☆ダボス会議参加を決めたＤ．トランプ、其の本意は何処に。

　精神疾患著しく、国家安全保障を考慮すれば、緊急にして職を辞し治療に向かって然るべき所か、増々にして深刻さの度合いを指し示し、国内のみに止まらず国際社会をも不安定の渦に巻き込む米国大統領Ｄ．トランプは、主として、ロシア連邦主要都市に向けて発射されるべくにセットされし、核ボタンの並ぶブラックボックスを手元に置いた侭、合衆国大統領就任後一年目を向かえたが、よくぞ押す事も無かったとの安堵で胸を撫で下ろすのだが、即ち、核ボタンをＤ．トランプが押す事は在っても、米国に飛んでくる事は無いと、錯覚と幻想下に措かれ続ける米国市民こそ其れで良しとしても、我等、米国の支配下に置かれ、且つ、米国の世界覇権戦略の為の前進基地化さえしている、所謂、隷属的異民族国家群にとっては、今も尚そうだが、斯かる経過せし一年は気の休まる暇など僅かたりとも無く、我が国の行政府を統治せし異邦人傀儡子宰相安倍晋三の、反日本民族の怨念を基にする権力欲の現わしや、並びに、遣りたい放題の放蕩三昧国家予算編成にのみ欣喜雀躍する、其の偏執的異常性格とを併せて示されれば、未だに米国占領の不条理下に措かれていると信じて疑わない日本民族の一人としては、静謐裡に送れる日など、一日として在る由も無かったのである。基より、現に不安は解消されずに措かれた侭ではある。

　米国に於ける歴代大統領の中で、最も卑劣で、且つ、結果、不安定なる政権運営を為し、米国社会並びに国際社会をして落ち着かぬ状態にし続けている愚劣極まりない、其の筆頭に掲げられるのが、Ｈ．トルーマンを飛び越えた現職の大統領たるＤ．トランプの様だが、政権掌握後一年目（一月二十日）を向かえての世論調査では、熱烈であるかどうかは別として、彼を支持する米国市民の割合は、３５％〜３８％と、ブッシュ親子大統領を含む歴代大統領の、夫々の一年目に為されたと同様の世論調査となる支持率を見遣れば、Ｄ．トランプの得た其の最低なる支持率は、ブッシュ親子が夫々に得た支持率の半分にも満たぬ酷いもの、基より、当時のブッシュ親子（大統領）には夫々に、「湾岸戦争」と「アフガン制圧に始まり、イラク戦争」へと至る、夫々が、国民感情をして熱狂させる仕掛けが施された事に因るもので、即ち、米国の作為（でっち上げ）せし戦争が惹き起こした事に因るもので、戦争に至る要因や背景、或いは、戦争勃発の実体そのものが皆目解らぬ米国市民が、あの７７年前に遡る、忌まわしい「日米太平洋戦争」の勃発効果同様に、自国大統領の下した作為的決断、即ち、米国大統領の下した決断の須らくが、善で在り正しいとして同意したものと類似せしもので、不条理にする誘因的思考回路を与えてのもの、其れに比較すれば、現状が指し示す米国の、確信的に引き起こす不条理事象で在る事に鑑みれば、より深く性質の悪い作為性が大統領にも認められ様と言うもの、即ち、己をしてＷＡＳＰと信ずる劣化せし白人社会層の此処まで落ちた人間的堕落性を示すもの、政権支持率が４０％を割り続け乍ら、条理在る政策は何もせず、唯々毎日をして、三百年に亘り積み上げて来た米国文化をして崩し続ける彼Ｄ．トランプ大統領、まさしく、今に生きる劣化せしＷＡＳＰ社会を映す彼は鏡なのである。

　在っても（無くとも）良い国境線上に敷設すると公約せし「壁」は、建設費総額数兆円を要すると云う事で、与党共和党一部議員の同意を得られずに棚上げされ、また、有色人種国家群からの不法移民をして排除、基より、大統領に当選した暁には、当該国家群からの移民は一人として認めないと宣言、早速にして高らかに宣言、大統領令にサインを施し乍ら、結局は、複数の州地方裁判所法廷に因って否決され、トランプ政権に因って上告されし上級審でも同様に否決されると云う憂き目に遭ったＤ．トランプ政権、其の反対に成功せし、トランプ政権に因る公約は、「ＴＰＰ条約締結」からの脱退や各種経済国際協定からの離脱、温暖化防止の為の「パリ協定」からの離脱、「ユネスコ」からの脱退等々ひきを切らずに措くもの、まさしく、人間が永年に亘り叡智を以って拵えし社会協定を須らくぶち壊したＤ．トランプ政権、まさに、貧乏神と厄病神が跳梁跋扈する忌まわしき社会状況を内外的にも造り上げているのである。

　生命体が生きる地球環境に悪影響を及ぼす、二酸化炭ガスやチッソ酸化物等の増加をして、完璧にする除去施策を講じ得ぬまま、垂れ流し状態にも在った半世紀前の状態に戻して良しとするかの如き、石炭資源開発の再開と其の消費の勧め、或いは、自然遺産保護の見地から、一切認められて来なかった、所謂、国立公園（森林地帯）等の領域での石油天然ガス開発規制を撤廃しては許し、あまつさえ、劣化が著しく現れさえする石油ガス用パイプ敷設に関わる、所謂、生産地／タンク施設／消費地に至る、距離短縮に因る費用削減を狙った、規制撤廃を図っては住宅地下通過をも認めたり、はたまた、先住民の住まう川床や営農地の地下を通過させる許可を与える等の、被害すら与えてもいる現状を放置したまま、規制緩和を押し進めたＤ．トランプ政権、換言すれば、米国を支配していると未だに錯覚せし、ＷＡＳＰを自称する劣化せし醜い白人集団（企業群）を助けるべく、「規制法」をして悉くに取り上げ、大統領令を以って廃棄すると云う、言わば、民主自由資本主義社会を自負すらしていた米国が、永年に亘っては築き上げ、創り、良かれとして修正して来た人間社会の為のルール設定は、精神疾患著しき、且つ、恥をも知らぬＤ．トランプ政権に因って、見るも無残に棄却されては取り消され、無法の侭の原状下に措かれもしたのである。

　アメリカン　ファースト！と、怒鳴り散らしながら、何を血迷ったのか、シリア内戦にまで実戦参加、反政府陣営に強く肩入れ迄し、ロシア連邦には、シリア国平定のヘゲモニーだけは渡さないとして、年始早々にはシリア国内への米軍の居座りをも宣言すると云う、あれも此れも米国ファーストを打ち出した狂人大統領Ｄ．トランプ、基より、アフリカ諸国や中南米諸国、或いは、中東アラブ諸国等からの、所謂、”尻メド似”で醜く、且つ、小汚い、有色人種群の移民や難民は、一切米国は許さずとして此の年始に於いても宣言、其の「尻メド似」扱いされた事に怒った国際社会をして、言ったとか言わないとか、相も変わらずに言った事（また、遣った事）を忘れる、異常性格にドップリと浸かった、‟鶏頭”の米国大統領Ｄ．トランプの２０１８年は既に始まってもいるのである。

　中でも、近々に於いて開催される、所謂、シオニストユダヤ系大財閥資本家群が（スポンサーとして）開催せし恒例の、スイス国ダボス村での国際会議、即ち、国際社会の政治経済文化等をして主導、且つ、先導する、一千名以上の実力者や有力者、若しくは、著名人等を集めては為す「ダボス会議」に、参加を予定すると直近になって宣言した米国大統領Ｄ．トランプ、参加出席の判断がＤ．トランプ自身の判断に拠るものなのか、或いはまた、ダボス会議への参加を強いられたものなのか、それとも、妥協を通じての傘下の決意で在るのかは、現状では解らないが、上記三通りの”解”次第では、意味も内容もまた異なろうと言うもの、今年一年もまた雑然とした混沌の一年に措かれるのか、其れとも、もっと酷い状況下に措かれるのか、はたまた、より酷い、第三次世界大戦の如き状況に向かわせられるのか、はたまた、Ｄ．トランプのみが、条理在る神に拠る、生贄として葬り去られるのかは、何れ、２０１８年末までには判明もするのだろう。基より、ダボス会議への参加で、より一層の”シオニスト絡み傀儡子戦士”へと変貌した安倍晋三は、日本国の権力者として更なる権力強化を準備しているのである。