日本の歴史は日本人が創る

ヤマト民族日本人に“我れ蘇り”を希う

☆政治経済に関わる国際社会体制の崩壊にまで突き進むか。


 異邦人傀儡子宰相たる安倍晋三が撒いた種(韓国に対する経済的特権を外すと云う。)が原因で、韓国大統領文在寅の、元々が捻くれし甘えの対日性格構造を露にさせたばかりか、国際社会にまで其の短兵急にする激昂し易い性格を知らしめても終ったが、其の良し悪しは別として、精神疾患著しい合衆国大統領D.トランプの遣りたい放題、即ち、現下の場合は、日韓両国を基本にして覆い被せを策する、大幅にして不条理にする「経済的制約と措置」を伴う賦課を避ける目的も在って、文在寅大統領は、安倍晋三政権/朴槿恵政権時に合意取り決めせし「GSOMIA(軍事情報包括保護協定/日韓秘密軍事情報保護協定)」の、急遽にするターミネートを決した可能性無きにしも非ずとも見るが、どうであろう。若し、そうであれば、文在寅大統領は中々にして遣り手でも在ると見るが、そうでは無く、唯単に、安倍晋三政権の遣り方に対する韓国側の対抗措置としての政策、即ち、目には目を歯には歯をだけの措置で在れば、国家権力を有する韓国のリーダーとしては一抹の不安を残すもの、結果如何に因っては、”欠陥者/不適切者”と言わざるを得ないのであろう。

 ”GSOMIA”の対日ターミネイトを決めた文在寅大統領、また、彼に因る直近に発した対北朝鮮史観、若しくは、対日史観の言語録を併せ見れば、上述せし文脈に言う「後者」により近いとも言えるのだが、そう軽々に断ずる事は差し控え度きもの、前述せし事由が僅かでも残されている間は、朝鮮民族と同祖同血に措く日本民族としても、安易にする判断は下すべきでは無いのだろう。基より、「GSOMIA」に対するTerminateの発効が三ヶ月後にも見られれば、この間、粛々として日本国民は、推移をして見守る必要だけで良く、干渉がましい言葉は一切慎むべきであろう。基より、韓国も歴として自主自決権を有する国家、大統領文在寅を一とし、知恵ある国権を有する人物群が鳩首協議して決めた事、日本国は淡々と見ていれば其れで十分ではあろう。

 仏国で開催される<G-7サミット>に向け、ぶつぶつの小言を吐き乍ら、即ち、”力無き者達が俺を白眼視しては見詰める場所になど行きたくもねえ、ホームグランドのフロリダでゴルフでもやっていた方が未だマシだっ!、、、”と呟いたかどうかは判らぬが、行きたくなかった事だけは確かにする合衆国大統領のD.トランプ、百年振りにするグリーンランド購入発言問題では、デンマーク国首相から、馬鹿げた発言で在ると一蹴に付されたばかりか、グリーンランドはグーンランド人の領土で、売り物では無いとまで断定された、精神疾患極まりしD.トランプ大統領、斯かる言葉が腹に据え兼ねたのであろう、G-7参加の道すがらに於けるデンマーク国訪問をして急遽取り止め、W.Hに引っ込んでは漢民族中国との貿易戦争ゲームに戻り、合間を見ては、韓国政府に因る、日本国との間の、此れまた政治経済戦争の行方に目を遣り、文在寅韓国大統領に因るGSOMIAのTerminate決断(マスメディアは激怒と論評している様だが)に感激、”俺の真似をした彼(文在寅)もまた大したもの、褒めてつかわす!”とでも呟いたので在ろう。但し、ポンペイ国務長官には、真逆な事を言って聞かせたのであろう、即ち、文在寅決断には裏切られて終った!と。

 事ほど左様に、自身が気に入らなければ、国際社会が叡智を絞っては一致合意せし、永年に亘って守られし国際的規約やルールを、平然として覆してみたり、表敬訪問を取り止めてみたり、途中に於いて公的会議を抜け出したり、はたまた、重要且つ大事にする国際社会に於ける民主自由資本主義社会の主導国を集めた、政治経済に関わるルール創り、乃至はルール修正、更正の場への出席をして、気に入らないから行きたくないと駄々を捏ねてみたりの、アメリカ合衆国現職大統領D.トランプ、其の存在と行動は、今、国際政治経済に極めて大きな悪影響を与えているだけに止まらず、数度の大戦まで引き起こし乍ら漸く、和平と安寧、更には、経済的繁栄に至ろうとしている国際社会が、また、其の採って然るべき道を見出しつつある中、敢えて、其の須らくをして破壊する人物の現出は実に恐ろしき限りのものとなりつつあるのである。

 旧共産党社会主義体制に在ったロシア連邦と、現共産党一党独裁政権に在る漢民族中国を欠く”G-7”の中でも、即ち、民主自由資本主義体制の異端児となり、孤立無援となった観も有るアメリカ合衆国大統領D.トランプ、今でこそ彼は沈黙を貫いている様だが、何れ、ロシア連邦を欠く「G-7」の存在は無用とする等の発言すら用意、場合に因っては「国連」すら無用の長物として表明、米国に課せられし分担金の拠出を拒否するばかりか、事と次第に因っては脱退すら臭わせ、実行に移す事が考えられなくも無いのである。

 精神疾患著しき大統領を擁する米国を除く六ヵ国はと言えば、国際社会をして壊すかの如きもので、所謂、不条理政治経済活動を続けて已まない合衆国大統領D.トランプには、遠回しにこそ言えても、直接的に言えずに措く様は実に不気味、民主自由資本主義社会の終焉をすら意味する可能性大と為すのであろう。猫の首に鈴を付ける役割を、開催国の仏国に求めず、日本国宰相安倍晋三に求め、且つ、期待するG-5の声も在る様だが、日本民族朝鮮民族をして共に毛嫌いもする<異邦人傀儡子宰相安倍晋三>の事、遣る訳など有る由も無い。