日本の歴史は日本人が創る

ヤマト民族日本人に“我れ蘇り”を希う

☆安倍政権にとって無意味でも、日韓両国民は同祖同血に措かれる。

 もう一度言うが、とは言っても、日本民族に在る事を取り止め、聞く耳一切もたずの傀儡宰相安倍晋三政権の許では、無理なる条理の提示で在り、妥当なる判断の求めでも在ろうが、即ち、条理を尽くして判断を下すべき相手国たる韓国の、政治的にする対日手法、所謂、遣り方が、極めて一方的で恣意的にも過ぎ、且つ、国際ルールすら護らずに平然と違背し続け、結果、政権に因っては、日本国をして軽視し蔑視もする事で、流石の日本も、我慢の限界も此れ迄と、即ち、堪忍袋の緒が切れたと言って、日本民族である事を取り止めた安倍晋三そのものが激昂し、在ろう事か、一国の社会生活を担う糧をして奪い取る様な、即ち、生殺与奪の権を揮って見せる様な、極端なる真似(輸出規制)は日本国として、努々、遣ってはならずのもの、基より、遣るのであれば、相当の時間の猶予をこそ相手国たる韓国に与え、韓国が自主生産可能となる其の間に於いてこそ、歴史的且つ文化社会的、問題解決や説得の為の協議にこそ入るべきが、日本国家として執るべき条理在る道筋なのであろう。

 日本国家として条理在る内容の言葉を用い乍ら、何度言っても理解されず、而も、政権が代わる度毎に、有る事無い事を韓国政府は(現下の場合は文在寅政権)付け足し、永遠の宿敵の如き取り扱いを以って日本国家国民をして取り扱う何ぞの政治的態は、如何に過去に於ける日本国家国民が、其の様な不徳なる仕儀をして韓国並びに韓国々民に与えたにせよ、現下に生きる我等日本民族を主とする日本国民が、吾が先達の為せし、韓国民族が受け容れ難しとさえしている斯業をして忘れた訳でも無ければ反省を怠った訳でも無く、五千百万韓国の民をして、民主自由資本主義社会に生きる日本国民と同様に措く、尊敬し敬愛に値する民族である事を、全ての日本国民と迄は断定しないが、殆どの日本国民は何一つとして疑った事など無い事を、先ずは韓国国民の方々にはご理解頂かなくてはならないのだろう。

 日本国(民)の非道さを考える場合、つい、被害者意識が常に先立って終う韓国国民の方々にとっては、其の日本国民をして韓国民と同等に、赤い血も流れていれば、クソ小便もし、感情も有れば涙もあり、基より、理性もあると言う事を理解して貰うのは、未だまだ難しい課題でも在るのだろうが、日本国民の略75%の民が、韓国民族と同質に措くミトコンドリアDNAを享有すると言う事実、並びに、遺跡や、漢民族の古代文献等から知る歴史的事実等から推定、両国関係を考えれば、<韓国文在寅政権VS日本安倍晋三政権>の対立は飽く迄も、十六世紀以降の日本国に因る不条理史の史実を以って、特に、二十世紀初頭に於ける日韓併合という35年間に亘る長期の、韓国民にとっては極めて不条理にする、受け容れ難き被支配の出来事に対しての史実を以って、第一次、乃至、第二次世界大戦を通じて遭って終った事実が、現下両政権の対立を生み出す要因とはなってもいるのだろう。残念乍ら事実は事実で否定し様も無いが、此れが全てかと言えば左に非ず、其れ以前には良好関係と言うべきか、在って然るべき関係と言うべきかは別として、他国から見れば、恨まれ妬まれる関係にも在った日韓関係も紛う事無く在った事を、特に、日韓両国民は忘れてもならないのだろう。

 在りし日の、韓国王朝の一つでも在った<百済王朝>から乞われては、日本国の名称をして初めて冠したとされる<北九州王朝>が、百済王朝をして同盟国と認識してもいたのだろう、軍隊(援軍)の要請をして決断、百隻近くの船団に四万人有余規模の軍隊を編成して朝鮮半島南部へと向かい、新羅王朝/唐(漢民族)王朝連合軍が待ち構える中へと突き進み、白村江での戦いを無謀にも挑んだが、上陸適わず、且つ、海戦用戦術の準備不足にも祟られ、百済遺民軍とも連携が取れずに惨敗、敗戦を喫し、遺民軍の将である*豊璋ともども(時間を措いてではあるが)倭国に戻ったのである。

 *豊璋 百済王朝最後の王子とされる。国敗れし後には中大兄皇子(後の天智天皇)の許に仕え、中臣姓を名乗る事を賜り、後に、藤原姓が特に下賜され、初代<鎌足>、二代目<不比等>と言う、藤原本宗家一族を形作る事と相成るのである。基より、現財務大臣麻生太郎は、藤原本宗家一族(藤原鎌足)の末裔に在る事を自負する人物ではある。

 勿論、白村江での敗戦後も、日本国(天武天皇の御代に於いて倭国から日本の国名へと対外的に名称を代える事となる。)は、高句麗王朝を一とする新羅王朝等の朝鮮王朝各国とも国交を押し進め、漢民族中国や現ロシア連邦等により領土簒奪を受ける迄、良好な関係を続けてはいたのである。基より、韓国民にとっては国家を長年に亘り、日本帝国に因って支配され、植民地化され続けたとの認識に因る不条理の思いには在ろうが、当時の列強諸国(ロシア、英、米、仏、独等)に因るアジア植民地化政策が暫時迫っていた中での、其れこそが、日本国にとっては已む無き手法での、列強に因るアジア植民地化政策喰い止めの為の”朝鮮王朝”との、共同防衛に基づく行為、即ち、朝鮮半島共同防衛を主眼としたもので、朝鮮半島をして支配するで在るとか、列強諸国と同様の、植民地下に置く等の考えなど、毛頭に無かったのである。

 今、安倍晋三が遣ろうとしている事、即ち、部品や原材料に対する韓国への輸出規制が事実上に決行されるとすれば、在ってはならぬ事で、早急に、取り止めを宣言すべきが筋、勿論、文在寅大統領が日本嫌いの先頭に立ち、反日嫌日、排日に向けて国民を教唆、煽ったにせよ、はたまた、文在寅大統領が、北朝鮮国政府とともに力を合わせ、日本国叩き潰しに向けて共同行動しよう等の、血迷いし発言が明るみに出る迄は、輸出規制など遣ってもならないのである。基より、同祖同血に措かれる韓国国民の生命線(生きる糧)を、日本民族が”断絶”する等、在ってもならないのである。