日本の歴史は日本人が創る

ヤマト民族日本人に“我れ蘇り”を希う

☆条理の底上げを見ていないロシア民族は、漢民族中国に、、、。

 一つの策謀は、遂にぞ成功をもたらす事は無かったが、日本国に招き入れる事には成功を収めた安倍晋三政権、相当なる土産を手にし、ロシア連邦大統領で在り、稀代の政治家でも在るウラジミール プーチンは、自国ロシア領土へと向け飛び立ったのである。其の滞在時間は大よそ丸一日のもの、手土産にしては相当に大枚なる手形を手にしたと云う所ではあるのだろう。

 大山鳴動鼠三匹とでも言うべき極貧なる日露外交の実態を晒しては残し、且つ、招き入れた側の国家宰相たる安倍晋三本人にとっても、意味の解らぬ侭に動いた、其れこそが招き入れで在り首脳外交では在ったろう。我等道々の民に目には映る、正式にする国交無き事に因る、国賓待遇ともならぬ事で、来ては帰るだけの慌ただしさのみが残る、形式的外交、所謂、片務的ビジネス外交として顔を揃えただけの24時間、味気無さのみが残るロシア連邦共和国国家元首ウラジミール プーチン他の随行員の来日では在ったろう。

 かつて、安倍政権の肝煎りで、日本国に国賓として招かれては、即刻、銀座に在る高級”寿司”店での会食接遇を受けた米国大統領バラク オバマ、基より、後日に於いて準備され、控えてもいた、天皇家主催に因る「歓迎晩餐会」等も用意されてもいれば、来日に至る政治的内容そのものが、国際的要人を招くと言う意味では極めて意義深く 且つ、二国間関係が友好的で色濃いものとして映り、勿論、外交的国家儀式としてもまた最高位には措くもの、左すれば、訪日を果たした今次のロシア連邦国家元首ウラジミール プーチン大統領に取ってみれば、あれも欠き此れもまた欠くといった、国家宰相たる安倍晋三招請に拠る、訪日外交であってみれば、格式は勿論の最上のものとは言えず、況してや、立ち位置もまた、宰相安倍晋三より一段低くに置かれ、更には、実体的にも、文化や文明様式も相当に日本国家国民とは異なり、互いの国をして違和感すら覚える両国首脳にも在る中で、独り、ロシア連邦の大統領が、タオル一枚を以って無防備に為す温泉への浸かり等を勧められても、安全保障上受け容れられずは当然のもの、其処迄の親密さは、両首脳同士の数多にする会談が持たれた事が在るからとの、単純にする話し合いの実績が在るからとは言え、異民族間の頭領同士たる事は変わらずのもの、顔見知りたる事を以って、友好関係に在ると錯覚する安倍政権を以ってしても、日本国の持て成しの一つたる、”湯の勧め”を、安易に受け容れる事はせずのプーチン大統領、即ち、警護班を周囲に置き、安全を確認した上で、何時ものシャワーのみを浴び、疲れを取ったであろう事は容易に推測出来るのである。

 即ち、日本国が国家として執り得べき異国国家元首に対する、所謂、最高の歓待や接待を以って為す国家儀式を、今次の訪日でも、何一つとして受ける事の無かったウラジミール プーチン大統領、其れこそが、ロシア連邦共和国大統領を招いては繰り広げた、安倍政権に因る、長期政権作りの為のパフォーマンスと見るべきが正解、自民党総裁安倍晋三首相が、持ち得る主権の範囲内に於いて推し進めた、プーチン大統領をして個人的に招いては推し進めた、其れこそが「長門会談」、丸々にする二日も三日もの間を、米英両国やイスラエル、或いは、EU連合と対峙中でもあると自負するロシア連邦大統領のウラジミール プーチンが、不渡りになる可能性も無しとしない三千億円規模の手形を受け取り、そそくさと自国ロシア連邦に戻ったとしても、何ら不思議では無いのである。

 マスメディアは、安倍首相とプーチン大統領の何れが、今次の首脳会談では勝利を収めたのであろうかを問い、評価しては見せるが、会談内容が、一切知らされずに在る中で、合意せし結果だけを見させられての、勝利や敗戦云々を判断するには無理が在ろうと言うもの、基より、先の日ソ両国に因る戦争は、事実であり真実であるとする主張を、一貫して崩さずの政治姿勢を(今次もまた)見せ付けたプーチン大統領と、其れに対する、ノーともせずイエスとも言わずに措いた宰相安倍晋三の、相も変らぬ、北方領土問題に関わる具体的進展無しの侭にする、所謂、「新たなアプローチに拠る政治手法の選択を以って日ロ二国間で最重要課題である日ロ平和条約の締結を目指す」事に合意したと言っては我田引水、北方四島問題は平和条約締結後に話し合われ、合意される事にもなるとの、所謂、1956年に、鳩山一郎とN.フルシチョフとの間で合意を見、サインを認めた件の条約文書、件の、「日ソ共同宣言」締結時以前に戻る事さえ、今次の日ロ首脳会談は意味している事から察すれば、勝ちも無し負けも無しの、其れこそが、時間切れ再延長!、と言う事にはなるのだろう。

 少なくとも、安倍晋三政権が思い描くで在ろう、言わば、自らの執政期間の再延長(2022年?)内での、北方四島問題は解決せずに在る事を意味する、即ち、再任が果たせればの話だが、プーチン大統領もまた、最大で2024年まで在職が可能とはなるもので、此の、向かう六年から八年間に至る執政期間内に、目覚ましい日ロの進展が見られるかと言えば、恐らくはノーなるもの、其れ程に、日ロ両国民と言おうか日本民族対スラヴ民族と言おうか、両民族に因る社会正義の顕現に対する、同意を以ってする受け止め方が全くにして異なりもすれば、話し合いの土台ともなる基本条理そのものが、対立して当然とする思念の在り方から察すれば、決して交わる事の無い其れこそが日ソ二国間関係とはなるもの、ロシア連邦国民の言う通り、欲しかったら腕づくでも奪って見せよ、腕力に劣る日本に負ける訳が無いとの言い分に軍配が上がるだけ、古色蒼然とした古の遺物たる「力は正義なり」の言い分は、ロシア連邦国民に於いては未だに輝き続けて存在すると言う、時代錯誤の政治思想を偲ばせて余りあるのである。

 北方四島に於いて、新思考の持ち寄りに拠る日ロ両国間の経済協力の取り組みを実現して見せると、大言壮語した宰相安倍晋三、言葉こそ勇ましくとも、時間軸を四半世紀以前にまで遡れば、日ソ間の資本参加を見た<合弁事業>の取り組みや実現は、旧ソ連邦崩壊直前から為されていたもので、古くは無く、日ソ間の経済交流すら花開こうとしていた、其れこそが、新たなる日ソ二国間に生まれたビジネス形態で在り実態、確実に定着し、拡大化傾向すら見せてはいたが、程無く、日ソ両民族の文化の違いとでも言うべき、非融和が惹き起こした係争に因る混乱があちこちで持ち上がり、即ち、日ソ間で合弁せし事業そのものは、ソビエト連邦から移動したロシア連邦の中でも生かされ、事業として継続してはいるが、合弁事業自体が崩れ去り、日本の民間企業側が悉くに継続を断念、ロシア国内法に則って執行された裁判にも敗れること相次ぎ、日本の資本をしてロシア連邦内に残した侭に立ち去りを強要されると言う、数多に為す不条理事例を思い知らされる事と相成るのである。

 勿論、合弁企業として継続、成功している事業例も在るにはあるが、其れこそが僅かなる事例には過ぎずのもの、斯かる、追剝ぎ同然に為す、身包み剥がされては、帰れとまで言われし経緯を検証せぬ侭に、更には、一つとしての立て直しすら見ぬ侭に、遣られっ放しの日本側の政治的指導者が、今回は新思考の採り入れに拠る、日ロ間の新たな出発点とするもので在るとか、過去には類例を見ない、新たなる日ロ間の執政の取り組みをも形成する画期的なものである等と言われても、俄かに信じられずは当然のもの、基より、過去の事例を挙げて検証し直し、其れこそが、日本側資本家群が被った損害を補償するか、左も無ければ、ロシア側政府の保証の下で、原状に復する事を認めるとの確約でも為さなければ、ロシア国家国民としての思考そのものが変わらず、停滞した侭に措かれ続けても来た、底上げも適わずのロシア民族の事、日本側は、三度、四度にして、あの苦い臍を噛むことと相成り、同じ過ちを繰り返すトリ頭の愚者に、捨て置かれるだけと相成るのである。

 ロシア国家国民と同様に、トリ頭同然の傀儡子宰相たる安倍晋三の事、遣り兼ねない不条理政治の繰り返し、一旦は、日ロ国交回復を断念し、漢民族中国をして安堵させて見せる「芝居」をこそ、地元山口では打って見せるべきではあったろう。