☆日本国家国民を翻弄し、愚弄する安倍晋三の正体は。

　日本国家社会を、好き勝手に喰い散らかしては秩序崩壊にまで至らしめ、日本民族をしてまた一歩、人間家畜奴隷へと誘っては、原発で覆われし列島へと囲い込む異邦人傀儡子宰相安倍晋三、また、何を勘違いしているのか、傀儡子宰相の”小判ザメ”とでも言うべき存在の財務大臣麻生太郎ともども、安倍政権に喰らい付いては離れない厚労大臣の加藤勝信は、７０％にも上る国民が明確に反対し続ける、「奴隷化法案（働き方改革）」を強行採決しては可決に至らしめ、法案通過の感謝の姿勢をこそ、数多くの挙手起立要員が屯する議場内に向けて、深々と頭を下げて一礼こそして見せたが、肚の内は唯一つ、其れこそが、心情的には、己の同朋たる異邦人傀儡子宰相安倍晋三に向かって頭を垂れたもの、”愚びたる法案で在ろうとも、こうして遣って退けるのだよ、九月以降も現職は引き受け可能だよ！”と、言わんばかりの神戸の垂れには在ったろう。

　日本国民（特に日本民族）に向けた、其れこそが奴隷化政策を仕組む法案の一つとはなるのだろうが、恐らく、其の起案者たる大臣の名前から推し測れば、日本民族の一人ではあるのだろう厚生労働大臣の加藤勝信と推し量りたい所だが、また、大臣の椅子に座る己の立場がどれ程に、挙手起立要員たる同僚政治屋達にリスペクトされているのかなど、対岸で見ているこちとらには知りたくも無いが、対立する野党陣営の、至極まともなるミスの頻出に因る法案の撤回要求、乃至、再審の申し入れすら頑なに拒んでは取り合わず、異邦人傀儡子宰相率いる不条理政権の閣僚を構成する仕事人の一員として、陣頭指揮を執って強行採決に至らしめし様は、不条理政治をして勝手気儘に遣り通す現下の安倍政治の本質を見る様なもの、基より、加藤勝信の行為もまた、日本国家国民の為の条理在る政策の押し進め等と言える代物では決して無い、と云う事でもある。

　其れでは、（日本民族に対する）奴隷化法案を陣頭指揮を執って成立させた加藤勝信なる人物は何者なのかを問えば、元自民党政治家の娘婿入りして加藤姓（旧姓：室崎）を名乗った所から推し測れば、藤原本宗家一族（百済系朝鮮民族）の血を引くと大いに自負する財務大臣麻生太郎とは異なり、その容貌から推し量れば、自民党総裁の現職安倍晋三、岸信夫兄弟ならぬ、彼もまた蝦夷一族末裔の一人として判断、お見受けしたにせよ何等不思議な事では無いのである。基より、野党陣営との強圧的にする対決姿勢の取り続けは勿論の事、国民の意向（大凡７０％にも上る国民が当該働き方改革法案に同意せず）を決して受け容れぬ連続的無視の姿勢を貫いてもいれば、彼にもまた、日本民族に対する否定的思いもまた窺え様と言うもの、基より、彼にとって見れば、一億二千六百万国民の存在は単純にして軽き存在にしか過ぎずのもので、逆にご意向を質してみるとか、異見を窺ってみるとかの、条理在る意はまったく介さず終いに捨て置き、所謂、”由らしむべし知らしむるべからず”に措く、厚労大臣加藤勝信の、万度に為す強行的政治姿勢もまた、一億日本民族をして軽視、且つ、見縊り措く事を是としているのである。

　異邦人傀儡子宰相たる安倍晋三が、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の指図のまま政治劇を為す様に、内政に在っては、自らの行いし政治軌跡に在っては知らぬ存ぜぬの一点張りと、論戦の?み合わない耳障りの良い言葉しか吐かない場面のみに付け加え、都合七年間の外交活動に在っては、全くと言って良い程に、日本国家国民の為や国際社会全体の為に等では無く、唯一、シオニストユダヤ系大財閥資本家群の利益になるべく活動しているにも拘らず、相手の在る事を以って、唯々今は言えないを繰り返すばかりの異邦人傀儡子宰相安倍晋三の外交交渉劇、左すれば、外交活動に関わる問題は、当事国である相手国が流す対日関連情報から、若し在ればだが、国民が勝手に推し測る以外に術は無きもの、即ち、近々に於いて流れて来たとされる米国からの対日情報、即ち、あの精神疾患著しい米国の大統領たるＤ．トランプの言動として伝えられた言葉から推し量るしか術は無きもの、即ち、Ｄ．トランプ曰く、「日本社会の現状に於いて、米国大統領Ｄ．トランプの存在は重要で、超英雄視扱いされてもいる、、、」と、其の本人に述べられるに至っては、オイッ　シンゾーさんよ！　アメリカに行って、何を精神病者に吹き込んで来たのかね？、まさか、此の暮れにも為される予定の米国での中間選挙、Ｄ．トランプ陣営（共和党）を支える体制は、日本国としては滞り無く整えたとの、所謂、ボルトン大統領補佐官再起用を併せ持った、伝達の為の訪米に在ったのではないか、とさえ言え、且つ、其の様に見えるのである。

　七月二日付の朝日新聞朝刊記事内に、４０年前の大平正芳政権（後日に伊藤正義氏が代行）時に於いて、即ち、岸信介、並びに、佐藤栄作から田中角栄へと引き続がれた自民党政権、言わば、米国との主従を基にする不条理関係問題も手伝ってのものだろう、斯かる大平正芳政権（ロッキード疑獄事件を仕組まれし田中角栄元首相のサジェッションも在り）の手で、米国Ｊ．カーター政権に対して、在日米軍基地全体の撤廃、若しくは、廃止にまで向けた問題提起が為されたとの、所謂、外交交渉録が存在するとの内容が報じられ、且つ、米国政権には受け容れられる事も無かった事と併せて報じられてもいたが、やはり、米軍基地の存在と拡大化を含む日米関係の隷属化の始まりは、吉田茂政権の手で内々に起案が試みられ、岸信介政権の手で対米従属が決断、日米安保条約の締結下に付され、佐藤栄作政権の手で、日本国家国民全体が、アメリカ合衆国に実質上引き渡され、紛う事無く、対米隷属国へと投げ出されてもいた事が、大平正芳政権に因る原状復帰（戦前に見られる非占領国態様）の申し入れと、米国側に因る否定の回答で、斯くも明確にはなったと言う事では在るのだろう。勿論、佐藤栄作に続く田中角栄政権や、玉座を追われし田中角栄首相に代わる三木武夫政権辺りでは、非占領下の実態に日本国を措き続ける何ぞは、露ぞ考えもしなかった事では在るのだろうが、まさに、大平正芳政権（後日の伊藤正義代行も含む）の手に拠って、日本民族に因る自主独立の実質的再興を見たいと欲する政治的決断が、真に為されていたとは、現在に生きる我等道々の民にとっても初めての史実、極めて大きな歴史的事象で在ったとも言えるのである。

　基より、大平正芳政権（１９７８年〜８０年）に因る、所謂、対米追従の解除に基づく自主独立の国家的申し入れは、Ｊ．カーター政権の手で断念を余儀なくされ、頓挫させられる事とは相成るのだが、何故に国権をして担ったのかは解らぬが、次なる政権を担った鈴木善幸、或いは、中曽根康弘政権へとと続く、所謂、曰く因縁有り気な人物群（両名ともに、蝦夷一族の血をこそ引く自尊心は深く窺えもする）の手で、まるで、日本国家に因る、米軍撤退に関わる申し出でそのものが無かったかの様に、内々に処理滅却下に付され、其れ所か、中曽根康弘政権の手では、増々にして米国化日本を極める右傾化へと走り、現在の異邦人傀儡子宰相安倍政権率いる、一億日本民族総人間家畜奴隷牧場へと誘導する、不条理国家統治機構をして援護射撃、造り上げるべく、百歳を向かえた今も尚、惜しみない協力をする旨を表明して見せてもいるのである。

　異邦人傀儡宰相安倍晋三して、己の手下の如く顎足で指図しては使い、日本国民には決して漏らす事のない米国大統領に対する”ヨイショ発言”をして、暴露されて見たり、莫大なる額の米国用ＡＴＭ役を延々と演じさせられてみたり等の、遣られ放題も万度に在れば、外交交渉と称して為す宰相夫婦揃っての物見遊山の数々に関わる、国益まったく無き事を、国会報告等として纏め、報告出来る由は無いのである。

　日本国民が造り上げし、総額千二百数十兆円にも喃々とする赤字国債発行の累計残高は、返済に関わる改善策が先延ばしにされた侭、今また異邦人傀儡子宰相安倍晋三の手で反古下に付され、返却計画は更なる無理難題の状況下に措かれてはいるもの、基より、安倍晋三の手で成し得る事は決して無く、国家国民の有する総資産とプラスマイナスゼロになる其の日迄、残り僅かだが、ＡＴＭとしての役割、所謂、赤字加え込みの役割は延々として続けられるので在ろう。基より、日本国民が一億総家畜人間奴隷牧場へと追い立てられる其の日迄、即ち、安倍晋三が居座るであろう残り五年、乃至、八年の任期一杯まで、シオニストユダヤ系大財閥資本家群が引き出すＡＴＭの支払いは、斯くして続くのであろう。