☆欧州での自爆テロルを悦ぶ者は誰か

　遂にとでも云うべきなのであろう、所謂、ＥＵ広域に発生し始めた有色人種群に因る無差別テロル行為を以って為す爆破殺傷事件、遂に、ベルギー王国にも飛び火、多くの犠牲者を出して終った様である。

　基より、第二次世界大戦後に在っては、欧州（人）にとっての、在りし日に於ける植民地たる有色人種群の一つである、アラヴ民族やアフリカ民族等の多くから、敵意を買う様な政治経済的直接支配政策など、表向きにも執られておらず、有色人種群に対するあからさまなる不条理行為は殆ど抑えられてもいた一方で、ベルギー王国は、所謂、有色人種群の宗主国を多く輩出するＥＵの、一本化の結束にあたった主要国（仏、蘭、ベルギー、ルクセンブルク等）の、紛う事無き中心国の一つで有り、現に、ＥＵ本部や委員会等を数多く在地させ、有している国家でもあれば、現状に見られる、世代を遥かに跨ぐ、被植民地国から連れて来られた人々に対する、謂わば、アフリカ系民族の奴隷として連れて来られた人々が受け続けているのと同様の、アメリカ合衆国並み、若しくは、其れ以下ともなる政治経済的不行き届きは、如何ともし難き不運をすら被っているもので、恐らく、敗戦後の日本列島に、大過なくともに住まって居る朝鮮民族（韓国乃至北朝鮮国の人々）と日本民族との関係には見られない、一見して解かる差別や迫害を基にする対立関係が、ＥＵ域内には台頭し始めてもいるからでは在るのだろう。

　勿論、旧西欧諸国にこそ其の多くが住まう、所謂、中東域や北アフリカ諸国からの移住民達は、当初、労働の担い手として喜んで受け入れられ、また、代を重ねる毎に、現地住民（白人）同様の処遇が受けられるべくの相互理解も進み、行政上に於ける同質化もまた進んでは来ていたのだが、各国に於ける経済上昇も其の勢いが徐々に鈍り始め、或いは、東西の壁が崩壊（１９８９年１１月）するのと軌を一にするが如くに、ＥＵもまた、其の外形をして、一つの政治経済圏とし、明確化（１９９３年）をさせても来た事を主たる要因とする中で、旧西欧諸国に於ける経済力の伸びにも翳りが見え始めた事が素で、ＥＵに加盟せし旧東欧諸国や南部欧州域等からの労働者が、旧西欧諸国の労働市場へと流入、結果、現地労働者（白人）のみならず、国籍を授かった有色人種群の労働域へと大量に流れ込み、畢竟、地場の労働者群を排除したばかりか、有色人種系労働者群をして無職へと追い遣り、学校は出たけれど、有色人種系国民にとっては、働く場所の無い若者達をも増やして終う結果と相成るのである。勿論、地場の労働者達にとっては、職無き因、或いは、職を失いし因が須らく、有色人種群の存在に起因するものであるとの断定さえ生み出す一方、地場の人々以上に仕事に在り付けぬ有色人種系成人にとっては、従来にも増しての被迫害感、或いは、被差別感として溜まりにたまって行く事となるのである。

　学校も出て頭も悪く無く、考え方もしっかりし、勤勉なる性格すら有する、基より、白色人種群と能力的にも何等遜色など在る筈も無い有色人種系の若者や、成人達、時間が来れば誰しもが年を取る中で、延々と無職の託ちを余儀なくされる上記人々が、よしんば、足繁くに職を求めて歩いても、一つの引っ掛かりや良き感触すら掴めずに放置され、況してや、全くの援助無き侭に、日常の衣食住にすら困り果て、切迫感のみが覆い被さる様に其の歩む足を止めて終えばどうなるかの推定は、可能と云うもの、即ち、経済力が今一つ伸び悩む旧東欧圏諸国やロシア連邦にも見られる、所謂、世を儚む事に因る「自殺数」の多さとなって表われ、其処までには至らずも、「犯罪件数の多さ」と云う事になりもすれば、対策すら打てずに頭のみを抱え込んで終う西側国家群の台頭とはなるのである。

　斯かるＥＵ圏に見られる因果応報の、負に振れる事象からすれば、敗戦に帰した事で植民地を持つ事も無かった日本は未だ増しな方では無いかと思うのだが、其れでも尚、働き口がまったく無く、困窮している事実が認められれば、其の十中八九は必ずや、「生活保護」申請が受理されては保護費の支給へと至り、場合に因っては、パチンコや競輪、競馬、競艇等に保護費を消費して終う様な、何とも憐れを極める愚びたる生活保護受給者も居るらしいのだが、また、生活保護受給者数が、１６３万世帯、２１７万人にも上ると聞けば、二重の驚きには在るもの、手厚い保護であるかどうかは別として、生活保護政策が多少なりとも行き届いているが故に、国別自殺率もまた十位程度では済んでいるもの、基より、因果関係論から推し測れば、出生率が少ないのもまた其の裏返しとはなるもの、我が日本民族と同祖同血に在る韓国が、自殺率でも首位を走り、出生率でも最下位に甘んじ続けるのもまた、似た様な政治経済、或いは、文化風土を醸し出す、何かしらの、人的おぞましさが介在しているからでは在るのだろう。

　余談にこそなって終ったが、ＥＵへと移り住んだ有色人種が数多に居るが故に、経済が疲弊するに至ったのであるとの指摘は、もちろん的を射たものでは無く、永く住まいし有色人種群も、夫々の欧州諸国には数多に居住し、良好なる経済的状況下に在ってもまた数多く同居していたのも事実であれば、主たる経済的疲弊要因は、有色人種群の混淆に在るのではなく、他に求めるべきが筋と云うもので、即ち、数十年を要して練り上げたＥＵ一元化体制とは言え、須らくの慣行や国家別制度が一気に、其れも、２８か国、五億一千万人を従えて、枠が外されて同一化が押し進めばどうなるかは、想像は出来様と云うもの、即ち、経済的流れは規則を以って混じり合う中でさえ、低きに流れ、或いは、高きを求めては動き回る人々の発生をして抑える事は不可能となるもの、斯かる動き回る人々が須らく有色人種群でも在った等の断定は的外れのものではある。

　斯かる、世界的経済低迷へと向かう事象が、俄かに現われる事にもまた理由は在ろうと云うもの、即ち、此処四半世紀の時空間でみても解かる様に、イスラエル、パレスチナ間抗争を源とし、湾岸戦争然り、９．１１ＮＹ同時多発テロルに基づく、作為的にするアフガン／イラクへの侵略戦争へと続き、”オレンヂ革命”や”グルジア国の反乱”、”アラブの春”や、其れ等を基にする、イスラーム国の突発的とでも言うべき急激にする台頭や、内戦下の危機状況に措かれて行き場を失った有色人種群の、所謂、表面的には亡命を求めて動く、膨大なる難民や移民の溢れ、其の数約五百万人は、自然的発生と言うには余りにもお粗末な理解を以ってする指摘で有り、受け容れられずの指摘と云うもの、其の須らくは、あの欧米中日をして実体的其の支配下に置く、シオニストユダヤ系大財閥資本家群に因る、不条理なる企図に端を発している事をこそ、我が日本民族もまた知り置くべき事なのである。

　人口の半数にも上る一千万人ものシリア難民が、一部は殺戮の憂き目に遭い、国内を転々としては疲弊した挙句に餓死して屍を積み上げ、辛うじて祖国を離れし者は、金品財貨をゴムボートに変えては周辺諸国や欧州域へと逃れ、其れが一つの因となって欧州域で発生し始めた不条理、即ち、自爆テロルへと繋がっているのであるとの理解は、成るほど納得として頷きたくなる指摘では有るが、其れこそが、世界支配化を延々としてたくらみ続ける、シオニストユダヤ系大財閥資本家群に因る思い通りのシナリオと云うもの、其の実体はと言えば、有色人種群をして始められた、”民族浄化、抹殺”に至る、一プロセスである事を忘れてはならない。

　欧州を目指す、何十万人にも及ぶ難民や移民の多くが、ゴムボートに変える金品財貨を有している訳で無く、況してや欧米やロシアからも疎んじられては爆撃、並びに、殺戮の対象とされる「イスラーム国」の存在が、無一文の石礫で戦いが始まった組織で、特異なる宗教原理主義者の存在である、等と見る国際社会もまた、ノーテンキなる存在と云うもの、米露を一とする中東諸国やトルコ国等からあれだけの爆撃等を受けてすら耐え、武器弾薬や人材すら絶やさぬ侭に戦い続け得るのは、何もイスラーム国が優秀で在るが故にでは無く、スポンサーが居ればこそのもの、あの、漸くにして明治革命を体現した日本が、大帝国ロシアを相手にして「日露戦争」を打ち勝った其の因、多々有る中で、日本帝国に対する莫大なる戦争資源の有償供給が、唯一にして、某大財閥から図られた事を忘れてはならないのである。其の供給者である某とは、まさしく、シオニストユダヤ系大財閥資本家群でもあったのである。