☆ぶち壊し屋の大統領に抗える訳など無いか。

　日本列島に於ける何時もの、本格的夏の到来に慣れる為の準備期間（例年一ヶ月強程度）が、今年は無しに等しく過ぎて終った様で、梅雨の連続と同時に猛暑への転換と云う、特異なる気象に見舞われている事もまた、安倍晋三神が不条理を以って跋扈し続ける事に因る、其れこそが、”自然神”の対抗措置としての思し召しでも在ろうと理解、謂わば祟りとしてすら解釈すべきものでは在るのだろう。基より、斯かる兆候は数年前から現れていた異常気象（現象）の一つらしく、日本国のみならず、精神疾患著しい大統領を擁する米国また然り、英国や欧州圏然りですら在れば、今生は、良質にする神々が台頭し続けるには不向きなる社会環境に入って終った事を教えて呉れている様でもある。

　戦後の国際社会に於いては紆余曲折こそ在ったが、知力と叡知の供出に因る国際社会（国連）の協力を基に、曲がりなりにも約七十年以上に亘って営々と築き上げて来た、和平と繁栄の為の人間社会構築の為の基本的政治経済の発展手法、所謂、人類の繁栄と、和平を前提とした安寧の維持やルール改善の為の協議手法が、在ろう事か、今、僅か独りの狂人大統領の出現により、ルール化せし政治経済に停滞が惹き起こされたばかりか、且つ、済し崩し的に否定すらされ様としている現状は厄介至極に措くもの、よしんば、現下に於ける渦中の人物、精神疾患著しきアメリカ合衆国大統領Ｄ．トランプが此の侭に、国際社会に拠る提言の申し出に対して一顧だにせず、恣にする政治経済手法をして採用し続ければ、基より、国際社会が叡智をして結集し凝らさなければ、七十有余年を掛けて営々と築き上げて来た国際社会的政治経済の普遍的ルールが、一年半所か一年をして俟たずに国際社会体制は崩壊、総じての国際社会（国連加盟に措く）は、アメリカ合衆国抜きでの政治経済ルールの再構築を迫られるのであろう。

　基より、９９％の発狂可能性は、其処まで行かずに米国民自身の判断と行動とで済ませるで在ろうと楽観視はしてもいるが、徐々に抑えが効かなくなっている米国社会の現状を考えれば、”狂人に刃物”の譬えに在る通り、軍事力最強国、核兵器保有最大国、ＧＤＰ最大国、不条理を以って為す強制力の最強国と、様々にする政治経済軍事上の能力をして、不幸にも、掌握しているのが誰在ろう、精神疾患著しい現職大統領Ｄ．トランプを擁するアメリカ合衆国ですら在れば、二期目の大統領選で勝利が確定する迄の間は、米国を含む国際社会が造り上げしルールの須らくに、異議を唱えては修正、若しくは、更生を迫り、気に入らなければ、米国は脱会すると駄々を捏ね、Ｄ．トランプの精神状況如何に因っては、国連から平気で脱会すると云う愚行すら冒しかねない状態に、現実問題として在るのである。

　本来、此の様な愚政をして平然と垂れ流し続ける狂人的為政者に対して、逸早く注意を喚起、最悪の場面では力を以ってする条理在る強制執行すら厭わなかった、所謂、正義心が強く且つ国際社会の”警察官”で在る事を、自他ともに認め任じていたアメリカ合衆国（大統領）でさえ在った筈のものが、半世紀を過ぎた今になってみれば、正義心溢れる国際社会のリーダーとしてでは無く、己個人の権力欲や名誉欲成就の為に、米国として培っても来た上述せし威光（力）を流用、勝手にする解釈で、国際社会との約束事を反故にし続けたばかりか、米国初の有色人種大統領として八年間を全う、剰え、米国内政に対する多大にする貢献は基より、”９．１１　ＮＹ　同時多発テロル”の首謀者（確定では無い）とされる件の、ウサマビンラーディンに対する暗殺行為すら実行せしめもしたが、国際社会の和平構築にも大きく貢献し寄与、ノーベル平和賞まで受賞したバラク　オバマ前大統領の政治的業績をして米国現職大統領は全否定、而も、オバマ氏に有色人種の血が混じっている事を事由に、同氏による政治経済的業績を全否定、一部は民主党や共和党の反対で廃棄こそ免れたが、此れからも、バラクオバマ政権時に出来上がった法案の、中身そのものの是非を以ってしてでは無く、オバマ氏が手を染めて成し遂げた法案である事を事由に、全否定し、且つ、削除し続けて行くとすら豪語して已まないのが、精神疾患著しい現職大統領で白人至上主義（者）を任じて已まない（恥としない）、狂暴一途のＤ．トランプそのものが在るのである。

　今、渦中のＤ．トランプ大統領は、政治的実績づくりに向けて動き、自国米国が敷設せし外交戦略、特に、軍隊を動かす事で維持運営費の掛かる国防予算（邦貨換算約７０兆円）、其の捻出先を見直すべくに動き、世界各国に於いて米国（軍）が駐留し展開する経費の受益国負担を申し入れ、大幅増ならぬ最大五倍増を各国に申し入れるとの内容で動き始めてもいるのである。因みに、日本に於ける思い遣り予算等を含む＜対米みかじめ料＞は４５億ドル（約４９００億円）となるらしく、五倍ともなれば２兆４千５百億円の莫大なる額をも上納させられる事にもなれば（安倍政権で在れば受け入れるか）、其れは完璧に奴隷国家日本としての甘んじを強制させられるだけのもの、此処は迷わずに拒否（勿論、不可能である事を伝達）すべきが筋で、米国（トランプ政権）との離反すら覚悟すべきでは在ろう。

　軍事諸経費５倍への吹っ掛け何ぞは、Ｄ．トランプ特有の商売上のテクニックでも在れば、最終的落し所は、何しろの値上げでも在ろうが一セントたりとも遣る必要は無し、自国の事は自国で護る事にしましょう、日本国への駐留等は全て解除してお引き取り頂いて結構です、永年の間ご苦労様でしたとの労いの言葉を以って、異邦人傀儡宰相安倍晋三は、益々にして精神疾患著しくなりしＤ．トランプ大統領に、直接会って、通達すべきであろう。言える訳など無いか。