なり、頭脳の明晰さと政治的演技力、並びに、身辺の清潔さに関しては、少なくとも、第二次世界大戦後を担うアメリカ合衆国の、オバマ大統領自身を含めての１２名の大統領の中でも最上位に位置するであろう事は明白、左すれば、ＣＩＡや他の政府機関等に因る、シリア国への内政関与等、即ち、政権転覆を目的とするシリア国潜入に因る反政府組織の立ち上げや活動拠点の整備等に、当該政府機関が深く関わっていたと認識出来ない方が不思議では在るのだが、此処が米国政権が万度にして現わす奇怪至極なる点、基より、米国社会に多数ばら撒かれる新聞やＴＶでさえ厳しく追求せぬ、其れこそが奇怪至極なるバリアーの張り巡らしに因る覆い隠し、国民に対する事実の作為的遮断と言う事にはなるのだろう。
知っていながら知らない素振りを繕う事も、継続的玉座就任が可能となる、二期に亘る任期八年を全うする米国大統領にとっては、特に重要なる演技科目、シオニストユダヤ系大財閥資本家群にとっては最大の不条理事象たる、国際社会に求める、＊＜ワンワールド政府への最終的収斂＞と、＜民族浄化に因る有色人種群５％人口化の実現＞計画に対する関与は、大統領で在ろうと赦されずのもの、オバマ大統領もまた、指一本触れる事は出来ないのである。
＊＜ワンワールド政府＞の実現とは、云う迄も無く、シオニストユダヤ系大財閥資本家群をして其の見えざる頂点に措き、形式的頂点には白色人種群が数段に分かれて就く事、また、その下には、有色人種群が数段に分かれて就くと云う、ともに人間家畜／奴隷社会への終局的到着を意味するもので、＜民族浄化に因る有色人種群５％化実現＞とは、字義そのものが伝えている様に、現状の世界人口７０億人とすれば、白色人種６億人を除く６４億人は有色人種群（黒、茶、黄、赤、、等）の総数となり、其の内の９５％は害悪の存在とされ、要するに無用の存在として看做され、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の神の摂理からすれば、浄化抹消されなければならぬものとされ、残る５％、即ち、上限となる３億人だけが奴隷の存在として此の地球上に住まう事が赦される思想ではある。
＊② 当該思想を蹂躙し、違えればどうなるかだが、地球人口は増々にして加増し続け、地上で百億人を超すのも時間の問題、其の侭にして手を加えなければ、天然資源は掘り尽くされて地球環境は増々に悪化し、地震の頻発と火山噴火の連続で変形、増々にする貧困の押し寄せは、人間同士が相食み合うと云う、有ってもならぬ不条理なる場面をも惹起して当然とさえし、理性に導かれなければならない人類社会の終焉が、数千年早くに訪れる事を意味すると、件の、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の信ずる宗教は、秘密裡に教えてもいれば、また、其の教えを固く信じてもいるのである。
オバマ大統領は、現在にまで至る執政期間七年間と云うもの、何一つとして自分の思い通りの政治は成し遂げ得ずにあり、よしんば有ったとしても、残る一年有余を通じてさえ、記憶に残る程の国家政策は立ち上げられないだろうと推断されるのは、偏に、シオニストユダヤ系大財閥資本家群が後ろに控える傀儡子政治家としては、安部晋三政権同様に、致し方の無い所、記憶に残る精々の出来事が件の、所謂、前大統領で在るＪｒ．ブッシュが演じて見せた、９．１１ＮＹ同時多発テロルの勃発から始まる、一連の中東侵略戦争と、其れに因る、有色人種国家群のぶち壊しや無秩序社会への落とし込み、並びに、憐れむべき民族浄化の実践等々を惹起し、三文芝居を演じたＪ．ブッシュと、対峙すべくに配置されたテロル組織アルカーイダの大物司令官、即ち、民主主義社会全体の敵として、Ｊｒ．ブッシュとともに、演じ続けさせ、任務完了後は丁重に、其れも、国際社会の裏を搔く形で、パキスタン国の首都近郊に匿い続けたウサマ ビン ラーディンをして、米国海軍特殊部隊が戦闘ヘリ（実況中継カメラを搭載）を用いてパキスタン国政府に無断？で押し入り、遂には、住居に押し込み、暗殺に付しては”亡骸”を持ち帰り、米国艦船に因る洋上での海葬に処されると言う一連の、歴史的場面の指揮者オバマ大統領となり、且つ、目撃者ともなっただけでの存在でしか無いのである。
勿論、ノーベル平和賞の現職大統領としての、一般的受賞価値も在るにはあるが、賞そのものには政治的色彩が強く感じられ、且つ、世論誘導と云う作為性が強烈に臭いもすれば、オバマ大統領の実体的業績を現わし示す条理在る理念の顕現には程遠い、テロル組織の親玉（司令官）の殺戮等はも卑し過ぎて政治的業績には挙げられずのもの、況してや、パキスタン国で暗殺裡に付されたテロル演技の立役者たるビンラーディンは、替え玉では無いのかと未だに疑われ、即ち、被殺の張本人たるビンラーディンは、世界の記憶から抹消されるべくに”暗殺”を仕組まれたもので、地球上の何れかでは存命に在り、今は、シオニストユダヤ系大財閥資本家群のエージェント群に因って、家族諸共にひっそりと匿われ、残る余生を悠然と過ごしているであろう、との穿った見方さえ、消え去らずに国際社会の中を浮遊し続けてはいるのである。
ウクライナ共和国を含む、米、英や、イスラエル等に因る、旧東欧圏への諜報機関員の派遣潜り込ませに因る政権転覆計画は、第二次世界大戦後間も無くより始まったもので、東欧圏のみならず、アジア圏内領域へ、乃至は、中東諸国へと拡大、中南米やアフリカ大陸北部へとばら撒かれては狙われ、基より、ソ連邦にも送り込まれ続け、目的を達したもの、そうはならなかったもの等多々あり、また、スパイ（諜報機関員）として捕縛されては同様に、捕縛された自国の諜報機関員と交換する外交交渉を為すと云う、今もなお、斯かる笑えない裏取引きが途絶える事無く続いている事を、時折にして一部マスメディア社会では教えてもいるのである。
アメリカ合衆国（政府組織や機関）が世界中で繰り広げる不条理活動は、遂には、七十年を掛けて此処まで来たと云うことにはなるが、此れだけ広域化し、複雑化もすれば、大統領とは言え一人の個人、裏表の活動の須らくに目を光らせ、目を向ける等は至難の業、とは言え、自国の織り成す不条理史をも延々と見続けて来ている大統領でも在れば、一筋縄ではいかない重層政治に措かれている事を、就任前には既に嗅ぎ取っていて当然のもの、基より、オバマ大統領の様に、歴代の大統領よりは数段に優れた頭脳の持ち主でも在れば当然に、不条理なる活動は行わなかったと云う事ではあるのだろう。但し、現状に於いて為す、アンダーグラウンドでの米国の不条理活動の展開までは口出しが成し得ず、表沙汰になって初めてコメントを加えるに留めるのみ、其れでも自国政府機関等の地下に潜り込んでの不条理活動は有耶無耶にしながら、須らくをして、邪魔立てに入った反政府組織やイスラーム国等のテロ組織、或いは、ロシア連邦等を非難するだけ、ややもすれば、当該被潜入国家の政府をも非難する対象に措くもので、有り得ぬ話し（論理の展開）ではあるのだろう。此れが、首相職を続ける安倍晋三が誠を奉げて已まないと尊崇する、アメリカ合衆国の実体ではある。
