☆日本民族の劣化と浄化は、疫病神が決める。

　日本民族須らくをして敵と看做す、其れこそが近代朝鮮民族主義者が抱くが如くの偏向思想を掲げた、蝦夷一族の末裔である宰相安倍晋三が、或いは、あの日本を駄目にした（百済系）藤原本宗家一群と解き明かされてから早数十年、「天皇家」を軽んじては平然とし、あまつさえ、自らをして「天皇家」を軽んじる藤原本宗家一族の末裔、即ち、藤原鎌足（中臣鎌足）をして始祖と仰ぎ奉る元宰相の麻生太郎の両名が、現下の国家権力を代執行している限りに於いては、我等一億二千七百万人赤子（道々の民）の長に在らせられる「天皇、皇后両陛下」、並びに「天皇家」に、排他的に帰属して然るべき、良質に成る仕来たりや習俗、或いは、文化等が、静謐裡に護られ、基より、良質の侭に維持、守護される事は無いだろうと見ていたが、案の定、「天皇陛下」御自身が発議される御退位の御意向に関しても、長い時間を掛け乍ら安倍晋三／麻生太郎の両名は、御意向を無視したばかりか、嫌々乍らに其の重い腰を上げし挙句の果てには、「天皇家」並びに、道々の民である国民が理解し受容させても戴いている、所謂、天皇家が独自的に有するべき、恒久法たる皇室典範にでは無く、臨時法たる特別法を定めて別に措くとの、所謂、日本民族の長に在られる「天皇家」に対し、或いは、日本民族自身に対して、礼を大きく失する行動対処を以って、今、法整備を急ぐべくに執り行うとの愚言すら、安倍晋三の口からは吐き出されたのである。日本民族にとっては実に忌々しき場面の現出と言うもの、斯かる尊崇心をして全くに欠く、安倍晋三と麻生太郎両名が作りし特例法案に、素直なる賛同や容認等が与えられ、且つ、出来様ぞ、良しとして下せる由は全く無いのである。

　英国王室に於いては、二十世紀初頭に於いて、漸く、ユダヤ系英国民に対しても貴族位階が下賜され、上流支配階級として其の末端に加えられたが、元々が、王侯貴族や皇族をして、大いに自民族を苦しめた階層には在ると毛嫌いするユダヤ民族の事、即ち、十八世紀後期に始まるフランス革命をも主導したユダヤ民族でも在ると、既に、大英帝国の耳にも入っていたと思われる所から、ユダヤ民族をして排外に追い遣るのではなく、消極的にでは在っても受け入れ、其の存在をして認め、巧く活用すると言う事で、英国は独自的に動き王室の倒壊だけは免れたが、其の呷りを食らったのが帝政ロシアで在り、ドイツ帝国等の王侯貴族国家、基より、第二次世界大戦で敗退に喫した日本帝国もまた、皇室が、敗戦の責をして、独り、「天皇家」が担わせられる危機には在ったが、三権掌握の実体は「天皇家」には無く、其の須らくは、藤原本宗家一族の末裔が集う三権の「院」に集中していた事が証明され、基より、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の傀儡子大統領たるＨ．トルーマン以外の、所謂、日系米国人を含む健全にする米国社会層からの提言とも併せ、独自にする良質なる民族文化、所謂、「天皇家」を長とし、一億二千七百万人の日本民族を赤子とする、一心同体に在る民族文化が、手を加えられながらも不可分の精神文化として容認され、解体に処される事無く現在にまで至るのである。

　基より、日本国は、丸四年にも喃々とする先の対戦では敗戦、無惨にも三百数十万人の民が犠牲者となっては斃れ、国土は其の敗戦に於いて疲弊を見、遺されし人々は、「天皇家」ともどもに貧しい（衣食住）生活を味わい、ひもじい思いをして暫くの間は背負う事にはなるもの、基より、其の敗戦に遭遇した事で、異民族や異国に与えた戦争災禍すら思い知らされ、彼等後世の人々に対してさえ、謝罪の念もまた抱かざるを得ずのもの、とはなるのである。勿論、悪魔の武器である核兵器、所謂、原子爆弾の二発の投下すら全く不要とする敗戦色濃き日本帝国、即ち、手足動かずの貧苦の態勢に在った日本国とはなるが、斯かる原爆の投下が無かリせば、敗戦後にもたらされた占領国群に因る、旧習の撤廃と、新憲法の制定を含む新たにする立法の布設は、「天皇家」と日本民族にとっては、新たでは在るが受け容れられるもの、あの日本を駄目にした藤原本宗家一族が造り上げし、ヒエラルキーを基にする格差社会に駄目押しの釘を刺しては廃棄せしめ、民主自由資本主義社会体制に則った、新たなる立憲君主制をして日本国に形創ると言う創始に及んだ事は評価されなければならないのである。其れこそが、千数百年ものあいだ延々と、藤原本宗家一族と其れ等に繋がる神社仏閣に因って支配され続けた、所謂、国土や因習を解除し解放、公平公正を以って為す新たなる税制を布き、法制上、「天皇家」を除く日本民族は其の須らくが平等の下に措かれ、尊重もされ、自由なる思考の下に措かれ、出自や生い立ちに差別は無用ともされ、誰しもが健康で安全で豊かにする生活が阻害されずに営み得るとも、戦後の法制では与えられるべく、明記もされているのである。

　今、長期政権を担う安倍晋三／麻生太郎両権力者の手で、戦後に於ける新たなる日本国家社会体制の確定化に待ったが掛けられ、有るまい事か、国家憲法が広く国民の間に守護されて来ているにも拘らず、現行憲法を以って良質にする社会体制そのものを突き崩し、あまつさえ、国家国民の理性在る条理に歩む現況をして根底から覆すべくの、行政並びに立法をして不条理に治めるべく作為を凝らし始めてもいるのである。何の目的で、誰の為に其の様な事をと言う疑問すら抱くが、何年にも亘って、其れも間近に此の政権を見て来た事でも判る様に、両名ともに其の政治的性格や拠って立つ不条理にする根拠は論証済みの所、基より、日本民族をして理性在る条理を基にする＜安全、健康、繁栄＞等々に導くものでは無く、且つ、勿論の事だが、日本民族国家社会の為に国家権力を行使している訳でも無い事は、米国をして無条件に受け容れ、且つ、ロシア連邦をも含む隣国三国に対して、我が国に対する戦争の仕掛けを企てるべく動いている事からも、明々白々たる事実とはなっているのである。

　恐らく、推定の域こそ出ないが、現下に於いて布設を急ぐ件の法案、即ち、法務大臣でさえまともに理解し得ずのチンプンカンプン状態に措き、また、犯罪事実の立件には必ずや必要とする、具体的で、且つ、詳細なる犯罪構成要件すら説明し得ずの法案審議下に在る現状に於いて、即ち、当該法案たる「テロル等防止法」（別名「共同謀議罪」）等が成立下に措かれれば、与党政治家（権力者群）に徹底して抗うで在ろう、所謂、現状野党の構成員は基より一般民間人に至るまで、難癖を付けての「テロル等防止法」を用いた逮捕としょっ引き、即ち、拘束や拘禁、乃至、投獄は、頻繁に為される可能性を帯びるものと言う事態を惹起させるのだが、新たなるおぞましい時代を予感させ様と言うもので、其れこそが、警察（若しくは検察）国家を創る、善からぬ計画を押し進める権力者が現出すれば、法案成立後イの一番に為すのは、（政権が存続しているかどうかは不明だが）現宰相たる安倍晋三を一とし、麻生太郎大臣や金田法務大臣、稲田防衛大臣等を含む十九名の大臣と、政務次官クラスの閣僚全てが、国家転覆に関わる「テロル等防止法」を以って訴追されないとは限らない事なのである。勿論、野党や一般市民のみが訴訟行為に及ぶとは限らずに措くもの、国家をして破綻させるべく不条理活動を活発に為し、現状に見られる、宰相安倍晋三に因る、所謂、米国や北朝鮮国を扇動しては、日本国に対して戦争行為を促す様な言葉の羅列が続けば、まさしく、日本国家社会をして危うくする様な扇動的行為に中るとでも言うべきもの、即ち、テロル等防止剤を翳されては捕縛され、告訴する側も受理する側も検察で在れば、彼等の判断で為されるのは必然、弾劾にまで晒されないとは限らないからである。

　現実問題として、権力者がテロル防止法等で逮捕されるなど有り得ぬ事ではあるが、皆無とは言えずのもの、其れ程に、「テロル等某法案」なるものは、極めて拙劣て、理性を全くにして欠く時代錯誤のおぞましき法案と言うもの、死神の憑りついた副総理格なる大物も推し進める法案でも在れば成るほどに納得、劣化に向かい、民族浄化に日本民族もまた措かれているとの指摘にも納得がいくのである。