☆パンデミック化せしウイルス禍が収まり次第国連は協議に向けて結集を。

　新型コロナウイルス禍は、何れ、人為的に仕組まれし人類浄化の為の大量虐殺剤として判明するで在ろう所から、そう驚く事も無かったのだが、実名のみならず写真入りまでして、米国諜報機関である某機関はＤ．トランプ政権に報告（捏造）、精神疾患著しく悪しきＤ．トランプは、早速にして（大統領選挙戦に）流用披瀝、九万人、十万人台へと迫るコロナウイルス禍に伴う米国人死者数の積み重ねなど、一向に気にする気配すら見せずに、当該米国諜報機関が提出せし報告書を其の侭に公表、マスメディアに流し、中華人民共和国習近平政権を非難、激しく詰ってみせたのである。基より、斯かる実名入り写真まで公表した人物が、実際的に存在していたのかどうかもまた不明に措き、信憑性に掛ける所でもあるが、唯一、反証が適うとすれば、下手人として名指しされた化学者たる元中国人博士が帰属していた、所謂、中国政府機関のみが為し得るもの、基より、国連に於いての暴露でこそ無いが、Ｄ．トランプ政権に因る立証が為されてさえ、中国側から反論や反証の一つとして未だに無き事は、裏には異なる事実が在る可能性をすら想起させるもの、事実は小説より奇なり、第三次世界大戦を惹起させる元凶になったとしても何等不思議では無いのである。基より、米中が直接核兵器をして相見えるものとなる訳では無かろうが。

　恐らく、米国にとっての事だが、斯かる入手せし情報が若し事実であると確定されれば（中国側に因る不作為は除かれる）、合衆国大統領は（半世紀前でも在れば）迷わず、立ち処にして対中宣戦布告手続きを為し、核兵器（大陸間弾道弾乃至は潜水艦に因る核ミサイル等）の発射ボタンをして押し、壮絶なる場面をして、日本を含む東南アジアに於いて、繰り広げていた事では在るのだろう。だが、今回の大惨事に対してすら、Ｄ．トランプは唯々中国を非難するだけで（宣戦布告の通告迄は）遣らなかったと言う事は、即ち、Ｄ．トランプの英断がそうさせたのでは無く、Ｄ．トランプは（大統領選挙戦の為にも）最後通告の突き付けを為したかったのだが、米国をして実質的に支配し差配する国権保持者（シオニストユダヤ系大財閥資本家群）は望まなかったと言うだけの事であり、元来が、米中相互の嫌悪の表わしは意にはそぐわずのもの、望みもしなかったと言う事でしかなく、左すれば、Ｄ．トランプに因る斯かる中国との対立構図の厳しき指弾と明示は、彼自身が精神疾患著しく悪しき所から来ているだけと、同時に、新型コロナウイルス禍の発症出処に対して、国際社会に対し、此れ以上の詮索は望まないとでも言うべくＤ．トランプ政権に指示、下手人の履歴や顔写真迄出して開示して見せただけではある。

　今から二十年近く前（２００１．９．１１）、アメリカ合衆国ブッシュ大統領は、イラン国フセイン政権をぶち壊す為に深謀遠慮を施し、フセイン政権に因る核兵器開発を確かに表すものとしての、一種、データーの捏造や写真を揃え、信憑性高き証拠として安保理（当時の米国防長官はＣ．パウエル）にて提出、国際社会に対する緊急性は高まっているとして、捏造されし内容の報告書を読み上げさせたのである。基より、其の前に、アメリカが仕組んだ事が何かと言えば、自国ＮＹ市を一とする都市目掛けての、一斉にする”航空機ハイジャック”に因る、高層ビル群に対する突っ込み自爆行為等が為されしもの、ＮＹ市内に於ける、ツインタワーへの、アラブ人等に因るハイジャックせし航空機の激突（二機）や、或いは、国防総省（通称ペンタゴン）等へのミサイル激突等に因る、都合二千名以上にも上る死傷者を出した事実は、未だ記憶に鮮明に残る出来事では在る。

　基より、当該ＮＹ同時多発のテロル発生後、ブッシュ大統領は直ちに、下手人と特定したアフガニスタン国にミサイル攻撃を仕掛けて開始、アフガニスタンをして平定後程無く、イラク国フセイン政権征伐へと繋がる、所謂、狙いの本命たる米国の覇権戦争は始まるのである。

　故橋本竜太郎元首相が米国との経済交渉（自動車）帰国後に、真剣な顔付で記者団に向かって曰く、”事ほど左様に、アメリカ合衆国は、実に、怖い国だよ、、、”との、曰く因縁有り気なる言葉が、米国関連事項として何かがあれば、脳裏に浮かび上がる事を常とするのだが、中国や北米大陸を一として、略地球全土を覆う様に発生せしコロナウイルス禍の蔓延に際してもまた、同じフレーズが浮かび上がった事は言う迄もない。基より、怖い国の張本人たる米国が、胸を張って下手人を名乗る事も無く、名指しされる事も無く、済し崩しに済ませては終うのであろう。一方、下手人として名指しされた中国習近平政権はと言えば、ＷＨＯとの関わり合いに関しては至極まともなる受け答えこそすれど、また、反論はすれど憤って見せる事すら見せず、一向にへこたれる風を見せない様は、米国とは異なり、其れなりの確信すら在るからではあろう。

　基より、国際社会に向けて政治経済活動真っ只中の漢民族中国に、かつて日本に存在せし”オウム真理教”の様な、日本民族社会を根絶やしにして終う様な、所謂、特異なる教義性を抱え込む宗教組織すら無ければ（現下の中国に存在の確認こそ出来てはいないが、可能性が無い訳ではない。）、精神疾患著しい米国大統領Ｄ．トランプが断定して言う様に、中国国家下手人説は成立はせずに措くもの、彼の政治的ブレイン群に因る耳打ちの指摘として、国家中国主犯説は理解し留め置くべきものではある。

　然らば、Ｄ．トランプは、何故に斯くも独り漢民族中国をして忌み嫌いの槍玉に挙げ、さも、怨念や宿敵であるかの如くに、此処数年は特に取り扱い、腐すばかりでは無く、其れこそが一方的に為す高率に措く関税を賦課してみたり（基より、中国も遣り返すのを常とするのだが）、機密情報接受容疑で中国私企業役員を隣国カナダ国に別件逮捕させてみたり、今般の様に地球的規模を以って為す、所謂、”有色人種浄化戦略”まで実質的に施し、斯かる不条理に措く理由全く無き、”新型コロナウイルス禍”下手人説をも漢民族中国に押し付けては、Ｄ．トランプが喜び勇む様は何故になのかは、如何に米国での大統領選を間近に控えているからとは言え、凡人には到底理解出来ぬ事、恐らくは、精神疾患著しいＤ．トランプがアメリカ合衆国政権をして表向きにも、国権を行使出来ている現状に於ける間に、”教義”の実現を謀るべく”神の御導き”として実行行為に移したのであろう事から、日本を含めた国際社会は、斯かる新型コロナウイルス禍に関わるパンデミックが収拾を見次第（終息が有れば）だが、逸早く国連に諮り（糾合し）、特に有色人種間に多く見られる人口加増（何時か止む日は来るが）問題を取り上げて、連関問題も在れば直ちに良策として決議し実現に向けて付すべきであろう。核兵器を以って浄化されるよりは未だ益しである。