☆再びにする被爆は願い下げにして欲しいものである。

　国家に法は有すれども、黙秘裏に動いては護った例が無く、司法権が犯罪の臭いを嗅ぎつけて其の鎌首を擡げれば、間髪を入れずにスプレーを撒いては臭いの道を遮断、斯くの如くして、静謐にして良質なる社会秩序すら大いに揺るがせ、＜主＞に因る下命の侭に、日本国家国民をして不条理なる＜第三次世界大戦＞への準備を為さしめ、若しくは実戦参加へと駆り出そうとする、実に薄気味の悪い国家指導者群の存在、即ち、無秩序に措く行政組織を念入りに作り続けて已まない傀儡子宰相安部晋三政権と、当該政権の後ろに控える、シオニストユダヤ系大財閥資本家群傘下の政治的前衛たる其の一群に因る、所謂、日本に於いては、不条理遍くの”機”など何一つとして熟しては居らずの中で、我が国傀儡子政権の本家本元たるアメリカ合衆国での、Ｄ．トランプ大統領の手を借りて為す政治もまた、当該布設シナリオの一つであるかどうかさえ疑わしくも在り、見極め切れずにもある中で、独り、日本国の傀儡子宰相安倍晋三のみが上気し、「仕事人内閣」と自画自賛する閣僚陣を新たに組閣したと発表、何時の間にやら、日本民族の長たる、「天皇家」、へと踏み入っては認証式を済ませ、”いざ出陣！”なる号令の飛ばしを遣ったかどうかは別にして、また、誰に向かっての号令の飛ばしであったかは理解外に措くとして、恐らくは、掛けたにせよ、奴隷看做しの日本民族（国民）に向けての気合い掛けでも在ろうが、政治的には別として、日本国家社会に在っては、未だまだ、不条理に向けて動き得る様な非人間的環境下に措かれて居らず、況してや、不条理活動を以って是とする様な、秩序無き不法制度の浸透すら完璧には見ておらず、所謂、近い将来は別として、ロボトミー看做しの術効果など未だ見られていない日本社会、左すれば、アッそうですか、でわ無秩序社会作りに向けて参りましょうか等とは、口が裂けても言えずのもの、総じての日本民族は、傀儡子宰相安倍晋三が想い描く程に単純でも無ければ、口車に乗っては燥ぎ捲くり、簡単に、狂気の沙汰に誘導させられる様な単純にして愚びたる民族には非ず、見縊ってはならないのである。

　欧米を中心とする国際政治経済の中枢をこそ担う、ロスチャイルド系を主体とするシオニストユダヤ系大財閥資本家群、数十年前には既に、アジア領域に於いては日本や韓国を一、漢民族中国や台湾国等にも、民主主義の伝道者なる政治的カウンセラーを派遣、ＥＵ領域に在っては、其の殆んどの国へと人材を派遣、勿論、中東産油国やアフリカ大陸資源保有国等をも含めれば、総計１３０か国にも及んで人材を派遣している、と言われていた当時ですら此の数（コールマン博士研究書／大田龍監訳書）にも在れば、数十年をも経た今日に於いては、国連加盟国である約２００ヵ国近くにまで迫って来てもいるのではないかと、容易に想定はされるもの、基より、つい先日に於いて、米国にて可決した法案、即ち、連邦議会が率先して定めた法案である、「ロシア連邦に対する制裁強化法案」が、大統領Ｄ．トランプの意に反して推し進められ、精神疾患著しく認められる人物であるとして、大統領の椅子に危機迫る事で、已む無く当該法案を無修正で合意、サインを為したトランプ大統領と言う事にもなるが、其れも当然と言えば当然の成り行き、勿論、ロシア連邦プーチン政権に因る対米反対給付も日を措かずに強硬下に付され、所謂、ロシア連邦で動く一千名以上にも上る米国政府関係者群の中から、七百五十五名にも上る米国人に対する退去勧告が為されたのである。

　ロシア連邦政府に因る、数十名程度で在れば未だしも、此れほど大量にして緊急にする今般の、米国政府関係者群を標的にして為す追放劇は、見た事も無ければ、また、記憶にも無いのだが、其れ程に、米露関係が深刻化して来ていると言う事の表われでも在ろうが、一方、実体的側面から推し量れば、先の見えない米朝関係に見られるが如く、大きな対立関係と言う割には深刻さが伝わって来ずのもの、其れも此れも、米露両国首脳に見られる、所謂、”病に因る政治的芯の無さ”と、”政治実践的切れの無さ”が、双方には顕著に認められているからでは在るのだろう。

　大統領名だけは冠して居ながら、朝令暮改の為政を万度に冒し続け、三権領域に務めるべき主要スタッフすら、其の８０％以上を未だに欠き続けては不在に措き、在ろう事か大統領就任僅か七ヶ月余で、二桁に迫る主要閣僚陣の入れ替えを為したアメリカ合衆国大統領Ｄ．トランプ、彼に因る、精神的疾患に措かれているが故に、政治的骨格未だに定まらず、連邦議会とともに国家政策を推進して来たとの声も、一向に聞こえて来ないＤ．トランプ大統領率いる米国、換言すれば、米国大統領など居ても居なくとも、米国政治経済は遅滞する事無く、円滑に回る事すら教えているもの、一方、米国政府関係者７５０名余をして国外追放の措置に措き、米国Ｄ．トランプ政権に因る渋々乍らの、＜対露経済制裁強化策＞のサインを以って為す発効に、ロシア連邦政府が対抗措置として打ち出したのが、当該米国政府関係者の大量にする追放劇なのだが、実態としても重い７５０名余と言う数字で在るにも拘らず、重さが些かたりとも感じ取れないのは、偏に、ロシア連邦大統領ウラジミール　プーチンに注がれていた実体的威光、即ち、持ち前の政治的能力が此処に来て削がれ落ち始め、米国に因る政治的不条理の浸透に、自らの政治力を以ってしてすら、既に歯止めが効かなくなった事実に対する心的葛藤が、斯かる追放劇に晒した数字に現れてもいるのである。

　米国大統領Ｄ．トランプに執拗に纏わり付く件の、「ロシアン　ゲート事件」なるものは、ロスチャイルド閨閥を中心とするシオニストユダヤ系大財閥資本家群が関わる、新生ロシアとして出発したばかりの当時の政権である、ロシア連邦プーチン大統領に対して、敵対関係に位置するべくに立ち上がった、所謂、反プーチン色を鮮明に掲げては当然として息巻いていた、元ロシア連邦の俄か石油王で在り、且つ、世界的石油王にも成り掛けていた当時の、脱税容疑と国家資源不法移転容疑で、ロシア官憲に因って逮捕監禁され、十年間に亘って収監され続け、ソチオリンピック迫りし中、プーチン大統領に因る恩赦（２０１３年１２月）を受けて急遽釈放、ドイツ国に追放され、今はスイス国に在ってロシア連邦への帰還を待ち望む日々に在るＭ．ホドルコフスキー、かつて其の人が、世界一の”石油王”と囃され乍ら、自らが支配下に置くロシア連邦内での石油掘削権乃至販売権、また、当該利権に対する株式の大半をして、米国テキサス州（当時の米国共和党大統領Ｇ．ブッシュＪｒ．の出身地）に設立せし私企業に移管、形式的には、世界一の石油王の手掛ける石油掘削権と販売権の須らくは、米国テキサス州に設立した＜私企業＞へと移管される事になる筈ではあったが、プーチン大統領に因るとっさの機転と判断で待ったが掛けられたばかりか、国家資産に関わる不法不正行為の首謀者として、Ｍ．ホドルコフスキー（ユーコス社々長）は逮捕され、訴追されては罪人として刑を科せられ、刑期満了間際に、更なる罪状を以って告発され、刑の延長が実体的にも積み重ね続けられると云う、言わば、不条理を託い続けた挙句の果ての恩赦で在り国外追放劇、真相こそ未だに闇の中に閉じ込められた侭には在るが、Ｄ．トランプが、合衆国の新たなる大統領になった事で、トランプ政権閣僚陣に潜り込んだ中の人物群の複数が、直接的にか間接的にかは不明だが、Ｍ．ホドルコフスキーの現役時代に於ける、資産管理を図る米国側のエージェントとして力を貸していた人物、若しくは、Ｍ．ホドルコフスキーをして動かしていた人物でもあると、特定すら出来るのである。

　狂気的大統領、乃至は、精神的疾患疑いの濃い大統領として、弾劾裁判の惧れさえ在る大統領Ｄ．トランプは、今、「ロシアンゲート事件」と云う、別件になる疑いで弾劾裁判の是非や、其の可能性の有無すら報じられてもいるが、全くの無関係に在ると迄は言えぬものの、其れこそが、米国を実体的に主導する組織たる、シオニストユダヤ系大財閥資本家群傘下企業群が絡む、ポスト”ウラジミール　プーチン”政権に向けての、所謂、ロシア連邦平定に向けた前段階ともなる、ロスチャイルド家を中心とした、シオニストユダヤ系大財閥資本家群内部でのヘゲモニー争いの一種とさえ看做し得るもの、基より、其の延長線上に在るのが、北朝鮮国に対する窮鼠状態への追い込みであり、核開発を伴う弾道ミサイルの正確にする着弾と飛翔延長にも在れば容易に理解は為され様と言うもの、斯かる不条理事態に巻き込まれぬ為にも、日本民族は、傀儡子政権たる安倍晋三政権には、早急にする”お引き取り”をこそ求めなければならないのである。