☆カウント ダウン間近となる

　日本国民の、国政よりは都政の行方にこそ目を向け、或いは、米国を一とする諸外国の国政に、より強く関心をこそ集めると言う、何とも平和裡なる政治的社会状況の呈しを足許に見て取ると、良し悪しは別としても、其の主因とするものの一つには、グローバル政治経済が大凡に於いて日本社会に浸透し定着しつつ在る事に因る、外（ソト）に対する関心の高さが其れだけ強いと言う事で在り、就中、マスメディア群に因る、面白おかしき外部事象に焦点を絞っての、上っ面にする報道のみの取り上げが絶え間なく為され、而も、日本社会に広く且つ途切れる事無く導入しては流し、見させ続けているが故の大味にする情報入手の移し替えそのものが在るからであって、斯かる、玉石混交からなる大量の報道が真実の核心を突いてもいるのかどうかは別としても、結局、マスメディア自体は真実の追及に関しては迫らずに据え置き、有りの侭、受け入れ情報として垂れ流し続けるが故のもの、基より、迫り来る一月二十日の、言うならば、米国の新大統領に着任するＤ．トランプが、心を込めて宣誓するかどうかは扨て措き、聖書（旧約？）に手を置き、”神よ、アメリカにご加護を！”と、あの、貧乏神と疫病神を両肩に背負ってはＷ．Ｈ入りを予定する、曰く因縁付の人物に、好奇心にする目のみが向いているからであり、本来であれば、大統領になろうがなるまいが、在ってもならない＜論点＞を平然として仕掛けて来る彼に対し、疑念の目を以って糾弾し続けていて当然とすべきがメディア使命には在る筈なのだが、疑問だけは残したまま、一切質そうともせず、また、論争を仕掛けては其の不条理性を暴くと言う、言うならば、メディア側が為して然るべき作業は一切怠り、更に言えば、何故に彼が勝利したのかとの諸検証すら回避した侭に断ち切っては無関心下に措き、一月二十日以降の、更なる、不条理社会を露わにする米国社会に向けて、情報収集を再びにして開始すると言う、所謂、新大統領を擁して現すであろう、理路整然とせずの、言わば、Ｄ．（デストロイヤー／壊し屋）トランプの、ぶち壊し政治経済への移行を、今や遅しとして待ち構える愚びたる態には在るもの、即ち、其れを楽しみに待ち受けているマスメディア群が、現に、日米両国には見て取れるからではある。

　大統領選挙期間中から、グローバル政治経済に停止命令を掛けると豪語し宣言、米国を主体とする二国間政治経済に外交関係の舵須らくを切り替えると言って已まなかったＤ．トランプ、基より、国家社会安全保障政策に関しては、有色人種グルーブに係属するメキシコ合衆国やイスラム教国家群をして不条理なる存在と決め付け、極端に嫌悪さえし、在ろう事か外交関係すら断って良しともし、日本や中国をも含む民族群に対しても躊躇う事無く、彼等は不要なる民族でも在ると名指しで言い放ち、喧嘩すら売り、言い捨てて平然とする＜デストロイヤー　トランプ＞、大統領選の結果は、選挙制度の妙が表し示す通りのもので、所謂、合衆国全体で見れば、百万票以上の大差を以ってＨ．クリントン候補個人に突き付けられながら、大統領選挙戦には勝つと言う、言わば、共和党Ｊｒ．ブッシュ元大統領の二番煎じとでも言うべき、一種珍妙なる選挙制度に助けられた観すら呈するＤ．トランプ、其の彼が、大統領就任式さえ向かえずの侭に推し進める、国際的大企業に対する命令とでも言うべき事業経営への介入は極めて由々しきもの、基より、不法行為とでも言って良いのであろう、脅しや賺し、乃至は命令、或いは、反対給付の確約付与は、法治主義を本にする民主自由資本主義に照らしてすら不法行為、基より、越権行為ですら在れば、米国官憲により、詐欺ペテン罪、乃至は、騒乱罪、騒擾罪として、勿論、罪刑法定主義に則ってだが、逮捕捕縛し拘禁、訴追して裁判に付すべきではあるのだろう。

　此れ程に酷く、且つ、醜くも在る、Ｄ．トランプの織り成す政治目標とする活動を、須らく遣って退けると喧伝しながら、而も、当選が決定してから一度として、国際情勢やら自国の近代史、並びに、戦争史やら自国米国を含む諸外国の、政治活動には不可欠なる粗々にする建国史すら、大枠としてさえ学んでいるとは云えないＤ．トランプの現有姿、即ち、中身無き拙劣にして非情なる、特に、対ロ外交関係を除く、外交活動に関わる須らくの、否定を以って始める政策の一つ一つを是として為す政治宣言は、如何に、敗戦国たる日独等の受けし、不条理態様の押し付けに対する潜り抜けを密かに願い、形だけとは云え、独立国家に措かれた日本やドイツとは言えども、Ｄ．トランプの登場は招かざる主の到来とはなるもの、基より、傀儡子宰相たる安倍晋三や其の支援者ともなる政財界にとっては、頭を下げ続ければ其れで済むと看做してもいるのであろうが、そうは問屋が卸さずのもの、シオニストユダヤ系大財閥資本家群傘下の原発主要メーカーの一社たるウェスティングハウス社の、再びにする、赤字の尻拭いをして東芝に肩代わりさせた様に、金の切れ目は縁の切れ目にはならずのもの、有色人種は全く好かずの侭に措こうとも、金品だけは巻き上げ続けられ様と言うもの、日本の財界や官界が思っている程に、Ｄ．トランプを一とする新政権もまた同様に、有色人種群に対しては如何なる配慮も示さない、と言う事なのである。此れが、現代版Ａ．ヒトラーとでも言うべきＤ．トランプの素顔では在るのだろう。

　シオニストユダヤ系大財閥資本家群が実体的政治経済を支配し、且つ、差配するアメリカ合衆国で、シナリオ通りに事が進んだのかどうかは扨て措き、表面的に見れば、Ｈ．クリントン女史が大統領選に敗退した事で、其れも、欧米日中の支配者たる上記大財閥資本家群の描いて居たで在ろうクリントン女史を介して為すべき政治経済の現わしが、大量の得票差をしてＤ．トランプ候補に突き付け乍ら、本選の大統領選では其のＤ．トランプ候補に敗れた事で、Ｗ．Ｈ入りが御破算になった訳だが、其れですら、一つとして動揺した様にも見られずのアメリカ合衆国社会、納得せざるを得なかった其の因として挙げられるのは、まさに、Ｄ．トランプが第４５代合衆国の政権人事に採り上げし陣営には、少なくとも片手に上るシオニストユダヤ系大財閥資本家群に繋がる人材が、確かに、（政治的前衛として）採用された形跡には在るからで、Ｄ．トランプが言う様に、現状の政治経済体制に於いては欠陥こそ在るものの、国際社会に漸く根差し始めた民主自由資本主義政治経済社会体制をして、真っ向から否定し、何もかもをぶち壊す事を宣言した、Ｄ．トランプの思い通りにはならない事を、其の新たなる合衆国政府人事は教えてもいるのである。基より、トランプ政権に登用されるであろう人材の総資産、言わば、実質的資産総額は、邦貨換算数兆円にも上る規模と報道されている事実は低く見積もってのもの、実態は其の数倍にも上ろうと言うもので、紛う事無く、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の直系か、若しくは、傘下の構成員には在ると想定される彼等、大凡の政策遂行に於いては、国家社会体制のぶち壊し迄に至る事は無い、と言う事にはなる。基より、上記に云う様な、きな臭い気配が感じ取れれば、立ち処に処置されて然るべき、アメリカ合衆国第４５代大統領Ｄ．トランプとはなるのだろう。